CSR経営と社会課題への本業を通じた対応
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当グループは、中長期的に取り組むべき経営上及び環境・社会面の重要課題を明確にし、サステナビリティ経営を実効性あるものとするためにマテリアリティを設定しており、サステナビリティ経営の活動指針としております。 マテリアリティは、当グループの持続的な成長と社会への貢献が相互に好循環を生む構造を目指すべく、「事業を通じた価値創造」、「経営資本の増強」、「経営基盤の強化」の３つのグループに整理するとともに、マテリアリティごとに目標及びＫＰＩを設定し、継続的に進捗を管理・開示し推進しております。」
従来の6つのマテリアリティを、事業を通じた価値創造、経営資本の増強、経営基盤の強化の3グループ・計8項目に整理し、目標・KPIの進捗管理と開示を組み込んだ枠組みへ見直している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当グループは、社会から期待される課題の解決に事業を通じて取り組むことにより、中長期的な企業価値向上と社会の持続的な発展に資するべく、重点的に取り組むべき６つのマテリアリティ（①脱炭素社会の実現、②資源循環型社会の実現、③自然との共生、④人権の尊重、⑤ＣＳＲ調達の推進、⑥働きやすい職場環境の提供とダイバーシティの推進）を経営戦略との整合性を取りながら策定し、全社をあげて取り組みを推進しております。」
従来のSDGs・脱炭素中心の課題設定を、6つのマテリアリティとして整理し、サステナビリティ委員会、取締役会、内部統制委員会による推進・監督体制を具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当グループは、社会から期待される課題の解決に事業を通じて取り組むことにより、中長期的な企業価値向上と社会の持続的な発展に資するべく、重点的に取り組むべき６つのマテリアリティ（①脱炭素社会の実現、②資源循環型社会の実現、③自然との共生、④人権の尊重、⑤ＣＳＲ調達の推進、⑥働きやすい職場環境の提供とダイバーシティの推進）を経営戦略との整合性を取りながら策定し、全社をあげて取り組みを推進しております。」
SDGs・脱炭素中心の課題設定を、脱炭素、資源循環、自然共生、人権、CSR調達、職場環境・ダイバーシティの6つのマテリアリティへ具体化した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「特に、「事業を通じた社会的課題の解決に向けたＳＤＧｓへの取り組み」、「脱炭素社会の実現に向けた中長期環境目標達成への取り組み」を最重点の課題として掲げ、アフターコロナの新しい社会環境・事業環境を見据えつつ、これらを確実に推進することで、サステナブルな社会の実現に貢献してまいります。」
従来のSDGs・中長期環境目標・ESG情報開示の3課題から、事業を通じたSDGs対応と脱炭素に向けた環境目標達成を最重点課題として示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「特に、最重点の課題としては、「ＳＤＧｓへの取り組み」、「中長期環境目標への取り組み」、「ＥＳＧ情報開示の取り組み」の３つの取り組みを掲げ、確実に推進してまいります。」
CSR・ESGの枠組みを、SDGs、中長期環境目標、ESG情報開示という3つの最重点課題に具体化している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「グローバルな視点に立ち事業運営を通じて、ＥＳＧ（環境・社会・ガバナンス）課題に取り組み、社会が当グループに期待する役割を果たしつつ、持続的に成長することにより、社会から必要とされる企業であり続けることを目指してまいります。」
CSR経営・社会課題対応の表現を、長期的価値創造とESG課題への対応を含む枠組みとして示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「企業に期待される社会的役割は、持続可能社会の発展への貢献であることから、当社はＣＳＲ経営に積極的に取り組むことで企業価値の向上に努めております。」
CSR経営を企業価値向上と持続可能社会への貢献に結び付けている。