円高を含む為替レート変動
FY2016に初出。26回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
ファナックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「・為替レートの変動リスク」
為替変動をその他のリスクの一つとして引き続き記載している。 - 2026-04-24対処業績予想の修正
「前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「為替差損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より営業外費用の「雑支出」に含めて表示しております。」
為替差損は金額的重要性が乏しくなったとして独立表示を取りやめている。為替変動自体の解消とは記載していない。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差損 704 322」
為替差損は前年同期の704百万円から322百万円へ減少したが、為替変動の影響自体は引き続き損益に表れている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 454」
当連結会計年度に為替差損454百万円を計上し、為替変動の影響が損益に表れている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 704」
当中間連結会計期間に為替差損704百万円を計上し、為替変動の影響が損益に実際に表れている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「・為替レートの変動リスク」
為替レートの変動をその他のリスクの一つとして引き続き記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「世界的なインフレの進行や景気減速の懸念、為替変動による影響等により先行き不透明な状況が続きました。」
為替変動をインフレ進行や景気減速懸念と並ぶ先行き不透明要因として引き続き記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「・為替レートの変動リスク」
為替レートの変動を、その他のリスクの一つとして引き続き記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「サプライチェーンにおける半導体等の部品の不足による生産活動への影響やインフレの進行、急激な為替変動等、先行き不透明な状況が続いております。」
為替レート変動について、部品不足やインフレの進行と並ぶ先行き不透明要因として引き続き記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「サプライチェーンにおける半導体等の部品の不足による生産活動への影響やインフレの加速、急激な為替変動等、先行き不透明な状況が続いております。」
為替レート変動について、インフレ加速や部品不足と並ぶ先行き不透明要因として引き続き記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「しかし、サプライチェーンにおける半導体等の部品の不足による生産活動への影響やインフレの加速、急激な為替変動等、先行き不透明な状況が続いております。」
従来の為替レート変動リスクについて、今回は「急激な為替変動」と表現され、インフレ加速等とともに先行き不透明要因として記載されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「為替レートの変動リスク」
為替レートの変動を、その他のリスクの一つとして引き続き記載している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 1,223」
当第3四半期連結累計期間の為替差損が1,223百万円となり、前年同期の471百万円から増加している。為替変動の損益への不利な影響が拡大している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 812」
当第2四半期連結累計期間に為替差損812百万円を計上し、為替変動の影響が損益に実際に表れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 448」
当第1四半期連結累計期間に為替差損448百万円を計上し、為替変動の影響が損益に実際に表れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 471」
当第3四半期連結累計期間に為替差損471百万円を計上し、為替変動の影響が損益に実際に表れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 485」
当第2四半期連結累計期間に為替差損485百万円を計上し、為替変動の影響が損益に実際に表れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 747」
当第1四半期連結累計期間に為替差損747百万円を計上し、為替変動の影響が損益に実際に表れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、製造の大部分を日本で行っている一方、販売の多くの部分を海外において現地通貨建てで行っているため、一般に、他の通貨に対する円高は、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
国内生産・海外現地通貨販売による円高および外貨換算の影響リスクを再確認している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 3,136」
当第2四半期連結累計期間は為替差益3,136百万円となり、為替変動による損益影響は有利に表れている。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 1,792」
前年まで為替差損が計上されていたのに対し、当第1四半期は為替差益1,792百万円となり、為替変動による損益影響は当四半期には有利に表れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「為替差損 1,107」
当期の営業外費用として為替差損1,107百万円を計上し、為替変動の影響が損益に表れている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、製造の大部分を日本で行っている一方、販売の多くの部分を海外において現地通貨建てで行っているため、一般に、他の通貨に対する円高は、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
国内生産・海外現地通貨販売による円高影響のリスクを、通期のリスク開示でも再確認している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 4,449」
第２四半期累計期間の営業外費用として為替差損4,449百万円が計上され、為替変動の影響が引き続き損益に表れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 3,578」
当四半期の営業外費用として為替差損3,578百万円が計上され、為替変動の影響が損益に表れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、製造の大部分を日本で行っている一方、販売の多くの部分を海外において現地通貨建てで行っているため、一般に、他の通貨に対する円高は、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
国内生産と海外現地通貨販売の組み合わせによる為替エクスポージャーを示している。