売上債権・棚卸資産の圧縮による財務基盤の健全化
FY2018に初出。21回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1総資産・売上債権・有形固定資産の増加継続有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末に比べ263億３千７百万円増加し、2,673億３千２百万円となりました。これは主に、受取手形、売掛金及び契約資産並びに有形固定資産が増加したことによるものであります。」
資産のスリム化方針がある一方、総資産は前期末比263億3,700万円増加し、売上債権及び有形固定資産の増加が続いている。営業活動でも売上債権67億7,600万円、棚卸資産33億4,900万円の増加が資金減少要因となった。 - FY2026売上債権回収による運転資本減少有価証券報告書
「これは、欧州市場におけるBEVの成長鈍化を受け、一部顧客向け取引に関連する減損損失等の非資金項目や新規製品の生産開始に向けた立ち上げ費用の増加により税金等調整前当期純利益は減少したものの、売掛金の回収の進展による運転資本の減少等が寄与したものであります。」
資産スリム化方針に関連して、売掛金の回収進展による運転資本の減少が営業キャッシュ・フローに寄与したと記載している。一方、総資産は設備投資により増加している。 - FY2026-H1総資産・有形固定資産の増加継続有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末に比べ106億９千５百万円増加し、2,343億９千４百万円となりました。これは主に、現金及び預金、有形固定資産が増加したことによるものであります。」
資産スリム化の方針がある一方、総資産は前期末比106億9,500万円増加し、現金及び預金と有形固定資産の増加が主因と記載している。 - FY2025-H1総資産・売上債権・有形固定資産の増加継続有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末に比べ190億８千３百万円増加し、2,147億８千万円となりました。これは主に、現金及び預金、受取手形、売掛金及び契約資産並びに有形固定資産が増加したことによるものであります。」
資産のスリム化方針がある一方、総資産は前期末比190億8,300万円増加し、売上債権及び有形固定資産等の増加が続いている。 - FY2025-Q1総資産・有形固定資産の増加継続有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末に比べ166億７千４百万円増加し、2,123億７千１百万円となりました。これは主に、現金及び預金、有形固定資産が増加したことによるものであります。」
資産のスリム化方針がある一方、総資産は前期末比166億7,400万円増加し、現金及び預金と有形固定資産の増加が主因と記載している。 - FY2024-Q3総資産・売上債権・有形固定資産の増加継続有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末に比べ332億３千９百万円増加し1,930億４千３百万円となりました。これは主に、現金及び預金、受取手形、売掛金及び契約資産並びに有形固定資産が増加したことによるものであります。」
資産のスリム化方針がある一方、総資産は前期末比332億3,900万円増加し、売上債権及び有形固定資産等の増加が続いている。 - FY2024-Q2総資産・売上債権・有形固定資産の増加継続有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末に比べ211億２千９百万円増加し、1,809億３千３百万円となりました。これは主に、現金及び預金、受取手形、売掛金及び契約資産並びに有形固定資産が増加したことによるものであります。」
資産のスリム化方針がある一方、総資産は前期末比211億2,900万円増加し、売上債権及び有形固定資産等の増加が続いている。 - FY2024-Q1総資産・電子記録債権・有形固定資産の増加有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末に比べ91億２千１百万円増加し、1,689億２千５百万円となりました。これは主に、現金及び預金、電子記録債権並びに有形固定資産が増加したことによるものであります。」
総資産は前期末比91億2,100万円増加し、現金及び預金、電子記録債権、有形固定資産の増加が主因と記載している。 - FY2023総資産・売上債権・棚卸資産の増加継続有価証券報告書
「総資産は1,598億３百万円となり、前連結会計年度末に比べ257億６千７百万円増加しております。これは主に、成長分野への先行投資を進めたことにより有形固定資産が110億５千２百万円増加したことや、売上規模の拡大に伴い受取手形、売掛金及び契約資産が47億４千９百万円、棚卸資産が31億５千４百万円増加したことによるものであります。」
資産スリム化の方針を掲げる一方、総資産は257億6,700万円増加し、有形固定資産、売上債権及び棚卸資産の増加が記載されている。 - FY2023-Q3総資産・運転資産増加継続有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末に比べ354億８千５百万円増加し1,695億２千２百万円となりました。これは主に、現金及び預金、受取手形、売掛金及び契約資産並びに有形固定資産が増加したことによるものであります。」
資産のスリム化を掲げる一方、総資産は前期末比354億8,500万円増加し、売上債権及び有形固定資産の増加が続いている。 - FY2023-Q2総資産・運転資産増加継続有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末に比べ195億１千９百万円増加し1,535億５千５百万円となりました。これは主に現金及び預金、受取手形、売掛金及び契約資産並びに有形固定資産が増加したことによるものであります。」
資産のスリム化を掲げる一方、総資産が前期末比195億1,900万円増加し、売上債権や有形固定資産の増加が続いている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社所有の熊本県大津町中核工業団地用地を譲渡したことによる固定資産売却益を特別利益に計上したものであります。」
財務体質強化を目的として前年度に決議していた工業団地用地の譲渡が実行され、固定資産売却益13億3,600万円を計上した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは、売上債権及びたな卸資産の圧縮等、資産のスリム化を図ることによって内部資金を生み出し、財務基盤の一層の健全化を進めて参ります。」
方針を継続する一方、期末総資産は前期末比377億8,000万円増加した。また、財務体質強化を目的に熊本県大津町の工業団地用地を譲渡する決議も行っている。 - FY2022-Q3総資産・売上債権・有形固定資産の増加継続有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末に比べ293億７千２百万円増加し1,256億２千８百万円となりました。これは主に現金及び預金並びに受取手形及び売掛金、有形固定資産が増加したことによるものであります。」
資産のスリム化を掲げる一方、総資産は293億7,200万円増加し、受取手形及び売掛金や有形固定資産の増加が要因として記載されている。 - FY2022-Q2総資産・有形固定資産・運転資産の増加有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末に比べ192億５千２百万円増加し1,155億８百万円となりました。これは主に現金及び預金、並びに有形固定資産が増加したことによるものであります。」
資産のスリム化を掲げる一方、総資産は192億5,200万円増加し、現金及び預金・有形固定資産が増加した。また、営業活動では売上債権42億1,000万円、たな卸資産12億8,600万円の増加が資金減少要因となっている。 - FY2022-Q1総資産・有形固定資産の増加有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末に比べ113億１千万円増加し、1,075億６千６百万円となりました。これは、主に現金及び預金並びに有形固定資産が増加したことによるものであります。」
資産のスリム化を掲げる一方、総資産は113億1,000万円増加し、現金及び預金と有形固定資産の増加が主因と記載している。 - FY2021売上債権・有形固定資産の増加継続有価証券報告書
「これは主に、成長分野への先行投資を積極的に進めたことにより有形固定資産が35億６千５百万円増加したことや、受取手形及び売掛金が25億６千３百万円増加したことによるものであります。」
資産スリム化の方針を掲げる一方、成長分野への先行投資により有形固定資産と売上債権が引き続き増加している。 - FY2021-Q3売上債権・有形固定資産の増加有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末に比べ59億４千３百万円増加し954億５千１百万円となりました。これは主に受取手形及び売掛金や有形固定資産が増加したことによるものであります。」
資産のスリム化を掲げる一方、総資産は59億４千３百万円増加し、受取手形及び売掛金や有形固定資産の増加が要因として記載されている。 - FY2020売上債権増加有価証券報告書
「これは主に、成長分野への先行投資を積極的に進めたことにより有形固定資産が29億８千８百万円増加したことや、受取手形及び売掛金が14億１千５百万円増加したことによるものであります。」
資産のスリム化を掲げる一方、当連結会計年度には受取手形及び売掛金が14億１千５百万円増加し、成長投資による有形固定資産の増加も記載している。 - FY2020-Q2売上債権・棚卸資産の増加有価証券報告書
「これは、主に売上債権の増加９億８千６百万円及びたな卸資産の増加１億３千６百万円により資金が減少した一方、」
資産のスリム化を掲げる一方、当第２四半期連結累計期間には売上債権及びたな卸資産の増加がキャッシュ・フローの減少要因として記載されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、売上債権及びたな卸資産の圧縮等、資産のスリム化を図ることによって内部資金を生み出し、財務基盤の一層の健全化を進めて参ります。」
売上債権の回収管理・譲渡や仕掛在庫の圧縮により、内部資金を創出し財務基盤を健全化する施策を示している。