日本抵抗器製作所（6977）・リスク対処
中国経済減速による海外受注の落ち込み
FY2016-Q2に初出。9回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016-Q2。直近の記載はFY2023-Q2。
9記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
中国経済減速による顧客設備投資延期・追加受注未達21社が書いているテーマ・逆風21社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。20社中13社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに6社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている21社のうち14社を表示しています。上の文は21社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当期は通常通り営業活動を行っており、国内及び国外向け売上は前年同四半期比で増加しました。」
中国・上海ロックダウンによる前年同期の海外活動制約から、当期は通常営業となり、国外向け売上が増加している。 - FY2020対処有価証券報告書
「一方、中国では早期に経済活動が再開され、設備投資の回復が見られます。」
中国では早期の経済活動再開と設備投資の回復が記載され、従来の中国需要下振れ懸念に対する改善要素が示されている。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「欧州、中国市場においては、ＥＶ、ＰＨＶ用途での電子部品の需要が高まっております」
中国市場ではEV・PHV用途の電子部品需要が高まっているとされ、従来の中国市場需要の下振れ懸念に対して、特定用途では需要増加が記載されている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「欧州の低迷や中国経済成長の減速、世界的な半導体需要の低迷が鮮明になってきたことなど、全体的に停滞感が増加しております。」
中国経済成長の減速が海外経済の停滞要因として明示され、従来の海外需要下振れ懸念が継続・具体化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「半導体市況の減速、中国市場での設備関連需要の停滞等から前年同期を下回り」
中国市場での設備関連需要の停滞が、前年同期を下回る利益水準の要因として引き続き実際に記載されている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「中国市場での設備関連需要の停滞等から前年同期を下回り」
中国市場での設備関連需要の停滞が、利益の前年同期比下振れの要因として実際に記載されている。中国経済減速による海外需要下振れという従来テーマの新たな具体化である。 - FY2017削除有価証券報告書中国経済減速による海外受注落ち込みを示す記載は、当該年度の本文では確認できない。
- FY2016-Q3顕在化有価証券報告書
「海外の売上は中国経済減速の影響による受注の落ち込み等により減少しております。」
中国経済減速の影響による受注落ち込み等が、今回も海外売上の減少として発生している。 - FY2016-Q2顕在化有価証券報告書
「海外の売上は中国経済減速の影響による受注の落ち込み等により減少しております。」
中国経済減速による海外受注減が海外売上の減少として発生している。