日本抵抗器製作所（6977）・事実削除
車載用電子機器の受注堅調
FY2019-Q2に初出。9回の記載のうち4回が「削除」で、最初の「削除」はFY2019。直近の記載はFY2024-H1。
9記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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- FY2024-H1削除有価証券報告書従来記載されていた車載用電子機器の受注堅調という個別の記載は当中間連結会計期間では確認できず、ハイブリッドIC売上も前年同期比でわずかに減少している。
- FY2023前進有価証券報告書
「ハイブリッドＩＣは、自動車関連向け電子部品及び電流センサーの売上が増加したことで売上高は1,925百万円（同15.7％増）となりました。」
自動車関連向け電子部品及び電流センサーの売上増加により、ハイブリッドIC売上高が前期比15.7％増となっている。 - FY2022前進有価証券報告書
「ハイブリッドＩＣは、自動車関連向け電子部品及び電流センサーの売上が増加したことで売上高は16億６千４百万円（同5.5％増）となりました。」
自動車関連向け電子部品及び電流センサーの売上増加により、ハイブリッドIC売上が前期比5.5％増となっている。 - FY2021対処有価証券報告書
「ハイブリッドＩＣは、自動車関連向け電子部品及び電流センサーの売上が増加したことで売上高は15億７千７百万円（同20.7％増）となりました。」
自動車関連向け電子部品の売上が増加し、従来の車載用電子機器受注堅調という改善要素が通期実績として表れている。 - FY2020削除有価証券報告書車載用電子機器の受注が堅調であるとの従来の個別記載は確認できず、自動車関連向け電子部品の売上減少が記載されている。
- FY2020-Q3削除有価証券報告書
「自動車関連、産業機器向け電子部品の受注が前年同四半期比で減少しており」
従来記載されていた車載用電子機器の受注堅調という表現は確認できず、自動車関連向け電子部品の受注減少が記載されている。 - FY2019削除有価証券報告書前四半期まで記載された「車載用電子機器の受注は堅調」との表現は、通期の業績説明では確認できず、自動車販売台数の減少が記載されている。
- FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「自動車の電子化が進んでいることから車載用電子機器の受注は堅調ですが」
自動車の電子化を背景に、車載用電子機器の受注が堅調であるとの事実を再掲している。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「自動車の電子化が進んでいることから車載用電子機器の受注は堅調ですが」
自動車の電子化を背景に、車載用電子機器の受注が堅調であるとの事実が初めて記載されている。