戦略領域の技術・スキル獲得による技術基盤強化
FY2016に初出。15回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- FY2025前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は、562百万円であり、主な研究内容は以下のとおりであります。」
研究開発費は前年度の487百万円から562百万円へ増加した。艦船搭載用コンソールの音声操作、全自動真空シーム封止装置、医用サーモグラフィなど、戦略領域の研究開発を具体化した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発費総額は２億93百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、研究開発費総額は293百万円だった。 - FY2024再掲有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は、487百万円であり、主な研究内容は以下のとおりであります。」
独自のエレクトロニクス技術・システム技術による研究開発を継続し、研究開発費は前年度と同じ487百万円だった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社企業グループの研究開発費総額は３億54百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社企業グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、研究開発費総額は354百万円だった。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は、487百万円であり、主な研究内容は以下のとおりであります。」
研究開発費は前年度の425百万円から487百万円へ増加した。人工知能を活用した画像処理、EV向け溶接機、遠隔監視用サーモグラフィなど、戦略領域の技術開発を具体化した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社企業グループの研究開発費総額は３億53百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社企業グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費総額を353百万円と記載した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社企業グループの研究開発費総額は２億17百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社企業グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、当第２四半期累計期間の研究開発費総額を217百万円と記載した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社企業グループの研究開発費総額は99百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社企業グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、当第１四半期累計期間の研究開発費総額を99百万円と記載した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社企業グループの研究開発費総額は３億３百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社企業グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、当第３四半期累計期間の研究開発費総額を303百万円と記載した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社企業グループの研究開発費総額は２億７百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社企業グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと説明され、当第２四半期累計期間の研究開発費総額は207百万円だった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社企業グループの研究開発費総額は80百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社企業グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
独自のエレクトロニクス技術・システム技術による研究開発方針に重要な変更はないとし、当第１四半期累計期間の研究開発費総額を80百万円と記載した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社企業グループは、独自のエレクトロニクス技術とシステム技術により、お客様のために新しい価値を創造し、安全で豊かな社会（人と地球にやさしい情報社会）の実現に貢献することを経営の基本理念としております。」
独自のエレクトロニクス技術・システム技術による新価値創造を経営理念として継続した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「②技術基盤の再構築化・戦略領域の技術・スキルの獲得、強化・新たな技術革新・イノベーションへの対応」
戦略領域の技術・スキルの獲得・強化と、技術革新・イノベーションへの対応を継続した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「②技術基盤の再構築化・戦略領域の技術・スキルの獲得、強化・新たな技術革新・イノベーションへの対応」
戦略領域の技術・スキル獲得と強化を、技術基盤の再構築および技術革新への対応として中期経営計画に再掲した。 - FY2016初出有価証券報告書
「お客様に価値ある製品やサービスを提供するため、事業環境の変化を先取りし、戦略領域で必要な技術やスキルを獲得・強化してまいります。」
技術やスキルの獲得・強化を、製品・サービスの価値向上の手段として位置づけている。