Komori
三井ハイテック(6966)・施策再掲

中間配当の実施

FY2018-Q2に初出。25回の記載のうち14回が「達成」で、最初の「達成」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-09-09。

25記載
10年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化達成FY2018-Q3 – FY20262017: 22018: 220182019: 220192020: 220202021: 320212022: 320222023: 420232024: 220242025: 120252026: 42026
同じテーマの他社
配当による株主還元498社が書いているテーマ・逆風2社・追い風674社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている127社のうち14社を表示しています。上の文は127社すべてから計算しています。このテーマの682件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1再掲有価証券報告書

    「2026年9月9日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。中間配当による配当金の総額………………………1,098百万円 1株当たりの金額……………………………………6円00銭 支払請求の効力発生日及び支払開始日……………2026年10月8日」

    中間配当を総額10億9,800万円、1株当たり6円と決議しており、前年度中間配当と同水準の配当を継続している。
  2. FY2026達成有価証券報告書

    「当事業年度の期末配当については、2026年3月11日の取締役会において、1株当たり12円とさせていただきました。これにより、中間配当6円と合わせた当事業年度の年間配当金は1株当たり18円、DOE(配当総額÷親会社株主に帰属する持分)は3.0%となりました。」

    2025年度の中間配当6円及び期末配当12円を実施し、年間配当は1株当たり18円となった。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「2025年9月9日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。 中間配当による配当金の総額………………………1,098百万円 1株当たりの金額……………………………………6円00銭 支払請求の効力発生日及び支払開始日……………2025年10月9日」

    当期中間配当として総額10億9,800万円、1株当たり6円を決議し、2025年10月9日を支払開始日とした。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「2024年9月10日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。中間配当による配当金の総額………………………1,024百万円 1株当たりの金額……………………………………28円00銭 支払請求の効力発生日及び支払開始日……………2024年10月10日」

    当期中間配当として総額10億2,400万円、1株当たり28円を決議し、2024年10月10日を支払開始日とした。
  5. FY2025-Q1達成有価証券報告書

    「2024年3月12日開催の取締役会において、次のとおり剰余金の配当を行うことを決議いたしました。 配当金の総額…………………………………………1,757百万円 1株当たりの金額……………………………………48円00銭 支払請求の効力発生日及び支払開始日……………2024年4月15日」

    2023年度の期末配当について、総額17億5,700万円、1株当たり48円を2024年4月15日に支払ったと記載している。
  6. FY2024-Q3達成有価証券報告書

    「2023年9月12日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。中間配当による配当金の総額………………………878百万円 1株当たりの金額……………………………………24円00銭 支払請求の効力発生日及び支払開始日……………2023年10月12日」

    2023年度の中間配当について、総額8億7,800万円、1株当たり24円の支払いを2023年10月12日に開始したと記載している。
  7. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「2023年9月12日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。 中間配当による配当金の総額………………………878百万円 1株当たりの金額……………………………………24円00銭 支払請求の効力発生日及び支払開始日……………2023年10月12日」

    中間配当を総額8億7,800万円、1株当たり24円と決議した。前年度中間配当の1株当たり21円から増加している。
  8. FY2024-Q1達成有価証券報告書

    「2023年3月14日開催の取締役会において、次のとおり剰余金の配当を行うことを決議いたしました。 配当金の総額…………………………………………1,610百万円 1株当たりの金額……………………………………44円00銭 支払請求の効力発生日及び支払開始日……………2023年4月14日」

    2023年1月期の期末配当について、総額16億1,000万円、1株当たり44円を2023年4月14日に支払ったと記載している。
  9. FY2023達成有価証券報告書

    「当事業年度の期末配当については、2023年3月14日の取締役会において、1株当たり44円とさせていただきました。これにより、中間配当21円と合わせた当事業年度の年間配当金は1株当たり65円、DOEは3.4%となりました。」

    期末配当1株当たり44円を決議し、中間配当21円と合わせて年間配当1株当たり65円を実施する内容が示されている。
  10. FY2023-Q3達成有価証券報告書

    「2022年9月13日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。中間配当による配当金の総額………………………768百万円 1株当たりの金額……………………………………21円00銭 支払請求の効力発生日及び支払開始日……………2022年10月13日 (注)1.2022年7月31日現在の株主名簿及び実質株主名簿に記載又は記録された株主に対し、支払いました。」

    2022年度の中間配当について、総額7億6,800万円、1株当たり21円の支払いを2022年10月13日に実施した。
  11. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「2022年9月13日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。中間配当による配当金の総額………………………768百万円 1株当たりの金額……………………………………21円00銭 支払請求の効力発生日及び支払開始日……………2022年10月13日」

    当期中間配当を総額768百万円、1株当たり21円と決議した。前年度中間配当の1株当たり9円から増加している。
  12. FY2022前進有価証券報告書

    「当事業年度の配当については、上記方針に基づき1株当たり64円の配当(うち中間配当金9円)を実施することを決定いたしました。」

    中間配当9円を含む年間配当を1株当たり64円とし、前年度の年間21円から増加している。
  13. FY2022-Q3達成有価証券報告書

    「2021年9月10日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。中間配当による配当金の総額………………………328百万円 1株当たりの金額……………………………………9円00銭 支払請求の効力発生日及び支払開始日……………2021年10月14日 (注)2021年7月31日現在の株主名簿及び実質株主名簿に記載又は記録された株主に対し、支払いました。」

    中間配当について、総額328百万円、1株当たり9円の支払いを2021年10月14日に実施したと記載している。
  14. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「2021年9月10日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。 中間配当による配当金の総額………………………328百万円 1株当たりの金額……………………………………9円00銭 支払請求の効力発生日及び支払開始日……………2021年10月14日」

    中間配当を総額3億2,800万円、1株当たり9円と決議した。前年度中間配当の1株当たり3円から増加している。
  15. FY2021達成有価証券報告書

    「当事業年度の配当については、上記方針に基づき1株当たり21円の配当(うち中間配当金3円)を実施することを決定いたしました。」

    2020年度について中間配当3円に加え、期末配当18円を決議し、年間配当21円を実施する方針を具体化した。
  16. FY2021-Q3達成有価証券報告書

    「2020年9月11日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。 中間配当による配当金の総額………………………109百万円 1株当たりの金額……………………………………3円00銭 支払請求の効力発生日及び支払開始日……………2020年10月15日 (注)2020年7月31日現在の株主名簿及び実質株主名簿に記載又は記録された株主に対し、 支払いました。」

    2020年度の中間配当について、総額109百万円、1株当たり3円を決議し、2020年10月15日に支払いを実施した。
  17. FY2020達成有価証券報告書

    「2020年4月17日 定時株主総会 普通株式 146 4.0 2020年1月31日 2020年4月20日」

    2020年1月期の期末配当として総額146百万円、1株当たり4円を決議し、2020年4月20日を効力発生日としている。中間配当2円と合わせて年間配当6円となった。
  18. FY2020-Q3達成有価証券報告書

    「2019年9月12日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。中間配当による配当金の総額………………………73百万円 1株当たりの金額……………………………………2円00銭 支払請求の効力発生日及び支払開始日……………2019年10月17日」

    2019年度の中間配当について、総額73百万円、1株当たり2円の支払いを2019年10月17日に開始したと記載している。
  19. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「2019年9月12日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。 中間配当による配当金の総額………………………73百万円 1株当たりの金額……………………………………2円00銭 支払請求の効力発生日及び支払開始日……………2019年10月17日」

    2019年度の中間配当として総額73百万円、1株当たり2円を決議し、2019年10月17日を支払開始日とした。
  20. FY2019-Q3達成有価証券報告書

    「平成30年9月6日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。中間配当による配当金の総額………………………152百万円 1株当たりの金額……………………………………4円00銭 支払請求の効力発生日及び支払開始日……………平成30年10月18日」

    中間配当152百万円、1株当たり4円の支払いを平成30年10月18日に開始し、決議した中間配当を実施した。
  21. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「平成30年9月6日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。中間配当による配当金の総額………………………152百万円 1株当たりの金額……………………………………4円00銭 支払請求の効力発生日及び支払開始日……………平成30年10月18日」

    当期中間配当として総額152百万円、1株当たり4円を決議し、10月18日の支払開始日を定めている。
  22. FY2018-Q3達成有価証券報告書

    「平成29年9月6日 取締役会 普通株式 230 6.0 平成29年7月31日 平成29年10月19日 利益剰余金」

    中間配当は総額2億3千万円、1株当たり6円で決議され、平成29年10月19日に支払いが実施された。
  23. FY2018-Q2初出有価証券報告書

    「平成29年9月6日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。中間配当による配当金の総額………………………230百万円 1株当たりの金額……………………………………6円00銭 支払請求の効力発生日及び支払開始日……………平成29年10月19日」

    当期中間配当として総額2億3千万円、1株当たり6円を決議し、平成29年10月19日を支払開始日としている。
一緒に動いた変遷

「試作から量産までの一貫体制を活かしたモーターコア拡販」は、この変遷が動いた25回のうち18回、同じ書類で同じ向きに動きました。

18118877★123456
  1. ★この変遷
  2. 1試作から量産までの一貫体制を活かしたモーターコア拡販18回
  3. 2連結営業損益・最終損益の赤字化11回
  4. 3全グループでの生産性向上と原価低減8回
  5. 4岐阜事業所の新工場建設による環境対応車向けモーターコア生産能力増強8回
  6. 5急激な円高による業績・為替差損への影響7回
  7. 6グローバル供給体制と消費地立地を活かした顧客対応7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
三井ハイテックの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-09-09の決算説明資料で、「達成」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
中間配当の実施|三井ハイテック(6966)の変遷 | Komori