原価悪化案件による将来損失の引当計上
FY2019-Q1に初出。7回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2020。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに6社。
- FY2020対処有価証券報告書
「セグメント損益は、売上高の増加、原価低減活動の推進及び前連結会計年度にあった不採算案件が減少したことから改善しました。」
前年度に発生した不採算案件の影響が減少し、原価低減活動等も加わって情報システムのセグメント損益は113百万円の利益となった。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「情報システムは、防衛省の国内調達が低調に推移している影響がある中で、表示・音響関連装置が堅調に推移し、売上高は増加しました。セグメント損益は、売上高の増加、前年同期にあった不採算案件の減少に加え、原価低減活動の推進により改善しました。この部門の当期の売上高は、82億31百万円（前年同四半期比8.7％増）となりました。セグメント損益は、前年同四半期比３億18百万円改善の１億92百万円の損失となりました。」
前年同期にあった不採算案件が減少し、売上高増加と原価低減活動も加わって情報システムのセグメント損失は318百万円改善した。ただし、なお192百万円の損失である。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「情報システムは、防衛省の国内調達が低調に推移している影響がある中で、表示・音響関連装置が堅調に推移し、売上高は増加しました。セグメント損益は、売上高の増加、原価低減及び前年同期にあった不採算案件が減少したことから改善しました。」
前年同期にあった不採算案件が減少し、売上高増加と原価低減も加わって情報システムのセグメント損益は334百万円改善した。不採算案件による損失影響は低減している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「情報システムは、防衛省の国内調達が低調に推移している影響がある中で、受注高の増加に加え、表示・音響関連装置が堅調に推移し、売上高は増加しました。セグメント損益は、売上高の増加、原価低減及び前期にあった不採算案件が減少したことから改善しました。」
前期にあった不採算案件が減少し、原価低減と売上高増加も加わって情報システムのセグメント損益は340百万円改善した。不採算案件による損失影響は当四半期に低減している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「損益に関しましては、諸経費削減等に努めたものの、売上高の減少に加え、一部の不採算案件により原価悪化したことから、営業損失は前年同四半期比67百万円悪化の７億38百万円、経常損失は前年同四半期比91百万円悪化の７億91百万円となりました。」
一部の不採算案件による原価悪化が継続して発生し、営業損失738百万円、経常損失791百万円の要因となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「損益に関しましては、諸経費削減等に努めたものの、売上高の減少に加え、一部の不採算案件により原価悪化したことから、営業損失は前年同四半期比97百万円悪化の５億97百万円、経常損失は前年同四半期比98百万円悪化の６億26百万円となりました。」
一部の不採算案件による原価悪化が継続的な損失要因として実績化し、営業損失・経常損失を前年同期よりそれぞれ97百万円、98百万円悪化させた。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「売上高の減少に加え、原価悪化案件の将来損失見込額を引当計上したことから」
原価悪化案件について将来損失見込額を引当計上し、当第１四半期の営業損失・経常損失の悪化要因として初めて独立したテーマとして確認できる。