セグメント別年間設備投資計画の開示
FY2022-Q2に初出。13回の記載のうち4回が「後退」で、最初の「後退」はFY2022-Q3。直近の記載は2026-09-09。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中3社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに3社。
- 2026-09-09後退決算説明資料
「設備投資、減価償却費は減額見込み。 設備投資は、一部案件の後ろ倒しと投資内容の見直しにより減額。」
2027年１月期の通期設備投資予想を前回の410億円から380億円へ減額し、電機部品事業も330億円から280億円へ見直している。 - FY2027-H1前進有価証券報告書
「これは、主に電機部品事業における、新規製品及び生産能力増強のための設備投資など有形固定資産の取得162億５千３百万円によるものであります。」
電機部品事業の新規製品及び生産能力増強を目的とする設備投資を、当中間期に162億5,300万円実施した。 - FY2026後退有価証券報告書
「電動車市場の成長見通しの変化を鑑み、設備投資計画も最適化を図り、直近３か年の投資額を1,100億円から960億円へと抑制いたします。」
電動車市場の成長見通しの変化を受け、直近3か年の設備投資計画を1,100億円から960億円へ抑制する方針に変更している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「これは、主に電機部品事業における、新規製品及び生産能力増強のための設備投資など有形固定資産の取得140億４千７百万円によるものであります。」
電機部品事業の新規製品及び生産能力増強を目的とする設備投資を、当中間期に140億4,700万円実施したと記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、設備の新設、除却等の計画について重要な変更はありません。」
設備の新設・除却等に関する既存計画について、重要な変更がないと確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、設備の新設、除却等の計画について重要な変更はありません。」
設備の新設・除却等に関する既存計画について、重要な変更がないと確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、設備の新設、除却等の計画について重要な変更はありません。」
設備の新設・除却等に関する既存計画について、重要な変更がないと確認している。 - FY2023次期設備投資計画更新有価証券報告書
「なお、次期（2023年２月１日～2024年１月31日）における、重要な設備の新設、除却等の計画は、次のとおりであります。 重要な設備の新設 金型・工作機械 1,300 電子部品 7,750 電機部品 32,950 計 42,000」
2023年度の次期設備投資計画として、金型・工作機械13億円、電子部品77億5,000万円、電機部品329億5,000万円、総額420億円を開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、次期（2022年２月１日～2023年１月31日）における、重要な設備の新設、除却等の計画は、次のとおりであります。計23,000百万円」
次期のセグメント別設備投資計画として、金型5億7,000万円、電子部品64億1,000万円、電機部品151億8,000万円等、総額230億円を開示している。 - FY2022-Q3後退有価証券報告書
「設備投資計画の一部が翌期へ持ち越しとなったことにより、当期の設備投資額を下記のとおり変更しております。」
セグメント別の2021年度設備投資計画は、変更前の総額230億円から変更後220億円へ減額されている。金型は8億円から6億4千万円、電子部品は42億7千万円から36億5千万円、工作機械は7,800万円から4,300万円、その他は7億9,200万円から6億6,700万円へ変更され、設備投資の一部を翌期へ持ち越すとしている。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「当社は当第２四半期からセグメント別の年間設備投資計画を開示することといたしました。」
2021年度の設備投資計画として総額230億円を開示し、内訳は金型8億円、電子部品42億7,000万円、電機部品170億6,000万円、工作機械7,800万円、その他7億9,200万円としている。設備内容は能力増強、生産性向上、更新及び基幹システムソフトウェア等で、所要資金は自己資金及び借入金で充当する予定としている。