QCD(品質・コスト・納期)の改善
FY2016に初出。38回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-30。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに32社。
- 2026-07-30再掲決算
「こうした環境下、当社グループは、新たな製品やソリューションを生み出す技術力、QCDを高めるものづくり力、市場動向等を捉えタイムリーに製品を投入する企画力の強化を通じて、顧客価値の向上に取り組み、受注・売上の拡大に努めてまいりました。」
技術力、QCDを高めるものづくり力、企画力の強化を通じて顧客価値と受注・売上の拡大を図る方針を再掲した。 - FY2026前進有価証券報告書
「こうした環境下、当社企業グループは、新たな製品やソリューションを生み出す技術力、QCDを高めるものづくり力、市場動向等を捉えタイムリーに製品を投入する企画力の強化を通じて、顧客価値の向上に取り組み、受注・売上の拡大に努めてまいりました。」
技術力、QCDを高めるものづくり力、企画力の強化を進め、全社の受注高・売上高・営業利益が増加した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループでは、新たな製品やソリューションを生み出す技術力、QCDの向上を図るものづくり力、市場動向等を捉えタイムリーに製品を投入する企画力の強化により、顧客価値の向上を目指すことで受注・売上の拡大に努めてまいりました。この結果、当中間連結会計期間における当社グループの連結業績は、売上高は127億3百万円(前年同中間期比39.5%増)、営業利益は19億77百万円(前年同中間期比8億28百万円増)」
技術力、QCD向上を図るものづくり力、企画力を強化し、全社の売上高・営業利益が前年同期を上回った。QCD改善を含むものづくり力強化について、測定可能な進展が示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社企業グループは、新たな製品やソリューションを生み出す研究開発力、QCDの向上を図るものづくり力、新規顧客獲得のためのマーケティング力の強化により、競争力の向上及び受注・売上の拡大に努めてまいりました。…売上総利益は、原価率が改善したことにより66億37百万円(前年同期比15.9%増)となり、売上総利益率は33.0%となりました。」
QCD向上を図るものづくり力の強化と品質管理を継続し、原価率改善により売上総利益率33.0%、売上総利益6,637百万円を計上した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、新たな製品やソリューションを生み出す研究開発力、QCDの向上を図るものづくり力、新規顧客獲得のためのマーケティング力の強化により、競争力の向上及び受注・売上の拡大に努めるとともに、三現(現地、現物、現実)主義監査による品質管理強化を推進いたしました。」
QCD向上を図るものづくり力の強化と、三現主義監査による品質管理強化を引き続き推進した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「QCDの改善活動は成果が上がっており、今後も継続展開することで更に収益性を改善するとともに、ものづくり力を強化して競争力を高めてまいります。」
QCD改善について成果が上がっているとの認識を示し、継続展開する方針を再確認した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社企業グループは、継続して顧客価値向上を目的に、新たな製品やソリューションを生み出す研究開発力、QCDの向上をはかるものづくり力、新規顧客獲得のためのマーケティング力の強化により、競争力向上に努めるとともに、三現(現地、現物、現実)主義監査による品質管理強化を推進いたしました。」
QCD向上をはかるものづくり力の強化と、三現主義監査による品質管理強化を継続して推進した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況において当社企業グループは、顧客価値向上を目的に、新たな製品やソリューションを生み出す研究開発力、QCDの向上をはかるものづくり力、新規顧客獲得のためのマーケティング力の強化により、競争力向上に努めるとともに、品質問題の未然防止のために三現(現地、現物、現実)主義監査による品質管理強化を推進いたしました。」
研究開発力、QCD向上、マーケティング力の強化および三現主義監査による品質管理強化を継続して推進した。新たな達成マイルストーンの記載はない。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような状況において当社企業グループは、生産設計力の強化と改善に向けたプロセス構築、三現(現地、現物、現実)主義監査による品質管理強化を推進し、原価低減及びものつくり力の向上に継続して努めてまいりました。その結果、当期における当社企業グループの連結業績は、売上高は36億5百万円(前年同四半期比10.5%増)、営業利益は2億75百万円(前年同四半期比2億43百万円増)、経常利益は2億68百万円(前年同四半期比2億42百万円増)」
生産設計力強化、改善プロセス構築、三現主義監査による品質管理強化を継続し、原価低減・ものつくり力向上に取り組んだ結果、全社営業利益は前年同期比243百万円増の275百万円となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、全社活動としましては、生産設計力の強化と継続的な改善に向けたプロセス構築、三現主義監査による品質管理強化を推進し、原価低減及びものつくり力の向上に努めてまいりました。」
生産設計力強化、継続改善プロセスの構築、三現主義監査による品質管理強化を実施し、売上原価率は前年同期比0.9%改善した。QCD改善に関する具体的な成果が示された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「情報システムは、大型プロジェクト等の受注促進に努めた結果、受注高は113億51百万円(前年同四半期比76.1%増)、受注残高は110億61百万円(前年同四半期比95.1%増)の大幅増となりました。売上高についても86億34百万円(前年同四半期比6.6%増)、セグメント利益は原価改善に努めた結果、9億76百万円(前年同四半期比4億65百万円増加)となりました。」
原価改善により情報システムのセグメント利益が前年同期比465百万円増加して976百万円となった。受注高・受注残高・売上高も増加し、QCD改善を通じた収益力向上の具体的な前進が示された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「一方、売上高は前年に比べ下期偏重のため49億50百万円(前年同四半期比8.9%減)、セグメント利益は原価改善に努めた結果、4億25百万円(前年同四半期比95百万円増加)となりました。」
原価改善により、情報システムのセグメント利益は前年同四半期比95百万円増の425百万円となった。売上高は下期偏重により減少している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「連結利益は原価改善の効果があるものの、営業利益は前年同四半期比2億92百万円減少の32百万円、経常利益は前年同四半期比2億89百万円減少の26百万円となりました。」
原価改善の効果は認識されているが、営業利益・経常利益は前年同期から減少した。QCD・原価改善活動の継続は示されるものの、新たな達成マイルストーンは記載されていない。 - FY2022前進有価証券報告書
「情報システムは、主要プロジェクトの端境期により、受注高、売上高とも減少しました。一方、収益力向上のため、継続的に取り組んでおりますQCD(品質、コスト、納期)の改善活動の成果が大きく表れ、セグメント利益は増加しました。」
情報システムは減収となったが、QCD改善活動の成果によりセグメント利益は前期比613百万円増加し780百万円となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「情報システムは、主要プロジェクトの端境期により、受注高は減少しました。一方、収益力向上のため、継続的に取り組んでおりますQCD(品質、コスト、納期)の改善活動の成果が大きく表れ、売上高は減少したもののセグメント利益は増加しました。 この部門の当期の売上高は、前年同四半期比10億79百万円減少の80億98百万円(前年同四半期比11.8%減)となりましたが、セグメント利益は、前年同四半期比4億23百万円増加の5億11百万円となりました。」
QCD改善活動の成果が大きく表れ、情報システムの売上高が前年同期比11.8%減少する中でも、セグメント利益は前年同期比423百万円増加し511百万円となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「情報システムは、主要プロジェクトの端境期により、受注高は減少しました。一方、収益力向上のため、継続的に取り組んでおりますQCD(品質、コスト、納期)の改善活動の成果が着実にあがっており、セグメント利益は改善しました。 この部門の当期の売上高は前年同四半期比1億63百万円減少の54億32百万円(前年同四半期比2.9%減)となりましたが、セグメント利益は前年同四半期比4億17百万円改善の3億29百万円となりました。」
QCD改善活動の成果が着実に上がり、情報システムのセグメント利益は前年同期比417百万円改善して329百万円となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「情報システムは、主要プロジェクトの端境期により、受注高は減少しました。一方、収益力向上のため、QCD(品質、コスト、納期)の改善活動に継続的に取り組んでおり、これらによりセグメント利益は改善しました。 この部門の当期の売上高は、前年同四半期比5億88百万円改善の27億97百万円(前年同四半期比26.7%増)、セグメント利益は、前年同四半期比3億96百万円改善の2億27百万円となりました。」
QCD改善活動を継続し、情報システムの売上高は前年同期比26.7%増、セグメント損益は前年同期の168百万円の損失から227百万円の利益へ転換した。 - FY2021前進有価証券報告書
「情報システムは、事業拠点の集約により製販一体となった受注活動を一層推進するとともに、収益力向上のため、QCD(品質、コスト、納期)の改善活動を継続的に取り組みました。これらにより、防衛省の国内調達が伸びない中で受注高は増加するとともに、セグメント利益も増加しました。」
事業拠点の集約とQCD改善を進め、防衛省の国内調達が伸びない中でも情報システムの売上高は123億96百万円、セグメント利益は166百万円となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「情報システムは、防衛省の国内調達が低調に推移している影響がある中で、受注活動に注力するとともに、収益力向上のため、QCD(品質、コスト、納期)の改善活動に取り組んでおります。これらにより、売上高は増加するとともに諸経費削減に努めたことから、セグメント損益は大幅に改善しました。 この部門の当期の売上高は、91億78百万円(前年同四半期比11.5%増)となりました。セグメント損益は、前年同四半期比2億81百万円改善の88百万円の利益となりました。」
QCD改善活動、受注活動、諸経費削減を進め、情報システムの売上高は前年同期比11.5%増、セグメント損益は前年同期の損失から88百万円の利益へ改善した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「情報システムは、防衛省の国内調達が低調に推移している中で、収益力向上のため、QCD(品質、コスト、納期)の改善や受注時から粗利益の増加を目指した活動に取り組んでおります。これらにより、売上高は減少したものの、セグメント損益は改善しました。 この部門の当期の売上高は、55億96百万円(前年同四半期比0.8%減)となりました。セグメント損益は、前年同四半期比15百万円改善の87百万円の損失となりました。」
QCD改善および受注時から粗利益増加を目指す活動を継続し、情報システムのセグメント損失は前年同四半期比15百万円改善した。なお、87百万円の損失は残っている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「連結損益は売上高増加に加え、諸経費削減に努めたことから、営業損益は前年同四半期比2億30百万円改善の40百万円の損失、経常損益は前年同四半期比1億97百万円改善の84百万円の損失となりました。」
諸経費削減を継続し、売上高増加も加わって営業損失・経常損失が前年同四半期比でそれぞれ230百万円、197百万円改善した。ただし、なお損失計上である。 - FY2020再掲有価証券報告書
「これまで注力していたQCD(品質、コスト、納期)の改善活動は、一定の成果があることから、今後も継続展開してまいります。」
QCD改善は一定の成果があるとの認識を示し、継続展開する方針を再確認した。受注前の仕様確定による粗利益最大化・リスク低減は別途具体化されている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「損益は、売上高は減少したものの、原価改善及び諸経費削減に努めたことから、営業損益は前年同四半期比1億69百万円改善の5億68百万円の損失、経常損益は前年同四半期比1億90百万円改善の6億1百万円の損失となりました。」
原価改善及び諸経費削減を継続し、売上高減少下でも営業損失を169百万円、経常損失を190百万円改善した。ただし、営業・経常段階ではなお損失である。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「損益に関しましては、売上高は減少したものの、原価改善及び諸経費削減に努めたことから、営業損益は前年同四半期比2億40百万円改善の3億56百万円の損失、経常損益は前年同四半期比2億50百万円改善の3億76百万円の損失となりました。」
原価改善及び諸経費削減を継続し、売上高減少下でも営業損失を240百万円、経常損失を250百万円改善した。なお、なお損失計上であり、施策による黒字化は達成していない。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「損益に関しましては、売上高は減少したものの、原価改善及び諸経費削減に努めたことから、営業損益は前年同四半期比3億4百万円改善の2億71百万円の損失、経常損益は前年同四半期比3億19百万円改善の2億82百万円の損失となりました。」
原価改善及び諸経費削減により、売上高減少下でも営業損失は304百万円、経常損失は319百万円改善した。 - FY2019前進有価証券報告書
「この結果、原価率が改善したことにより売上総利益は38億80百万円(前年同期比0.2%増)となり、売上総利益率は22.2%となりました。販売費及び一般管理費は、前年同期比6億30百万円減少の39億50百万円となりました。」
原価率改善と販売費及び一般管理費の630百万円削減により、売上減少下でも売上総利益は微増し、営業損失も前年同期より638百万円改善した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「情報システムは、防衛省の国内調達が低調に推移している影響はあるものの、期首受注残高が高水準であったことから、売上高は増加しました。セグメント損益は、一部の不採算案件により原価悪化したことから損失となったものの、売上高の増加、諸経費の削減により改善しました。」
諸経費削減等のコスト改善施策を継続している。情報システムのセグメント損失は前年同四半期比252百万円改善したが、全社では不採算案件による原価悪化が残っている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「損益に関しましては、諸経費削減等に努めたものの、売上高の減少に加え、一部の不採算案件により原価悪化したことから、営業損失は前年同四半期比97百万円悪化の5億97百万円、経常損失は前年同四半期比98百万円悪化の6億26百万円となりました。」
諸経費削減等のQCD・コスト改善施策は継続したが、売上減少と一部不採算案件による原価悪化を補えず、営業損失・経常損失は前年同期より拡大した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「損益に関しましては、諸経費削減等に努めたものの、売上高の減少に加え、原価悪化案件の将来損失見込額を引当計上したことから、営業損失は前年同四半期比2億7百万円悪化の5億76百万円、経常損失は前年同四半期比2億22百万円悪化の6億1百万円となりました。」
諸経費削減を継続したが、売上減少と原価悪化案件の引当計上により営業損失・経常損失は悪化した。QCD改善施策の記載は継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「③QCD(品質、コスト、納期)の改善・品質改善活動の継続により「品質のアビオ」への回帰・コスト競争力の強化・納期遵守率の向上」
品質改善、コスト競争力、納期遵守率の向上を中期経営計画の施策として継続した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「損益に関しましては、原価改善等に努めたものの、売上高が減少したことにより、営業損失は前年同四半期比1億71百万円悪化の6億71百万円、経常損失は前年同四半期比1億41百万円悪化の6億99百万円となりました。」
原価改善等の施策を継続したが、売上高減少を補えず、営業損失・経常損失は前年同四半期より悪化した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「損益に関しましては、原価改善等に努めたものの、売上高が減少したことにより、営業損失は前年同四半期比3億95百万円悪化の4億99百万円、経常損失は前年同四半期比3億78百万円悪化の5億28百万円となりました。」
原価改善等の施策を継続しているが、売上高の減少を補えず、営業損失・経常損失は前年同四半期より悪化した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「損益に関しましては、原価改善、諸経費削減等に努めたものの、売上高が減少したことから、営業損失は前年同四半期比1億73百万円悪化の3億68百万円、経常損失は前年同四半期比1億59百万円悪化の3億79百万円となりました。」
原価改善・諸経費削減を継続しているが、売上高の減少を補えず、営業損失・経常損失は前年同四半期より悪化した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「③QCD(品質、コスト、納期)の改善・品質改善活動の継続により「品質のアビオ」への回帰・コスト競争力の強化・納期遵守率の向上」
QCD改善を中期経営計画の具体施策として再掲し、品質改善、コスト競争力、納期遵守率の向上という重点を明確化した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「情報システムは、売上高が防衛市場で国内調達が減少している影響により、前年同四半期比20億11百万円減少の75億63百万円(21.0%減)となりました。損益に関しましては、諸経費の削減に努めたものの売上高の減少により、前年同四半期比4億16百万円悪化の2億80百万円のセグメント損失となりました。」
諸経費削減を継続しているが、防衛市場の減収を補えず、情報システムは2億80百万円のセグメント損失となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「プリント配線板は、車載向けの半導体高温スクリーニングテスト用基板が好調に推移しましたが、平成28年7月7日に公表いたしました「プリント配線板事業の移管」の影響もあり、売上高は前年同四半期比2億5百万円減少の13億67百万円(前年同四半期比13.1%減)となりました。損益に関しましては、生産性の向上による原価低減に努めたものの、売上高の減少により前年同四半期比30百万円悪化の1億73百万円のセグメント損失となりました。」
生産性向上による原価低減や諸経費削減を引き続き進めているが、当四半期には売上減少を補えず、プリント配線板のセグメント損失は1億73百万円となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「損益に関しましては、売上高は減少したものの、原価改善、諸経費削減等により営業損失は前年同四半期比1億15百万円改善の1億95百万円、経常損失は前年同四半期比1億8百万円改善の2億19百万円となりました。」
原価改善・諸経費削減の効果を、営業損失115百万円改善という四半期実績で示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「QCD(品質・コスト・納期)の改善、お客様からの信頼向上及び競争力強化のため、品質向上、コスト削減等の改善を進めてまいります。」
品質向上、コスト削減を通じて顧客信頼と競争力を高める施策として記載。