原材料価格の高騰・変動による利益圧迫
FY2018に初出。12回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q3。直近の記載は2026-09-09。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「電子部品事業については、車載・情報端末向け製品の需要は減少しましたが、民生向け製品の一時的な需要増加及び高騰した主要原材料の価格転嫁により、売上高は287億５千３百万円（前年同期比2.3％増）となりました。」
高騰した主要原材料について価格転嫁を実施し、売上高を支えたと記載しているため、原材料価格上昇の影響には一部対処が示されている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「電子部品事業については、半導体の最終需要回復の遅れによる影響を受けたものの、円安の影響等により、売上高は281億７百万円（前年同期比0.3％増）となりました。営業利益は高騰した主要原材料の価格転嫁時期等の影響により23億９千１百万円（前年同期比15.9％減）となりました。」
高騰した主要原材料について、価格転嫁の時期等が電子部品事業の営業利益減少に実際に影響したと記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループでは、あまりにも急激に価格が変動する原材料については、お客様へ適正なご負担をお願いするなど、当社グループへの影響を最大限少なくするための対策を講じております。」
原材料価格変動リスクに対し、顧客への負担要請などの具体的な影響軽減策を記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経済環境は、中国のロックダウンによるサプライチェーンの混乱や欧州における地政学リスクの顕在化を受けた世界的なインフレ進行などにより、先行き不透明な状況が続きました。」
原材料・エネルギー価格の高騰等に加え、サプライチェーン混乱と世界的なインフレ進行が事業環境の不透明要因として記載されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「我が国経済においては、経済活動が正常化しつつありましたが、長引く新型コロナウイルス感染症に加え、サプライチェーンの混乱や半導体不足、原材料・エネルギー価格の高騰などの影響を受け、厳しい状況となりました。」
原材料価格の上昇に加え、エネルギー価格の高騰、サプライチェーンの混乱及び半導体不足が事業環境上の影響要因として明示されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「我が国経済においては、経済活動が正常化しつつありましたが、新型コロナウイルス感染症再拡大に加え、サプライチェーンの停滞及び半導体不足や原材料価格の高騰などの影響から、先行き不透明な状況が続いております。」
原材料価格の上昇から、サプライチェーン停滞や原材料価格の高騰が事業環境上の影響要因として明示されている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「さらに、主要原材料価格の上昇や為替相場が円高に推移したことも影響し、営業損失は１億９千１百万円（前年同期は営業利益12億８千３百万円）となりました。」
主要原材料価格の上昇が在庫調整や円高とともに電子部品事業の営業損失の要因となっており、利益への影響が明確化している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「電子部品事業については、成長が見込まれる車載向けや環境対応製品向け及びスマートフォンをはじめとした情報端末向け製品の受注が堅調に推移した結果、売上高は426億１千１百万円（前期比18.7％増）となりました。一方、営業利益は年後半の原材料価格の上昇による影響はあったものの各生産拠点において、生産性向上と原価低減に継続して取り組んだことなどにより、13億８千２百万円（前期比35.3％増）となりました。」
原材料価格の上昇が年後半の電子部品事業に影響したと、実際の業績要因として記載している。