中期経営計画「Futaba Innovation Plan 2020」による次代発展の基礎固め
FY2018-Q1に初出。22回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-05-12。
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- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当期は、「中期経営計画」の２年目にあたり、基本方針である①構造改革の完遂②ソリューション事業領域への展開③コーポレート機能の強靭化④ステークホルダーとの信頼関係構築を計画どおり実行し、目標の達成と企業価値の向上に努めています。」
Re-Futaba後の3カ年中期経営計画について、2年目も4つの基本方針を計画どおり進めていると記載した。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当社は2027年３月期を最終年度とする３カ年の「中期経営計画～持続的な利益創出と成長軌道への変革～」に基づき、①構造改革の完遂②ソリューション事業領域への展開③コーポレート機能の強靭化④ステークホルダーとの信頼関係構築等の施策を実行し、目標の達成と企業価値の向上に取り組んでいます。」
FIP2023および単年度のRe-Futabaを経た計画体系が、2027年3月期を最終年度とする新たな3カ年中期経営計画へ再構成された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社は昨年６月に公表しました単年度の事業再生計画「Re-Futaba -考動(決意と約束)-」に基づき、構造改革を確実に遂行するとともに、持続的に成長できる体制への立て直しと企業価値の向上に努めてまいりました。」
中期経営計画の更新延期後の単年度事業再生計画Re-Futabaを引き続き経営の基礎とし、構造改革と持続的成長体制への立て直しを進めている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社は単年度の事業再生計画「Re-Futaba -考動(決意と約束)-」に基づき構造改革を確実に遂行するとともに、持続的に成長できる体制への立て直しと企業価値の向上に努めてまいりました。」
中期経営計画から移行した単年度のRe-Futabaを引き続き経営の基礎とし、構造改革と持続的成長体制への立て直しを進めている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「最終年度の経営目標に対する連結業績の結果は下記のとおりで当初の計画を下回る結果となりました。 目標：売上高640億円 営業利益23億円 実績：売上高603億円 営業損失24億円 この結果を真摯に受け止め、2023年度中の中期経営計画の更新を延期し、単年度の事業再生計画「Re-Futaba–考動(決意と約束)–」を実行いたします。」
FIP2023は売上高640億円・営業利益23億円の当初目標に対し、売上高603億円・営業損失24億円で終了した。中期計画の更新を延期し、単年度の事業再生計画へ移行した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当第３四半期において当社グループは、第２次中期経営計画（Futaba Innovation Plan 2023）で掲げた方針に基づき、諸施策の取り組みを更に深化させ、コスト構造改革による収益の改善と事業成長の促進に取り組んでおります。」
FIP2023を引き続き経営の基礎とし、諸施策の深化、コスト構造改革、事業成長促進に取り組んでいると記載した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、第２次中期経営計画（Futaba Innovation Plan 2023）に基づき、コスト構造改革による収益の改善と積極投資による事業成長の促進に努めました。」
Futaba Innovation Plan 2023を引き続き経営の基礎とし、コスト構造改革と積極投資による事業成長促進に取り組んでいる。 - FY2022後退有価証券報告書
「中期経営計画の最終年度(2023年３月期)については、経営環境の変化により、計画値の達成が困難な状況と認識し、2022年５月20日付「2022年３月期決算短信」にて公表したとおり、連結売上高610億円、連結営業利益２億円を見込んでいます。」
FIP2023の最終年度について、従来の売上高640億円・営業利益23億円の目標から、計画達成困難との認識の下、売上高610億円・営業利益2億円の見込みへ下方修正した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当第３四半期において当社グループは、中期経営計画（Futaba Innovation Plan 2023）に掲げた方針に基づき、諸施策の取り組みを更に深化させ、コスト構造改革による収益の改善と事業成長の促進に取り組んでおります。」
FIP2023の方針、コスト構造改革、事業成長促進を継続していると記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画（Futaba Innovation Plan 2023）に掲げた方針に基づき、諸施策の取り組みを更に深化させ、コスト構造改革による収益の改善と事業成長の促進に取り組んでおります。」
FIP2023の計画方針と、コスト構造改革・事業成長促進による取り組みを継続していると記載した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当第１四半期において当社グループは、第２次中期経営計画（Futaba Innovation Plan 2023）に基づき、コスト構造改革による収益の改善と事業成長の促進に努めました。」
FIP2023に基づくコスト構造改革と事業成長促進の取り組みを、当第1四半期も継続していると記載した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、昨年８月に公表した中期経営計画「Futaba Innovation Plan 2023」(2020年度～2022年度)により事業活動を展開し、体質改善に取り組んでまいりましたが、新型コロナウイルス感染拡大の影響等により、前年度比で減収、赤字縮小となりました。一方、計画初年度(2020年度)目標の連結売上高460億円、連結営業損失41億円に対しては、連結売上高488億２千６百万円、連結営業損失35億１千７百万円という結果となりました。」
FIP2023初年度の実績を数値で開示し、売上高・営業損失のいずれも初年度目標を上回ったと記載した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当第３四半期において当社グループは、業績の改善と事業の発展のため、中期経営計画（ＦＩＰ2023）に基づき、「体質の改善」として、グループ全体での経営の効率化を検討した結果、当社子会社であるフタバ産業株式会社の解散を決定しました。また、「投資と挑戦」として、国産ドローン製品の開発や金型内計測システムのラインアップの拡充など、積極的に活動してまいりました。」
FIP2023に基づく「体質の改善」と「投資と挑戦」の三つの基本方針のうち、該当する施策を継続して実施している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「構造改革による収益改善とともに積極投資により、前中期経営計画で育った芽の成長を促進する「萌芽ステージ」として、当社グループは2023年３月期を最終年度とした新中期経営計画『Futaba Innovation Plan 2023』に取り組んでいます。 「体質の改革」：事業ポートフォリオの再構築、組織再編、コスト構造改革 「深化と拡張」：固有技術の進化、利便性の高い製品の供給、合理化ソリューションを提供 「投資と挑戦」：新たな価値を持続的に創出するための積極的な投資 当社グループは事業の収益性改善を重要課題と認識し、『Futaba Innovation Plan 2023』に基づき、最終2022年度に「連結売上高640億円、連結営業利益23億円(連結営業利益率４％)」を目標として取り組んでいます。」
2020年度から2022年度までの新中期経営計画について、三つの基本方針と、2022年度の売上高640億円・営業利益23億円・営業利益率4％の目標を改めて明示した。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは2023年３月期を最終年度とした新中期経営計画『Futaba Innovation Plan 2023』に取り組んでいきます。」
『Futaba Innovation Plan 2020』から『Futaba Innovation Plan 2023』へ計画を更新し、最終年度を2022年度とした。新計画の目標は「売上高640億円、営業利益23億円、営業利益率４％」で、旧計画の売上高740億円・営業利益28億円から数値目標は変更された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは中期経営計画（2017年度～2019年度）に基づき、中長期的な視点での経営基盤の強化と収益力の向上に努めましたが、市場悪化の影響を受け業績は低迷しました。」
2017年度から2019年度の中期経営計画に基づく経営基盤強化・収益力向上の取り組みを継続しているとした一方、市場悪化による業績低迷を再確認した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは中期経営計画（2017年度～2019年度）に基づき、中長期的な視点での経営基盤の強化と収益力の向上に努めましたが、市場悪化の影響を受け業績は低迷しました。」
2017年度から2019年度の中期経営計画に基づく経営基盤強化・収益力向上の取り組みを継続しているとした一方、市場悪化の影響による業績低迷を記載した。 - FY2019後退有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境の不透明さが見込まれる中、中期経営計画の最終年度の数値目標達成については厳しい状況が推測されるものの、発展ステージへの基礎固めとしての体制構築をはかり、全事業の収益性を徹底的に改善する期間と位置付けています。」
2020年3月期を最終年度とする計画について、数値目標の達成が厳しい状況と記載し、最終年度を体制構築と全事業の収益性改善の期間として位置付けた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「なお、当社グループは平成31年度を最終年度とした中期経営計画『Futaba Innovation Plan 2020』に基づき、「売上高740億円、営業利益28億円、営業利益率４％」の達成を目標として取り組んでいます。」
中期経営計画の最終年度を平成31年度とし、売上高740億円、営業利益28億円、営業利益率4％という数値目標を明示した。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「平成29年５月に2017年度から2019年度までの３年間を対象とする中期経営計画「Futaba Innovation Plan 2020」を公表し、この期間を次代の発展の基礎固めと位置付けました。さらに、会社組織や執行役員制度を大幅に見直し、その達成に向けて強力に推進していきます。」
2017年度から2019年度までの3年間を対象とする固有名称付きの中期経営計画を初めて記載し、次代の発展の基礎固めとして位置付けた。達成手段として会社組織と執行役員制度の大幅な見直しを掲げている。