新型コロナウイルス等の感染症拡大による供給・需要停滞リスク
FY2020に初出。12回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2026再掲有価証券報告書
「新型ウイルス等の感染症に対しては、感染拡大防止、部品の複数調達先の確保等サプライチェーンリスクマネジメントの強化などの対策に引き続き努めていきます。」
感染症による従業員、供給、生産・物流への影響リスクと、感染拡大防止・調達先複数化による対応を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような中、当社グループにおきましては、新型コロナウイルスの感染拡大防止を図りつつ、お客様への商品の供給とサービス活動の継続に努めました。」
新型コロナウイルス感染拡大防止を図りながら、顧客への商品供給とサービス活動を継続する対応を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような中、当社グループにおきましては、新型コロナウイルスの感染拡大防止を図りつつ、お客様への商品の供給とサービス活動の継続に努めました。」
新型コロナウイルス感染拡大防止を図りながら、顧客への商品供給とサービス活動を継続する対応を再確認している。 - FY2022設備投資の回復と部品不足長期化の併存有価証券報告書
「製造業全般において、新型コロナウイルス感染症の影響等で減少していた設備投資が回復し、活発に行われるようになりました。しかし、世界的なサプライチェーンにおける半導体等の部品の不足による生産活動への影響が長期化する等、先行き不透明な状況が続きました。」
感染症による需要減少から設備投資は回復した一方、半導体等の部品不足による生産影響が長期化し、回復と供給制約が併存している。 - FY2022-Q3設備投資の回復と部品不足の併存有価証券報告書
「製造業全般において新型コロナウイルス感染症の影響等で減少していた設備投資が回復し活発に行われるようになりました。しかし、世界的なサプライチェーンにおける半導体等の部品の不足による生産活動への影響が長期化する等、先行き不透明な状況が続いております。」
感染症等で減少していた設備投資が回復する一方、サプライチェーンにおける半導体等の部品不足による生産活動への影響が長期化し、回復と不透明感が併存している。 - FY2022-Q2設備投資の回復と部品不足の併存有価証券報告書
「製造業全般において新型コロナウイルス感染症の影響等で減少していた設備投資が回復し活発に行われるようになりました。一方で、世界的なサプライチェーンにおける半導体等の部品の不足による生産活動への影響が顕在化する等、先行き不透明な状況が続いております。」
感染症等で減少していた設備投資が回復する一方、サプライチェーンの部品不足による生産影響が顕在化し、回復と不透明感が併存している。 - FY2022-Q1需要回復と感染再拡大懸念の併存有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響等で減少していた製造業全般の設備投資が増加してきました。一方で、新型コロナウイルス感染症の再拡大への懸念や半導体等の主要部品の不足、米中摩擦の影響等、先行き不透明な状況が続いております。」
感染症影響で減少していた設備投資は回復している一方、感染再拡大への懸念が残り、主要部品不足や米中摩擦も加わって先行き不透明な状況が併存している。 - FY2021対処有価証券報告書
「サービス部門につきましては、第1四半期における世界各地でのロックダウンなどによる影響を受け、お客様の工場の稼働停止や工場の稼働率低下等により、当社サービスへの依頼が減少したものの、その後当社サービスへの依頼は回復しました。」
感染症によるロックダウンで需要・サービス依頼が減少した影響は実際に発生したが、その後はサービス依頼が回復し、市場環境も段階的に改善している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「なお、当該見積りは現時点の最善の見積りであるものの、見積りに用いた仮定の不確実性は高く、今後の拡大状況や収束時期に関して変化が生じた場合には、上記の見積りの結果に影響し、今後の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
中国を中心に需要回復が見込まれる一方、感染再拡大地域があり、感染拡大や収束時期の見通しが困難で、会計上の見積りに用いる仮定の不確実性が高いと記載している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「サービス部門については、世界各地でのロックダウンなどによる影響を受け、お客様の工場の稼働停止や工場の稼働率低下等により、当社サービスへの依頼が減少したものの、経済活動の再開に伴って当社サービスへの依頼が回復傾向にあります。」
新型コロナウイルス感染症の影響が、顧客工場の稼働停止・稼働率低下とサービス依頼減少として実績化している一方、経済活動再開に伴う回復傾向も記載している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「サービス部門については、世界各地でのロックダウンなどによる影響を受け、お客様の工場の稼働停止や工場の稼働率低下等により、当社サービスへの依頼が減少しました。」
新型コロナウイルス感染症の影響が、顧客工場の稼働停止・稼働率低下およびサービス依頼減少として実績化している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型ウイルス等による感染症が拡大した場合、当社グループの従業員等の健康、安全が脅かされ、損なわれる可能性があります。」
新型ウイルス感染症について、従業員の健康、生産・調達・物流、納期、顧客需要、株価への影響を含む「特に重要なリスク」として初めて独立開示している。