原材料価格・供給能力の変動リスク
FY2016に初出。22回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載は2026-07-30。
京セラがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。53社中24社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに30社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「利益は、半導体部品有機材料事業及びKyocera AVX Components Corporation（以下、KAVX）グループの収益改善効果の約120億円が、京セラ電子部品事業及びドキュメントソリューション事業の約80億円の減益*を上回ったことを主因に、増益となりました。」
半導体部品有機材料事業及びKAVXグループの収益改善効果が約120億円に達し、原価率・収益性に関するリスクへの対応効果が利益改善として示された。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「一方、事業利益は、KAVXにおける新工場の稼働率低迷に伴う原価率の上昇及び人件費等の増加、並びに宮崎県日向灘を震源とする地震に伴う損失の発生により、大幅に減少しました。」
KAVX新工場の稼働率低迷による原価率上昇、人件費増加等が実際の利益減少要因となり、供給能力・製造コストのリスクが継続して顕在化した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「一方、事業利益は、KAVXにおける新工場の稼働率低迷に伴う原価率の上昇及び人件費等の増加、並びに宮崎県日向灘を震源とする地震に伴う損失の発生により、大幅に減少しました。」
KAVXの新工場の稼働率低迷に伴う原価率上昇、人件費等の増加が実際の利益減少要因となった。原材料・供給能力及び製造コストに関するリスクが業績へ継続して顕在化している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「昨今の労務費や原材料費、エネルギー価格等の高騰を受け、当社はサプライヤーからの適正な価格転嫁について協議するとともに、顧客に対して適正な価格転嫁交渉を行っています。」
労務費、原材料費、エネルギー価格等の高騰が継続し、原価率の悪化や利益減少への対応として価格転嫁交渉、複数社購買、グループ内調達及び原価低減を進めている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「事業利益は、稼働率の低下に伴う原価率の悪化に加え、原材料費の上昇等の影響もあり、減少しました。」
電子部品では、在庫調整・需要減少に伴う稼働率低下、原価率悪化及び原材料費上昇が事業利益の減少として顕在化した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「また、利益は減収に加え、インフレによる原材料価格やエネルギーコスト等の上昇を主因に減少しました。」
インフレによる原材料価格・エネルギーコスト等の上昇が継続し、減収とともに営業利益等の減少要因として実際に業績へ影響した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「また、利益は減収に加え、インフレによる原材料価格やエネルギーコスト等の上昇を主因に減少しました。」
インフレに伴う原材料価格及びエネルギーコスト等の上昇が、減収とともに営業利益等の減少要因として実際に業績へ影響した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「一方、利益は、増収及び円安による効果はあったものの、原材料及びエネルギーの価格や物流コスト等の高騰及びコミュニケーション事業の大幅な売上減を主因に減少しました。」
原材料・エネルギー価格及び物流コストの高騰が、円安・増収効果がある中でも利益を押し下げる影響として顕在化した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益は、増収及び円安による効果はあったものの減少しました。原材料価格や物流コスト等の高騰及びコミュニケーション事業の大幅な売上減の影響に加え、当第3四半期連結会計期間（2022年10月1日から2022年12月31日まで）に入り、スマートフォン向け部品の需要の減速が見られました。」
原材料価格及び物流コスト等の高騰が続き、増収・円安効果があったにもかかわらず利益を押し下げた。サプライチェーン・コスト上昇リスクが業績への影響として継続的に顕在化している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間は、不安定な世界情勢を背景に、サプライチェーンの混乱や原材料等の価格の高騰が続きました。」
サプライチェーンの混乱及び原材料価格の高騰が当四半期にも継続して発生し、各事業の原材料価格・物流コスト等の高騰が利益を押し下げたと記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間は、新型コロナウイルス感染症の再拡大への懸念や不安定な世界情勢を背景に、サプライチェーンの混乱や原材料等の価格の高騰が続きました。」
サプライチェーンの混乱及び原材料価格の高騰が当四半期にも継続して発生したと記載している。一方、5G・半導体関連市場の需要は高水準で推移した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度は、半導体の供給不足や原材料価格の高騰等の影響はあったものの、ワクチン接種の進展に伴い、新型コロナウイルス感染症による影響を大きく受けた前連結会計年度に比べ、経済活動の回復が進みました。」
半導体供給不足と原材料価格高騰が実際の事業環境への影響として発生した。一方、設備投資と需要回復により全セグメントが増収増益となった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間は、半導体の供給不足をはじめとするサプライチェーンの混乱等の影響はあったものの、」
半導体の供給不足をはじめとするサプライチェーンの混乱が実際の事業環境への影響として記載された。一方、設備投資による増産や需要回復により、全レポーティングセグメントでは増収増益となった。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「なお、当社が2018年12月から2019年12月にかけて、この和解合意に基づく和解金の支払等を完了した結果、2019年12月20日に、当社の当該契約上の購入義務はすべて解除されました。」
Hemlockとの和解合意に基づく和解金の支払等が完了し、2019年12月20日にポリシリコン長期購入契約上の将来購入義務がすべて解除された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、生産活動において消費される一部の原材料を特定のサプライヤーに依存しており、これらのサプライヤーに対する需要が過剰な状況となり、当社への供給が不足した場合、当社の生産活動に遅延や混乱を引き起こす可能性があります。」
原材料価格上昇、特定サプライヤーへの依存、供給停止及び評価損のリスクを継続している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「利益は、増収効果や各部門での原価低減効果はあったものの、ソーラーエネルギー事業において、ポリシリコン原材料に関する長期購入契約の和解費用及び同原材料に係る評価損等の合計52,313百万円を計上したことに加え、有機材料事業において、有形固定資産及びのれん等の減損損失16,184百万円を計上したことから、前第3四半期連結累計期間に比べ減少しました。」
原材料価格及び長期購入契約に関するリスクが、和解費用・評価損等合計52,313百万円の計上として顕在化した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当社は、当連結会計年度において、ソーラーエネルギー事業におけるポリシリコン原材料の長期購入契約等に関する引当損失を計上しました。」
原材料価格下落及び長期購入契約に関するリスクが実際に発生し、引当損失の計上に至った。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような重大な価格上昇や原材料の供給停止が当社の製品の需要を押し下げる可能性もあります。」
原材料価格上昇、特定サプライヤーへの依存及び供給停止のリスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の各事業の生産活動に使用される原材料は、常に価格変動にさらされているため、原材料価格の上昇は当社の製造原価の上昇につながる可能性があります。」
原材料価格上昇の転嫁困難、特定サプライヤーへの依存、供給停止・遅延、長期購入契約による価格乖離をリスクとしている。