環境配慮・市場適合・顧客信頼を重視した研究開発
FY2016に初出。30回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は２億77百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当中間連結会計期間の研究開発費は2億77百万円となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、次世代モビリティ社会の進展とカーボンニュートラル社会の実現に向けた技術革新を主軸とし、環境性能と信頼性を両立したプリント配線板の開発に取り組んでおります。」
研究開発の軸を次世代モビリティ、カーボンニュートラル、環境性能・信頼性の両立へ展開した。研究開発費は5億54百万円となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は２億71百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当中間連結会計期間の研究開発費は2億71百万円となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、次世代モビリティ社会の実現とサスティナブルなものづくりを見据えた新技術開発に向けて幅広く取り組んでおります。」
研究開発費691百万円を支出し、次世代モビリティ、サステナブルなものづくり、高付加価値・高信頼性・環境配慮技術へ対象を展開した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５億50百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当第3四半期累計期間の研究開発費は5億50百万円と記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億97百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、当四半期の研究開発費は1億97百万円となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループが支出した研究開発費の総額は710百万円であり、当連結会計年度の研究開発活動は、安全なモビリティ社会の実現とサステナブルなものづくりを見据えた新技術開発に向けて幅広く取り組んでおります。」
研究開発費710百万円を支出し、安全なモビリティ、サステナブルなものづくり、高付加価値・高信頼性・環境配慮型基板などへ研究開発対象を拡張している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５億37百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費は5億37百万円となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３億71百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、研究開発費は3億71百万円と記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、市場のニーズにあった高機能で高信頼性及び地球環境を配慮した「プリント配線板」など、将来を見据えた研究開発を推進しております。」
高機能・高信頼性・環境配慮を研究開発の軸として継続し、研究開発費は7億51百万円となった。CASE、次世代高速通信、航空宇宙、有人ドローン等の成長分野向け開発も具体化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５億51百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費は5億51百万円となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３億52百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、研究開発費は3億52百万円となった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億65百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当第1四半期累計期間の研究開発費は1億65百万円となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、市場のニーズにあった高機能で高信頼性及び地球環境に配慮した「プリント配線板」に加え、新プロセス・新構造の検討など、長期を見据えた研究開発に取組んでおります。」
高機能・高信頼性・環境配慮に加え、新プロセス・新構造の検討を明示し、研究開発費は504百万円となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「５Ｇの普及による高速大容量通信や電動自動車（EV）の普及に対応するため、またその先の未来を見据えた研究開発体制強化に向けた取り組みを開始いたしました。現在第１次投資として、群馬地区に有りました研究開発機能を新潟工場へ集約し、2021年４月の研究開発体制構築に向け、開発試作ラインの導入を開始しております。」
従来の研究開発方針に加え、5G・EVへの対応と将来を見据えた研究開発体制強化を開始し、研究開発機能の新潟工場への集約、開発試作ラインの導入、2021年4月の体制構築を具体化した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億33百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。研究開発費は1億33百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３億77百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費は3億77百万円となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億55百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費は2億55百万円となった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億29百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、当四半期の研究開発費を1億29百万円と記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、市場のニーズにあった高信頼性「プリント配線板」および地球環境に配慮した「プリント配線板」に加え、「プリント配線板」の新プロセスの検討など、長期を見据えた研究開発に取組んでおります。」
市場適合、環境配慮、高信頼性に加え、新プロセスの検討を研究開発活動として明示した。研究開発費は4億77百万円となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３億66百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。研究開発費は3億66百万円となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億49百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当第２四半期連結累計期間の研究開発費は2億49百万円となった。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、市場のニーズにあった超高信頼性「プリント配線板」及び地球環境に配慮した「プリント配線板」など、お客様に信頼され満足いただける「プリント配線板」を継続的に開発すべく日々研究開発を積み重ねております。」
研究開発の対象に「超高信頼性」を明示し、従来の市場適合・環境配慮・顧客満足に加えて信頼性の水準を強調している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3億42百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当四半期累計期間の研究開発費は3億42百万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2億29百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと明記し、研究開発費は2億29百万円となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1億17百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと明記し、当四半期の研究開発費は117百万円と記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、市場ニーズにあった「プリント配線板」及び地球環境に配慮した「プリント配線板」を開発することに加え、お客様に信頼され満足いただける「プリント配線板」を開発すべく日々研究開発を積み重ねております。」
市場ニーズ、環境配慮、顧客信頼を研究開発の軸とする方針に重要な変更はなく、研究開発費は4億72百万円となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないと明記している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況について重要な変更がないと明記している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、市場ニーズにあった「プリント配線板」及び地球環境に配慮した「プリント配線板」を開発することに加え、お客様に信頼され満足いただける「プリント配線板」を開発すべく日々研究開発を積み重ねております。」
環境配慮、市場ニーズ、顧客信頼を研究開発の軸としている。研究開発費は3億91百万円。