原材料・設備・電力等の調達可能性とコスト
FY2016に初出。13回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-05-14。
カシオ計算機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。9社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「ＥｄＴｅｃｈは、関数電卓が一部地域で出荷遅延の影響等が生じ、減収となりました。」
調達・供給面のリスクに関連して、関数電卓で一部地域の出荷遅延が実際に生じ、減収要因となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における内外経済は、各国が新型コロナウイルス感染症対策と経済活動の両立を志向する一方で、エネルギー価格の高騰やインフレの加速に加え、不安定な為替相場など、先行き不透明な状況が続いております。」
エネルギー価格の高騰が続き、調達コストをめぐるリスクが残っていることを再確認している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における内外経済は、半導体をはじめとした部品価格及びエネルギー価格の高騰、また、欧米におけるインフレ高進や、中国におけるゼロコロナ政策継続に伴う需要回復の想定以上の遅れ、さらに急激な円安の進行など、先行きが不透明な状況が続いております。」
半導体をはじめとする部品価格およびエネルギー価格の高騰が継続し、調達コストをめぐるリスクが続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「半導体をはじめとした部品価格及びエネルギー価格の高騰、また、欧米におけるインフレ高進や、中国における主要都市のロックダウンによる経済成長の鈍化など、先行きが不透明な状況が続いております。」
調達可能性・コストのリスクについて、半導体をはじめとする部品価格とエネルギー価格の高騰が実際の事業環境として継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「半導体を中心とした部品不足や、原材料・エネルギー価格の高騰が長期化することによるサプライチェーンの混乱が続きました。」
従来の調達可能性・コストリスクについて、半導体不足、原材料・エネルギー価格高騰、サプライチェーン混乱が実際に継続した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「時計は、第２四半期に発生した東南アジア地域における部材メーカー稼働制限に伴う生産影響を引き続き受けましたが、需要は回復傾向にあり、増収となりました。」
東南アジアの部材メーカー稼働制限に伴う生産影響が第3四半期にも継続していることを記載し、供給制約リスクの実際の影響を確認している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「また、前年度より顕在化していた半導体不足の影響が拡大したことに加え、部材メーカーの集積地である東南アジア地域で、感染症拡大に伴う工場生産制限が行われるなど、先行き不透明な状況が続いております。」
従来の調達可能性・コストのリスクについて、半導体不足の影響拡大と、東南アジアの部材メーカーにおける工場生産制限が新たに実際の供給制約として明示された。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「また、米中貿易摩擦の継続や半導体供給逼迫による影響も懸念されております。」
従来の調達リスクに加え、半導体供給逼迫による影響が懸念事項として新たに明示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「機器、原材料、利用設備、電力等を必要な時に妥当なコストで入手できるかどうか」
原材料・設備・電力等を必要な時期に妥当なコストで調達できないリスクを継続している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「デジタルカメラは、熊本震災による部材調達難の影響などにより減収となりました。」
熊本地震に伴う部材調達難が実際に発生し、デジタルカメラの減収要因となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「機器、原材料、利用設備、電力等を必要な時に妥当なコストで入手できるかどうか」
必要な投入資源を適時かつ妥当なコストで確保できないリスク。