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松尾電機(6969)・施策再掲

先行技術開発と新製品・既存製品の改良

FY2016に初出。33回の記載のうち28回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

33記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2024-Q3前進FY2024 – FY20252016: 320162017: 420172018: 420182019: 320192020: 320202021: 320212022: 420222023: 420232024: 220242025: 220252026: 12026
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新製品・既存製品改良と生産工程合理化の研究開発50社が書いているテーマ・逆風0社・追い風51社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに10社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている50社のうち14社を表示しています。上の文は50社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再掲有価証券報告書

    「当社は、これら市場のニーズに敏速に対応するために先行した技術開発を行い、新製品の開発、現有製品の改良活動に取り組んでいます。当事業年度に支出した研究開発費の総額は138百万円で、セグメント別の主な研究開発活動は以下のとおりです。」

    先行技術開発、新製品開発及び既存製品改良を継続し、研究開発費138百万円を支出した。主な対象は導電性高分子タンタルコンデンサ超低ESR品及び表面実装型中電流領域用ヒューズである。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間会計期間の研究開発費の総額は67百万円です。なお、当中間会計期間において当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明を維持し、当中間会計期間の研究開発費67百万円を開示している。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「3. 新製品開発の推進と量産・車載向け回路保護素子の新製品開発・AEC-Q200対応の導電性高分子タンタルコンデンサの新製品開発」

    先行技術開発の対象を、車載向け回路保護素子及びAEC-Q200対応の導電性高分子タンタルコンデンサの新製品開発と量産へ具体化している。2025年3月期の研究開発費は91百万円である。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「当事業年度に支出した研究開発費の総額は137百万円で、セグメント別の主な研究開発活動は以下のとおりです。タンタルコンデンサ事業・導電性高分子タンタルコンデンサ超低ESR品の開発に支出した研究開発費の金額は100百万円です。回路保護素子事業・リチウム電池向けの安全部品である表面実装型中電流領域用ヒューズの製品開発に支出した研究開発費の金額は37百万円です。」

    研究開発費137百万円を支出し、超低ESR品及び表面実装型中電流領域用ヒューズという開発対象を具体的に示している。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の研究開発費の総額は104百万円です。なお、当第3四半期累計期間において当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を維持し、研究開発費104百万円を開示している。
  6. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間の研究開発費の総額は72百万円です。なお、当第2四半期累計期間において当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を維持し、研究開発費72百万円を開示している。
  7. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間の研究開発費の総額は36百万円です。なお、当第1四半期累計期間において当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を維持し、当第1四半期累計期間の研究開発費36百万円を開示している。
  8. FY2023再掲有価証券報告書

    「当事業年度に支出した研究開発費の総額は151百万円で、セグメント別の主な研究開発活動は以下のとおりです。」

    先行技術開発、新製品開発及び既存製品改良を継続し、超低ESR品及び表面実装型中電流領域用ヒューズを開発対象としている。
  9. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の研究開発費の総額は111百万円です。なお、当第3四半期累計期間において当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を維持し、当第3四半期累計期間の研究開発費111百万円を開示している。
  10. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間の研究開発費の総額は71百万円です。なお、当第2四半期累計期間において当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を維持し、研究開発費71百万円を開示している。
  11. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間の研究開発費の総額は30百万円です。なお、当第1四半期累計期間において当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を維持し、当第1四半期累計期間の研究開発費30百万円を開示している。
  12. FY2022再掲有価証券報告書

    「当社は、これら市場のニーズに敏速に対応するために先行した技術開発を行い、新製品の開発、現有製品の改良活動に取り組んでいます。」

    先行技術開発、新製品開発及び既存製品改良を継続している。通期研究開発費は95百万円で、超低ESR品及び表面実装型中電流領域用ヒューズを開発対象としている。
  13. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の研究開発費の総額は71百万円です。なお、当第3四半期累計期間において当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明を維持し、研究開発費71百万円を開示している。
  14. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間の研究開発費の総額は45百万円です。なお、当第2四半期累計期間において当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を維持し、上期研究開発費45百万円を開示している。
  15. FY2022-Q1新製品のサンプル出荷・量産計画を具体化有価証券報告書

    「なお、2021年3月に東京証券取引所において公表した回路保護素子の新製品JAJ型及びJAK型につきましては、計画どおり2021年7月にサンプル出荷を開始し、2021年8月に量産態勢を調えます」

    回路保護素子の新製品JAJ型・JAK型について、サンプル出荷と量産態勢整備の時期を具体的に示している。
  16. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の研究開発費の総額は55百万円です。なお、当第3四半期累計期間において当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を維持し、当第3四半期累計期間の研究開発費55百万円を開示している。
  17. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間の研究開発費の総額は28百万円です。なお、当第2四半期累計期間において当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を維持し、研究開発費28百万円を開示している。
  18. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間の研究開発費の総額は16百万円です。なお、当第1四半期累計期間において当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を維持し、研究開発費16百万円を開示している。
  19. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の研究開発費の総額は53百万円です。なお、当第3四半期累計期間において当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明を維持し、当第3四半期累計期間の研究開発費53百万円を開示している。
  20. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間の研究開発費の総額は34百万円です。なお、当第2四半期累計期間において当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を維持し、当四半期累計期間の研究開発費34百万円を開示している。
  21. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間の研究開発費の総額は16百万円です。なお、当第1四半期累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を維持し、当四半期の研究開発費16百万円を開示している。
  22. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は5千5百万円です。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を維持し、当四半期累計期間の研究開発費55百万円を開示している。
  23. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3千7百万円です。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を維持し、当四半期累計期間の研究開発費37百万円を開示している。
  24. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1千8百万円です。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を維持し、当四半期の研究開発費18百万円を開示している。
  25. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社は、これら市場のニーズに敏速に対応するために先行した技術開発を行い、新製品の開発、現有製品の改良活動に取り組んでいます。当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は8千4百万円です。」

    先行技術開発、新製品開発及び既存製品改良を継続している。下面電極構造タンタルコンデンサや高電流ヒューズ等の開発対象も具体的に記載している。
  26. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は6千3百万円です。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を維持し、当四半期累計期間の研究開発費63百万円を開示している。
  27. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は4千2百万円です。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を維持し、当四半期累計期間の研究開発費42百万円を開示している。
  28. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1千7百万円です。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を維持し、当四半期の研究開発費17百万円を開示している。
  29. FY2017研究開発対象の具体化有価証券報告書

    「当社は、これら市場のニーズに敏速に対応するために先行した技術開発を行い、新製品の開発、現有製品の改良活動に取り組んでいます。」

    基本方針を維持しつつ、従来構造・導電性高分子・下面電極構造のタンタルコンデンサ、高電流ヒューズの高耐圧品・高寿命品など、開発対象を具体的に記載した。研究開発費は1億3千4百万円。
  30. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1億7百万円です。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの方針を維持し、当四半期累計期間の研究開発費107百万円を開示している。
  31. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は7千5百万円です。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの方針を維持し、当四半期累計期間の研究開発費75百万円を開示している。
  32. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3千7百万円です。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の継続と四半期研究開発費を記載しているが、活動内容に重要な変更はない。
  33. FY2016初出有価証券報告書

    「当社は、これら市場のニーズに敏速に対応するために先行した技術開発を行い、新製品の開発、現有製品の改良活動に取り組んでいます。当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は1億6千1百万円です。」

    研究開発を市場ニーズへの対応手段とし、当該年度の研究開発費も開示している。
一緒に動いた変遷

「新中期経営計画による企業基盤の再構築」は、この変遷が動いた33回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1新中期経営計画による企業基盤の再構築2回
  3. 2売上高の回復を最重要課題とする方針2回
  4. 3重点製品の販売と全社的な顧客対応力の強化2回
  5. 4収率向上等による徹底的なコストダウン2回
  6. 5コンデンサ取引に関する当局調査・制裁金等の法的リスク2回
  7. 6短期借入金の金利変動リスク2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
松尾電機の次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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