収率向上等による徹底的なコストダウン
FY2016に初出。30回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに59社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「売上原価につきましては、前事業年度比404百万円（13.0％）増加し、売上原価率は68.5％となり、前事業年度と同率となりました。」
原価低減方針は継続しているが、売上原価率は前事業年度と同じ68.5％であった。 - FY2025前進有価証券報告書
「② チップタンタルコンデンサ及び回路保護素子の生産高比製造原価率を2025年３月期比６％低減する。・外観検査自動化等による工数低減・光熱費の削減・収率改善による材料費低減・タンタルパウダーの調達価格抑制」
製造原価率を2025年3月期比6％低減する数値目標を設定し、外観検査自動化、光熱費削減、収率改善及びタンタルパウダー調達価格抑制を手段として明示している。2025年3月期の売上原価率は68.5％で、前年度比2.9ポイント改善した。 - FY2025-H1材料調達価格上昇の影響が利益を下押し有価証券報告書
「損益につきましては、材料調達価格の上昇の影響等により営業利益167百万円（前年同期比16.0％減少）、経常利益152百万円（前年同期比12.9％減少）、中間純利益79百万円（前年同期比14.9％減少）となりました。」
コスト低減・採算性向上の取り組みが掲げられる中、材料調達価格の上昇等が営業利益、経常利益及び中間純利益を前年同期比で押し下げたと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「・ 材料、エネルギーのコスト削減、付帯作業や外観作業の自動化を行う。・ 導電性高分子タンタルコンデンサ、回路保護素子の原価低減を行う。・ 販売費及び一般管理費は、売上高の20％以内とする。」
材料・エネルギー費削減、作業自動化、重点製品の原価低減及び販売費・一般管理費率20％以内という、コストダウン策と管理目標を新計画に具体化している。 - FY2023生産効率改善と費用増加の併記有価証券報告書
「原材料価格の高騰等に対して生産効率の改善に努めましたものの、光熱費及び研究開発費の増加により営業利益546百万円（前年同期比14.8％減少）となりました。」
生産効率の改善に取り組んだ一方、光熱費及び研究開発費の増加により営業利益は減少した。 - FY2023-Q3生産効率改善と光熱費・研究開発費増加の併記有価証券報告書
「損益につきましては、生産効率の改善に努めたものの、光熱費及び研究開発費の増加により営業利益414百万円（前年同四半期比16.1％減少）、経常利益401百万円（前年同四半期比14.0％減少）となりました。」
生産効率の改善に努めた一方、光熱費及び研究開発費の増加が利益を押し下げ、営業利益・経常利益は前年同期比で減少した。 - FY2023-Q2生産効率改善で売上総利益が微増有価証券報告書
「損益につきましては、生産効率の改善により前年同期に比べて売上総利益が微増となる一方、研究開発費の増加により営業利益276百万円（前年同四半期比3.8％減少）、経常利益262百万円（前年同四半期比4.5％減少）となりました。」
生産効率の改善により売上総利益は微増となったが、研究開発費の増加により営業利益・経常利益は前年同期比で減少した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「損益につきましては、原価低減に努めた結果、営業利益151百万円（前年同四半期比2.6％増加）」
原価低減の取り組みにより、当第１四半期累計期間の営業利益は前年同期比2.6％増加し、151百万円となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「売上原価につきましては、前事業年度比402百万円（14.3％）増加しましたが、売上高の増加及び原価低減により売上原価率は68.2％となり、前事業年度比5.7ポイント改善しました。」
売上高の増加と原価低減により売上原価率が5.7ポイント改善し、営業利益は642百万円まで増加した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「その結果、当第３四半期累計期間の当社の業績は、売上高につきましては、3,587百万円（前年同四半期比33.0％増加）となり、損益につきましては、売上高の増加及び原価低減が奏功し、営業利益494百万円（前年同四半期比275.3％増加）、経常利益466百万円（前年同四半期比308.0％増加）となりました。」
売上高の増加及び原価低減が奏功し、営業利益494百万円、経常利益466百万円となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「損益につきましては、売上高の増加及び原価低減が奏功し、営業利益287百万円（前年同四半期比620.8％増加）、経常利益274百万円（前年同四半期比988.5％増加）となりました。」
売上高の増加と原価低減が利益改善に寄与し、上期営業利益287百万円、経常利益274百万円を計上した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「その結果、当第１四半期累計期間の当社の業績は、売上高につきましては、1,262百万円（前年同四半期比50.4％増加）となり、損益につきましては、売上高の増加及び費用の低減が奏功し、営業利益148百万円（前年同四半期比266.1％増加）、経常利益143百万円（前年同四半期比303.2％増加）となりました。」
売上高の増加と費用の低減が奏功し、営業利益148百万円、経常利益143百万円を計上した。年度計画では販売費及び一般管理費を売上高の20％以内とする目標も示している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当事業年度の経営計画である採算重視の営業活動の実施、島根工場の回路保護素子生産設備の福知山工場への移転による原価低減及び一般管理費の固定経費削減が計画どおり進捗し、営業利益131百万円（前年同四半期比159百万円改善）となり」
採算重視の営業活動、島根工場から福知山工場への設備移転、一般管理費の固定経費削減が計画どおり進捗し、営業利益が前年同期の損失から131百万円の利益へ改善した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「その結果、当第２四半期累計期間の当社の業績は、売上高につきましては、1,680百万円（前年同四半期比7.4％減少）となり、損益につきましては、前年同四半期と比較して売上高の減少はあるものの、当事業年度の経営計画である採算重視の営業活動の実施、島根工場の回路保護素子生産設備の福知山工場への移転による原価低減及び一般管理費の固定経費削減が計画どおり進捗し、営業利益39百万円（前年同四半期比59百万円改善）となり、」
採算重視の営業活動、島根工場から福知山工場への設備移転による原価低減、一般管理費の固定経費削減が計画どおり進捗し、営業利益が前年同期の損失から39百万円の利益に改善した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「その結果、当第１四半期累計期間の当社の業績は、売上高につきましては、839百万円（前年同四半期比12.9％減少）となりましたが、損益につきましては、当事業年度の経営計画である採算重視の営業活動の実施、島根工場の回路保護素子生産設備の福知山工場への移転及び一般管理費の固定経費削減が計画どおり進捗し、営業利益40百万円（前年同四半期比414.9％増加）となり、」
採算重視の営業活動、島根工場から福知山工場への設備移転、一般管理費の固定経費削減が計画どおり進捗し、営業利益40百万円を計上した。 - FY2020生産平準化による原価低減を追加有価証券報告書
「また、採算重視の営業活動の継続、生産の平準化による製造原価低減等により、採算性の向上を図ります。」
従来のコストダウンや設備移転に加え、生産の平準化による製造原価低減を採算性向上の手段として明示している。 - FY2020-Q3一般管理費の固定経費削減を追加有価証券報告書
「加えて、今後の業績回復の手立てとしては、原価低減として島根工場の回路保護素子生産設備の福知山工場への移転、経費削減として一般管理費の固定経費削減及びキャッシュ・フロー改善としてたな卸資産の削減の各計画を推進する」
従来の採算重視の営業活動・コストダウンに加え、一般管理費の固定経費削減を業績回復策として明示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「損益につきましては、採算重視の営業活動の実施及びコストダウンに努めたものの、売上高が低調な水準で推移した影響により、営業損失は19百万円となり、」
採算重視の営業活動とコストダウンを継続したが、売上高の低調さを吸収できず営業損失を計上した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「損益につきましては、採算重視の営業活動の実施及びコストダウンに努めたものの、売上高の大幅な減少の影響により、営業利益７百万円となり」
採算重視の営業活動とコストダウンを継続したが、売上高減少の影響が残る状況を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、原材料の値上げに対しては、収率改善を始めとするコストダウン及び製品価格への転嫁を進めました。」
原材料価格上昇への対応として、収率改善等のコストダウンと製品価格への転嫁を進める施策を継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「さらに、原材料の値上げに対しては、収率改善を始めとするコストダウン及び製品価格への転嫁を進めました。」
原材料値上げへの対応として、収率改善等のコストダウンに加え、製品価格への転嫁を具体的に進めている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「損益につきましては、生産高増加に伴う原価低減効果、販売費及び一般管理費の減少並びに子会社の業績回復等により、営業利益３千９百万円（前年同四半期比５千５百万円改善）、経常利益１千７百万円（前年同四半期比３千２百万円改善）となりました。」
生産高増加に伴う原価低減、販売費及び一般管理費の減少、子会社の業績回復が利益改善要因として現れ、営業利益・経常利益を計上した。 - FY2018前進有価証券報告書
「損益につきましては、採算重視の営業活動の実施、前連結会計年度に実施しました一部の回路保護素子製品の生産地集約による効果並びに販売費及び一般管理費の減少が寄与し、営業利益は１億４千３百万円（前年同期比４億６千５百万円改善）となりました。」
採算重視の営業、生産地集約、販売費及び一般管理費の減少が利益改善に寄与し、営業利益を計上した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「損益につきましては、採算重視の営業活動の実施、前連結会計年度に実施しました一部の回路保護素子製品の生産地集約による効果並びに販売費及び一般管理費の減少が寄与し、営業利益１億５百万円（前年同四半期比３億７千９百万円改善）、経常利益９千４百万円（前年同四半期比３億５千３百万円改善）」
採算重視の営業活動、生産地集約、販売費及び一般管理費の減少が利益改善に寄与し、営業利益105百万円、経常利益94百万円を計上した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「損益につきましては、採算重視の営業活動の実施、前連結会計年度に実施しました一部の回路保護素子製品の生産地集約による効果並びに販売費及び一般管理費の減少が寄与し、営業利益４千７百万円（前年同四半期比２億４千７百万円改善）、経常利益４千２百万円（前年同四半期比２億２千２百万円改善）、親会社株主に帰属する四半期純損失２千４百万円（前年同四半期比１億９千６百万円改善）となりました。」
採算重視の営業活動、生産地集約、販売費及び一般管理費の減少が利益改善に寄与し、営業利益・経常利益を計上した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「損益につきましては、前連結会計年度に実施しました一部の回路保護素子製品の生産地集約の効果があったものの、子会社の業績不振等により、営業損失１千６百万円（前年同四半期比９千万円改善）、経常損失１千５百万円（前年同四半期比７千万円改善）となりました。」
前連結会計年度に実施した回路保護素子製品の生産地集約について、コスト面の効果が業績改善要因として現れたと記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、当連結会計年度に実施しました、一部の回路保護素子製品の生産地集約化の効果等によるコストダウンに加え、不採算品種の生産中止及び本社機能の役割の整理・効率化の推進による販売費及び一般管理費の減少を見込みます。」
生産地集約化を実施済みの施策として位置づけ、その効果に加えて不採算品種の生産中止と本社機能の整理・効率化を追加した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「一部の回路保護素子製品の生産設備集約化に伴う事業拠点再構築費用５千４百万円等をそれぞれ計上しました。」
生産設備集約化に伴う事業拠点再構築費用54,939千円を計上し、コスト低減・利益体質回復に向けた設備集約策が進展している。 - FY2017-Q2生産設備集約によるコスト削減策の追加有価証券報告書
「また、コスト面では収率向上等の徹底的なコストダウンに加え、第３四半期連結会計期間以降に回路保護素子の先端技術製品及び成長製品の生産設備を当社福知山工場に集約して原価低減を行うことにより、次年度以降の利益体質の回復を図り、先に記載しました営業戦略と合わせて業績回復に努力する所存です。」
収率向上等によるコストダウンに加え、第３四半期以降の福知山工場への生産設備集約を原価低減策として具体化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、コスト面では収率向上等の徹底的なコストダウンを行い費用の低減を図ります。」
コスト低減の手段として収率向上等を名指ししているが、削減額や期限はない。