高成長・高収益企業を目指す
FY2016に初出。38回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-07-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。48社中8社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに28社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の税引前利益は168,994百万円となり、前連結会計年度の63,631百万円と比較し、105,363百万円(165.6%)増加しました。当連結会計年度の税引前利益率は前連結会計年度の3.2%から5.0ポイント上昇し、8.2%となりました。」
売上高は2.8%増、税引前利益は165.6%増、税引前利益率は8.2%へ上昇し、高成長・高収益企業を目指すテーマに対する通期業績上の改善が示された。 - FY2026-H1半期減収・増益有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上高は、半導体関連部品事業を中心にコアコンポーネントセグメントが増収となったものの、米ドルに対して円高が進行したことを主因に、電子部品セグメント及びソリューションセグメントが減収となったことから、前中間連結会計期間に比べ、7,203百万円(0.7%)減少の991,385百万円となりました。」
売上高は前年同期比0.7%減となった一方、営業利益は10.7%増、税引前利益は31.1%増、親会社の所有者に帰属する中間利益は53.9%増となった。高成長・高収益企業のうち、半期では売上面は減収、利益面は改善となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の税引前利益は63,631百万円となり、前連結会計年度の136,143百万円と比較し、72,512百万円(53.3%)減少しました。当連結会計年度の税引前利益率は前連結会計年度の6.8%から3.6ポイント減少し、3.2%となりました。」
売上高は0.5%増加した一方、税引前利益は53.3%減少し、税引前利益率は3.2%へ低下した。高成長・高収益企業を目指すテーマに対して、収益性の悪化が明確になった。 - FY2025-H1半期増収・減益有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上高は、コアコンポーネントセグメントは横ばいとなったものの、電子部品セグメント及びソリューションセグメントが円安の影響もあり増収となったことから、前中間連結会計期間(2023年4月1日から2023年9月30日まで)に比べ、13,298百万円(1.3%)増加の998,588百万円となりました。利益は、部品の受注低迷に伴う生産設備の稼働率低下や人件費等の増加を主因に減少しました。」
売上高は前年同期比1.3%増加した一方、営業利益は29.9%減、税引前利益は33.5%減、親会社の所有者に帰属する中間利益は36.1%減となった。高成長・高収益企業を目指すテーマに対し、半期では増収減益となった。 - FY2024通期減収減益有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は2,004,221百万円となり、前連結会計年度の2,025,332百万円と比較し、21,111百万円(1.0%)減少しました。」
売上高は1.0%減、営業利益は27.7%減、税引前利益は22.7%減、親会社の所有者に帰属する当期利益は21.0%減となり、高成長・高収益企業を目指すテーマに対して通期の減収減益が記載された。 - FY2024-Q3第三四半期減収減益有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の売上高は、ソリューションセグメントが増収となったものの、低調な主要市場の影響もあり、コアコンポーネント及び電子部品セグメントにおいて主要製品の需要が減少したことを主因に、前第3四半期連結累計期間(2022年4月1日から2022年12月31日まで)に比べ、33,825百万円(2.2%)減少の1,492,672百万円となりました。」
第3四半期累計の売上高は前年同期比2.2%減、営業利益は29.9%減、税引前利益は22.8%減、親会社の所有者に帰属する四半期利益は23.9%減となった。高成長・高収益企業を目指す目標に対し、減収減益が続いている。 - FY2024-Q2半期減収減益有価証券報告書
「この結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は、ソリューションセグメントが増収となったものの、主要製品の需要減の影響を主因に、前第2四半期連結累計期間(2022年4月1日から2022年9月30日まで)に比べ、26,882百万円(2.7%)減少の985,290百万円となりました。また、利益は減収に加え、インフレによる原材料価格やエネルギーコスト等の上昇を主因に減少しました。」
半期売上高は前年同期比2.7%減、営業利益は29.4%減、税引前利益は25.4%減、親会社の所有者に帰属する四半期利益は25.3%減となり、高成長・高収益目標に対する半期業績の悪化が続いている。 - FY2024-Q1四半期減収減益有価証券報告書
「上記の結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は、円安による増収効果はあったものの、主要製品の需要減の影響を主因に、前第1四半期連結累計期間(2022年4月1日から2022年6月30日まで)に比べ、12,534百万円(2.5%)減少の479,420百万円となりました。 また、利益は減収に加え、インフレによる原材料価格やエネルギーコスト等の上昇を主因に減少しました。これにより、営業利益は前第1四半期連結累計期間に比べ、15,751百万円(38.0%)減少の25,677百万円、税引前利益は同18,234百万円(26.5%)減少の50,477百万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は同12,582百万円(25.2%)減少の37,392百万円となりました。」
売上高は前年同期比2.5%減、営業利益は38.0%減、税引前利益は26.5%減、親会社の所有者に帰属する四半期利益は25.2%減となった。高成長・高収益目標に対して、当四半期は減収減益となっている。 - FY2023前進有価証券報告書
「かねてより目標としてきた売上高2兆円を達成しました。」
売上高は2,025,332百万円となり、従来掲げてきた売上高2兆円のマイルストーンを達成した。一方、税引前利益は176,192百万円、税引前利益率は8.7%で、成長・収益性の両面が同時に達成されたとは記載されていない。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような中、当社の売上高は、半導体関連市場向け部品の増産への取り組み及び円安による効果を主因に、前第3四半期連結累計期間(2021年4月1日から2021年12月31日まで)に比べ、170,832百万円(12.6%)増加の1,526,497百万円となり、第3四半期連結累計期間として過去最高を更新しました。」
半導体関連部品の増産及び円安効果により、売上高は前年同期比12.6%増の1,526,497百万円となり、第3四半期累計として過去最高を更新した。一方、営業利益は3.9%減少しており、高成長・高収益の両面が同時に進展したとは記載されていない。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社においては、5G及び半導体関連市場向け部品の旺盛な需要に対する増産投資が寄与したことに加え、機械工具事業やドキュメントソリューション事業での販売の増加等により、すべてのセグメントで前第2四半期連結累計期間に比べ増収となりました。売上高は、円安の効果を含め、前第2四半期連結累計期間に比べ135,835百万円(15.5%)増加の1,012,172百万円となり、第2四半期連結累計期間の売上高として過去最高を更新しました。」
5G・半導体関連部品への増産投資、機械工具・ドキュメントソリューションの販売増加及び円安効果により、売上高は前年同期比15.5%増の1,012,172百万円となり、第2四半期累計として過去最高を更新した。税引前利益は5.0%増、親会社の所有者に帰属する四半期利益は3.2%増となった一方、営業利益率は8.6%から7.6%へ低下している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社においては、旺盛な部品需要に対する増産投資が寄与したことに加え、機械工具事業における販売増加もあり、売上高は前第1四半期連結累計期間(2021年4月1日から2021年6月30日まで)に比べ71,242百万円(16.9%)増加の491,954百万円となり、四半期の売上高として過去最高を更新しました。」
増産投資と機械工具事業の販売増加により、四半期売上高が前年同期比16.9%増の491,954百万円となり、四半期として過去最高を更新した。営業利益は28.0%増、税引前利益は26.1%増、親会社の所有者に帰属する四半期利益は22.6%増となった。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「当社はこれらの変化を事業機会に着実に結び付け、売上高3兆円という新たな目標の達成に向けて、当連結会計年度に再編した組織体制のもと、既存事業の拡大及び新規事業の創出を図るとともに、ESG(環境・社会・ガバナンス)経営の推進に努めます。」
従来の「売上高及び税引前利益の持続的な2桁成長」に加え、売上高3兆円という新たな目標を掲げた。FY2022は売上高20.4%増、税引前利益69.2%増、売上高・利益とも過去最高となり、目標に対する業績上の前進も示された。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間は、半導体の供給不足をはじめとするサプライチェーンの混乱等の影響はあったものの、新型コロナウイルス感染症に対するワクチン接種の進展に伴い、経済活動の回復が進みました。当社においては、事業環境の改善に加えて、主に5Gや半導体関連市場向けの旺盛な部品需要に対して、2019年3月期(2018年4月1日から2019年3月31日まで)以降、戦略的に実施してきた設備投資により、タイムリーに増産できたことも寄与し、すべてのレポーティングセグメントで前第3四半期連結累計期間(2020年4月1日から2020年12月31日まで)に比べ増収増益となりました。この結果、売上高は前第3四半期連結累計期間に比べ255,131百万円(23.2%)増加の1,355,665百万円となり、第3四半期連結累計期間として過去最高を更新しました。」
サプライチェーン混乱の影響がある中でも、5G・半導体関連市場の需要、過年度からの設備投資及び増産により、全レポーティングセグメントが増収増益となった。売上高は前年同期比23.2%増で第3四半期累計として過去最高を更新し、高成長・高収益企業を目指すテーマに対する業績上の具体的な前進が示された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間は、新型コロナウイルス感染症の影響を大きく受けた前第2四半期連結累計期間(2020年4月1日から2020年9月30日まで)に比べ、5Gや半導体関連市場を中心に需要が増加しました。当社においては、これらの市場での受注獲得に努めるとともに、2019年3月期より戦略的に設備投資を実施し、増産及び生産性の向上に努めた結果、すべてのセグメントで大幅な増収増益となりました。この結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は、前第2四半期連結累計期間に比べ180,300百万円(25.9%)増加の876,337百万円となり、第2四半期連結累計期間として過去最高を更新しました。」
5G・半導体関連市場の需要増加、受注獲得、2019年3月期以降の設備投資及び生産性向上を背景に、売上高は前年同期比25.9%増で第2四半期累計として過去最高を更新した。営業利益は214.5%増、税引前利益は105.9%増、親会社の所有者に帰属する四半期利益は113.1%増となり、高成長・高収益企業を目指す目標に対する具体的な前進が示された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間は、新型コロナウイルス感染症の影響を受け低迷した前第1四半期連結累計期間(2020年4月1日から2020年6月30日まで)に比べ、半導体関連市場をはじめとする当社主要市場において需要が増加しました。このような事業環境の中、当社においては、各事業で受注拡大に努めると同時に、2019年3月期より部品を中心に戦略的に生産能力の増強を進めてきたことも寄与し、売上拡大を図ることができました。さらに、各事業で原価低減や生産性の向上への取り組みを進めたことから、全セグメントで大幅な増収増益となりました。この結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は、前第1四半期連結累計期間に比べ103,618百万円(32.7%)増加の420,712百万円となり、第1四半期連結累計期間として過去最高を更新しました。営業利益は前第1四半期連結累計期間に比べ24,802百万円(327.5%)増加の32,376百万円、税引前利益は同24,065百万円(79.1%)増加の54,476百万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は同18,380百万円(82.1%)増加の40,760百万円となりました。」
主要市場の需要増加、生産能力増強、原価低減及び生産性向上を背景に、売上高は前年同期比32.7%増で第1四半期として過去最高となり、営業利益・税引前利益・親会社の所有者に帰属する四半期利益も増加した。高成長・高収益企業を目指す目標に対する四半期業績上の具体的な前進である。 - FY2021通期減収減益有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は1,526,897百万円となり、前連結会計年度の1,599,053百万円と比較し、72,156百万円(4.5%)減少しました。」
売上高は4.5%減、営業利益は29.5%減、税引前利益は21.0%減、親会社の所有者に帰属する当期利益は16.3%減となり、高成長・高収益企業を目指す目標に対し通期業績は減収減益となった。 - FY2021-Q3第三四半期減収減益有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間は、新型コロナウイルス感染症の拡大による景気悪化の影響が徐々に緩和されたものの、部品事業、機器・システム事業ともに、前第3四半期連結累計期間(2019年4月1日から2019年12月31日まで)に比べ、減収減益となりました。」
第3四半期累計の売上高は前年同期比8.1%減、営業利益は54.7%減、税引前利益は38.4%減、親会社の所有者に帰属する四半期利益は36.9%減となった。高成長・高収益企業を目指す目標に対し、業績悪化が続いている。 - FY2021-Q2半期減収減益有価証券報告書
「この結果、売上高は前第2四半期連結累計期間に比べ103,013百万円(12.9%)減少の696,037百万円となりました。利益については、減収を主因に、前第2四半期連結累計期間に比べ減少しました。営業利益は前第2四半期連結累計期間に比べ36,255百万円(60.1%)減少の24,065百万円、税引前利益は同36,964百万円(43.4%)減少の48,249百万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は同25,254百万円(42.4%)減少の34,360百万円となりました。」
新型コロナウイルス感染症の影響等により、半期売上高は12.9%減、営業利益は60.1%減、税引前利益は43.4%減、親会社の所有者に帰属する四半期利益は42.4%減となった。 - FY2021-Q1四半期減収減益有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間は、新型コロナウイルス感染症の拡大を受け世界景気が悪化し、主要市場において経済活動が停滞したことを主因に、売上高、利益ともに前第1四半期連結累計期間(2019年4月1日から2019年6月30日まで)を下回りました。」
売上高は前年同期比17.6%減、営業利益は66.5%減、親会社の所有者に帰属する四半期利益は30.1%減となり、高成長・高収益企業を目指す目標に対する四半期業績が悪化した。 - FY2020通期減収・増益有価証券報告書
「売上高は、前連結会計年度に比べ微減となりました。M&Aの貢献もあり「産業・自動車用部品」の売上は増加したものの、在庫調整の長期化及び、新型コロナウイルス感染症の拡大により世界景気が減速したことを受け、「電子デバイス」や「ドキュメントソリューション」の売上が減少しました。利益は、減価償却費等の増加による影響はあったものの、ソーラーエネルギー事業及び有機材料事業において前連結会計年度に計上した構造改革費用等の影響がなくなったことを主因に、営業利益、税引前利益、親会社の所有者に帰属する当期利益のいずれも増益となりました。」
通期売上高は1.5%減少した一方、営業利益は5.7%、税引前利益は5.8%、親会社の所有者に帰属する当期利益は4.4%増加した。持続的な売上高・税引前利益の2桁成長という目標に対し、売上面では減収、利益面では増益となった。 - FY2020-Q3第三四半期減収・増益有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間は、M&Aの貢献もあり「産業・自動車用部品」の売上は増加したものの、中国の景気減速や在庫調整の影響による「電子デバイス」等の売上減をカバーするには至りませんでした。この結果、売上高は前第3四半期連結累計期間(2018年4月1日から2018年12月31日まで)に比べ17,532百万円(1.4%)減少の1,196,885百万円となりました。」
売上高は前年同期比1.4%減少した一方、営業利益は56.6%増、税引前利益は36.1%増、親会社の所有者に帰属する四半期利益は27.5%増となった。利益増加は、前年同期に計上したポリシリコン関連費用52,313百万円及び有機材料事業の減損損失16,184百万円の影響がなくなったことが主因と説明されている。 - FY2020-Q2半期業績悪化有価証券報告書
「この結果、売上高は前第2四半期連結累計期間(2018年4月1日から2018年9月30日まで)に比べ1,588百万円(0.2%)減少の799,050百万円となりました。利益については、前期までに実施した構造改革の効果はあったものの、部品事業の減収や為替の影響、並びに減価償却費の増加等により減益となりました。」
売上高は前年同期比0.2%減、営業利益は27.0%減、税引前利益は19.4%減、親会社の所有者に帰属する四半期利益は24.0%減となり、高成長・高収益企業を目指す目標に対する半期業績の悪化が記載された。 - FY2020-Q1四半期業績悪化有価証券報告書
「この結果、売上高は前第1四半期連結累計期間(2018年4月1日から2018年6月30日まで)と比べ2,547百万円(0.7%)減少の384,937百万円となりました。利益については、機器・システム事業は「コミュニケーション」の増収及び採算改善により増益となったものの、部品事業の減収の影響に加え、減価償却費及び研究開発費の増加、並びに創立60周年行事関連費用5,364百万円(詳細は「第4 経理の状況 1 要約四半期連結財務諸表 注記15.後発事象」を参照)を計上したことにより減少しました。」
売上高は前年同期比0.7%減、営業利益は39.0%減、親会社の所有者に帰属する四半期利益は24.2%減となり、高成長・高収益目標に対する当四半期の業績は悪化した。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上高は、前連結会計年度に比べ増加し、2期連続で過去最高を更新しました。」
売上高は1,623,710百万円と3.0%増加し、2期連続で過去最高を更新した。税引前利益は8.2%増、親会社の所有者に帰属する当期利益は30.4%増となったが、売上高及び税引前利益の持続的な2桁成長が全面的に達成されたとは記載されていない。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の売上高は、前第3四半期連結累計期間に比べ69,401百万円(6.1%)増加の1,214,417百万円となり、第3四半期連結累計期間としては2期連続で過去最高を更新しました。前連結会計年度より積極的に実施しているM&Aの貢献もあり、「電子デバイス」や「産業・自動車用部品」、「ドキュメントソリューション」の売上が増加しました。」
M&Aの貢献等により売上高が前年同期比6.1%増となり、第3四半期累計として2期連続で過去最高を更新した。一方、ポリシリコン関連費用や減損損失により営業利益は44.1%減少しており、高収益面では悪化が記載されている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の売上高は、前第2四半期連結累計期間に比べ62,293百万円(8.4%)増加の800,638百万円となり、第2四半期連結累計期間としては2期連続で過去最高を更新しました。」
売上高は前年同期比8.4%増の800,638百万円となり、第2四半期連結累計期間として2期連続で過去最高を更新した。営業利益、税引前利益、親会社の所有者に帰属する四半期利益も同期間として過去最高を更新している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「この結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は、前第1四半期連結累計期間に比べ42,322百万円(12.3%)増加の387,484百万円となり、第1四半期連結累計期間としては過去最高となりました。」
売上高が前年同期比12.3%増の3,874億84百万円となり、第1四半期累計期間として過去最高を更新した。営業利益は18.7%増、親会社の所有者に帰属する四半期利益は20.7%増となり、高成長・高収益企業を目指す目標に対する業績上の前進が示された。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は1,577,039百万円となり、前連結会計年度の1,422,754百万円と比較し、154,285百万円(10.8%)増加しました。」
売上高は10.8%増加し過去最高となったため、高成長目標に対する進展が示された。一方、税引前当期純利益は4.3%減少しており、売上高及び税引前利益の持続的な2桁成長が全面的に達成されたとは記載されていない。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の売上高は、前第3四半期連結累計期間に比べ130,388百万円(12.9%)増加の1,145,016百万円となり、第3四半期連結累計期間としては過去最高となりました。」
第3四半期累計の売上高が前年同期比12.9%増となり、過去最高を更新した。営業利益も62.4%増、税引前四半期純利益も46.8%増となり、高成長・高収益企業を目指す目標に対する業績上の前進が示された。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の売上高は、前第2四半期連結累計期間(平成28年4月1日から平成28年9月30日まで)に比べ85,102百万円(13.0%)増加の738,345百万円となり、第2四半期連結累計期間としては過去最高となりました。」
売上高が前年同期比13.0%増となり、第2四半期連結累計期間として過去最高を更新した。営業利益も105.7%増、税引前四半期純利益も80.8%増となり、高成長・高収益企業を目指す目標に対する業績上の前進が示された。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「当社は、高成長・高収益企業の実現に向けて、売上高及び税引前利益の持続的な2桁成長を目指します。」
従来の「高成長・高収益企業」という企業像に加え、売上高及び税引前利益について持続的な2桁成長という数値目標を明示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「各々の事業やグループ会社との連携を強化することによりグループの総合力を最大限に発揮し、技術の高度化や新製品開発の強化、販売ネットワークを活用した売上拡大、原価低減の推進を図るとともに、一層の経営基盤の強化に努め、「高成長・高収益企業」を目指します。」
グループ連携、技術・製品開発、販売拡大、原価低減、経営基盤強化を通じた企業像を目標として掲げている。