中長期ビジョンに基づく収益性・資本効率の向上
FY2019に初出。10回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022。直近の記載は2026-08-05。
日本シイエムケイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値(2024年)より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。71社中15社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに33社。
- 2026-08-05前進決算説明資料
「中間目標である29/3期ROE 6.5%の達成に向け、主要検討事項への取り組みを推進」
ROE9%超の最終目標に加え、2029年3月期のROE6.5%という中間目標と、その達成に向けた取り組みが具体的に示された。 - FY2026再定義有価証券報告書
「さらに、ROE(自己資本利益率)9%を実現するため、企業価値向上委員会を設置し、中期経営計画の実現をより具体的かつ強固なものとするための各種施策を推進してまいります。」
2026年5月の中期経営計画見直しに伴い、従来の売上高・営業利益等の目標に加え、ROE9%と企業価値向上委員会を軸とする資本コスト・企業価値重視の枠組みを示した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「その結果、2027年3月期の最終年度の数値目標は、前回中期計画の売上高1,000億円、営業利益80億円を1年前倒しで実現し、売上高1,100億円、営業利益95億円、営業利益率8.6%へそれぞれ上方修正いたしました。」
中期計画の最終年度目標を売上高1,100億円、営業利益95億円、営業利益率8.6%へ引き上げた。 - FY2023売上目標達成・利益目標未達有価証券報告書
「当連結会計年度においては、売上高838億円、営業利益26億円、営業利益率3.1%、ROE2.9%となりました。期初の計画に対しては、注力分野のパワートレイン・走行安全系向けの販売が増加し、売上高は達成したものの、主に生産工場の稼働率低下や、エネルギー価格高騰等の影響により、営業利益及び営業利益率、ROEについては計画値を下回りました。」
2023年3月期は売上高計画820億円に対して838億円となり達成した一方、営業利益、営業利益率、ROEは計画を下回った。 - FY2022再定義有価証券報告書
「第1次中期経営計画(2023年3月期~2025年3月期)においては、『事業構造改革による収益基盤の確立と次なる成長への仕込み』を骨子として、事業構造改革による生産効率化、車載製品ポートフォリオの高付加価値シフト、新規事業領域への仕込みと事業化加速に取り組んでまいります。2027年3月期(目標) 売上高(億円) 1,000 営業利益(億円) 80 営業利益率(%) 8.0 ROE(%) 9.0」
中期経営計画2019の数値目標を取り下げた後、新中期経営計画に置き換え、2027年3月期に売上高1,000億円、営業利益80億円、営業利益率8.0%、ROE9.0%を目標として再設定した。 - FY2021後退有価証券報告書
「2019年5月に公表した中期経営計画2019(2019年度~2021年度)の2021年3月期及び2022年3月期の数値目標を2020年6月に取り下げました」
中長期ビジョンと高付加価値分野への注力方針は継続したが、中期経営計画2019の数値目標を取り下げ、従来の収益性・資本効率目標を弱めた。 - FY2019初出有価証券報告書
「中長期ビジョンを『やりがいと顧客満足度を上げるための事業体制に変身する』とし、中長期ビジョン達成のために、・高付加価値シフト:車載分野を中心とした高付加価値品への受注シフトと新たな成長軸の確立 ・スマートファクトリー化:IoT、AIを最大限活用したスマートファクトリー化の実現 ・M&A、アライアンス:M&A、アライアンスによる加速度的な成長を実現 を3本の柱とし収益性の向上を図り2025年度において営業利益率10%以上を目指してまいります。」
中長期ビジョンと3本の柱を初めて体系化し、2025年度営業利益率10%以上を目標としている。また、中期経営計画2019の最終年度である2022年3月期について、売上高1,000億円、営業利益80億円、営業利益率8.0%、ROE10.0%を目標としている。