リード（6982）・リスク顕在化
固定資産の減損損失計上
FY2017に初出。7回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
7記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
電子機器事業撤退に伴う固定資産減損1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 ―千円 757千円」
電子機器事業からの撤退に伴う事業撤退損の内訳として、減損損失757千円を計上した。固定資産の減損損失計上が再び実績として現れている。 - FY2023削除有価証券報告書
「減損損失 37,658 -」
前期に37,658千円計上された減損損失は当事業年度には計上されておらず、当年度の重要な会計上の見積りに固定資産の減損損失リスクに関する独立した記載もない。 - FY2022悪化有価証券報告書
「特別損失は固定資産除却損６百万円、減損損失37百万円により44百万円を計上し」
固定資産の減損損失は37百万円となり、前期の1,154千円から大幅に増加した。減損損失計上リスクの影響が拡大している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「減損損失 - 1,154」
当事業年度に1,154千円の減損損失が計上され、固定資産の減損損失計上リスクが実際に発生した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「資産又は資産グループに減損が生じている可能性を示す事象(減損の兆候)がある場合は、回収可能性を評価し、回収不能見込額を減損損失として計上する可能性があります。」
固定資産または資産グループに減損の兆候がある場合の回収可能性評価と減損損失計上リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「資産又は資産グループに減損が生じている可能性を示す事象(減損の兆候)がある場合は、回収可能性を評価し、回収不能見込額を減損損失として計上する可能性があります。」
固定資産または資産グループに減損の兆候がある場合の回収可能性評価と減損損失計上リスクを継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「資産又は資産グループに減損が生じている可能性を示す事象(減損の兆候)がある場合は、回収可能性を評価し、回収不能見込額を減損損失として計上する可能性があります。」
固定資産または資産グループに減損の兆候がある場合、回収可能性評価を経て減損損失を計上する可能性を記載している。