将来のビジネス拡大に向けた投資
FY2016に初出。16回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は5,445百万円となっております。」
研究開発費は前期の4,917百万円から5,445百万円へ増加した。MBSE、AI、次世代半導体、E3.infinite、DSシリーズ等への開発投資が継続・拡大している。 - 2026-05-14前進決算
「利益面につきましては、MBSE分野を中心に開発を加速させたことにより開発費が増加したものの、売上高の伸長により営業利益、経常利益は５期連続で過去最高を更新し、親会社株主に帰属する当期純利益も２期連続で過去最高となりました。」
MBSE分野を中心とした開発加速が明示され、研究開発費も5,125,926千円から5,445,369千円へ増加している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は25億９千８百万円であります。」
研究開発費は前年同期の25億6,562万円から25億9,858万円へ増加し、将来に向けた開発投資の継続・拡大が示されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は25億６千５百万円であります。」
研究開発費は前年同期の24億3,367万円から25億6,562万円へ増加した。研究開発活動の状況に重要な変更はないとされつつ、開発投資の実績額は増加している。 - FY2024前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は4,917百万円となっております。」
研究開発費が前期の4,604百万円から4,917百万円へ増加し、AI、MBSE・MBD、CR-8000、E3.infinite、DSシリーズ等への開発投資が継続・拡大している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましても、開発投資や営業活動を活発化させていることからコストは増加したものの、売上高の伸長により、営業利益31億４千９百万円（前年同期比 4.2％増）、経常利益36億３千９百万円（前年同期比 14.0％増）となり、過去最高を更新いたしました。」
開発投資の活発化が継続し、第3四半期累計の研究開発費は36億3,100万円と前年同期の33億6,300万円から増加した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、開発投資や営業活動の活発化によりコストは増加したものの、売上高が大きく伸びたことにより、営業利益19億９千６百万円（前年同期比 5.5％増）」
開発投資を継続・活発化させており、研究開発費は24億3,367万円となった。投資によるコスト増加がある一方、売上伸長により営業利益も増加している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、将来に向けた開発投資を活発化させていることから営業利益は前年同期を下回ったものの」
将来に向けた開発投資を活発化させる方針が、営業利益を押し下げる要因として引き続き記載されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は4,604百万円となっております。」
研究開発費が前期の4,190百万円から4,604百万円へ増加し、MBSE・MBD、AI、CR-8000、E3.infinite、DSシリーズ等への開発投資が継続・拡大している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、営業活動の活発化や開発投資の拡大などによりコストが増加したものの、売上が伸長したことから、営業利益18億９千２百万円（前年同期比 2.2％増）、経常利益20億９千３百万円（前年同期比 7.1％増）となり、２期連続で過去最高を更新いたしました。」
開発投資の拡大を継続していることがコスト増加要因として記載され、将来に向けた投資方針が再確認されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は31億５千１百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第３四半期累計の研究開発費31億5,100万円と、研究開発活動に重要な変更がないことが再確認されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「主力製品の機能拡充や新製品開発に注力してまいりました。」
主力製品の機能拡充や新製品開発など、将来の事業拡大に向けた投資・開発を継続していることが再確認されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、将来に向けた投資は継続しているものの、経費全体の減少により直近３か月間の営業利益が前年同期比で増加したことから、経常利益16億４千１百万円（前年同期比 29.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益10億７千９百万円（前年同期比 37.6％減）となり、上期と比べて改善いたしました。」
将来に向けた投資を継続する方針が、利益面の説明においても再確認されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高が減少したことに加え、新製品の開発など将来への投資を推し進めていることから、経常利益10億６千８百万円（前年同期比 41.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益７億２百万円（前年同期比 50.5％減）となりました。」
新製品の開発など将来への投資を推進する方針が、減益要因としても引き続き記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「主力製品の拡販や新たなシステムの開発、将来に向けた投資を積極的に行ってまいりました。」
将来の事業拡大に向け、主力製品の拡販、新システム開発、投資を積極的に行う方針が再確認されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「将来のビジネス拡大に向けた投資を積極的に行ってまいりました。」
将来の事業拡大を目的とする積極的な投資方針が初出である。