京セラ（6971）・目標再定義直近の決算説明資料（2026-07-30）では「前進」
ROEの向上
FY2020に初出。16回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-07-30。
16記載
7年にわたる
9うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ROE向上目標248社が書いているテーマ・逆風3社・追い風248社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中25社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに46社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの252件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-07-30前進決算説明資料
「ROE 5%以上達成の1年早期化を目指す」
利益予想の上方修正を反映して2027年3月期のROE予想を4.9％へ引き上げ、ROE5％以上の達成時期を1年前倒しする方向を示した。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当社は、企業価値向上に向けて、ROEの改善を主要経営課題と位置づけ、2028年3月期には5.0％以上、2031年3月期には8.0％以上、また、将来的には10.0％以上の達成を図ります。併せて、時価総額のさらなる増大を目指してまいります。」
従来の2026年3月期ROE7.0％以上という目標から、2028年3月期5.0％以上、2031年3月期8.0％以上、将来10.0％以上という複数時点の目標へ枠組みを変更した。 - FY2025ROE実績低下有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する持分当期利益率（ROE）は次のとおりです。 （％） 前連結会計年度 3.2 当連結会計年度 0.7」
ROEは前年度の3.2％から0.7％へ低下し、2026年3月期目標の7.0％以上を大きく下回る実績となった。 - FY2024ROE実績低下有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する持分当期利益率（ROE）は次のとおりです。 （％） 前連結会計年度 4.3 当連結会計年度 3.2」
ROEは前年度の4.3％から3.2％へ低下した。2026年3月期の中期経営計画目標ROE7.0％以上に対し、当年度実績は下回っている。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「ROE 7.0％以上」
2026年3月期の中期経営計画目標としてROE7.0％以上を明示した。当連結会計年度のROEは4.3％で、目標との差も開示されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する持分当期利益率（ROE） 3.6 5.4」
ROEは前年度の3.6％から5.4％へ改善した。ROEを重要な経営指標としてその向上に取り組む方針に対する実績上の前進である。 - FY2021ROE実績低下有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する持分当期利益率（ROE）は次のとおりです。前連結会計年度4.6％、当連結会計年度3.6％。」
ROEは前年度の4.6％から3.6％へ低下した。ROE向上を重要指標として取り組む方針は維持されている。 - FY2020初出有価証券報告書
「併せて、経営の効率性の判断として重視されている親会社の所有者に帰属する持分当期利益率（ROE）についても重要な指標と捉え、その向上に取り組んでいます。」
売上高・税引前利益の成長に加え、ROEを重要な経営指標として捉え、その向上に取り組む姿勢を初めて独立した目標として記載した。