制度・仕組み・業務プロセス・働き方改革による生産性向上
FY2017に初出。11回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。11社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社企業グループは、今後も持続的な成長をはかるべく、人財育成・組織活性化・ＤＸ等によってアウトプットを最大化するとともに、企画力・ものづくり力・技術力の３つの力を融合させて顧客価値を向上することで、競争力強化をはかってまいります。」
人財育成、組織活性化、DX、企画力・ものづくり力・技術力の融合による生産性・競争力向上の方向性を継続した。 - FY2024前進有価証券報告書
「現中期経営計画で目標としていた経営基盤の強化（事業基盤確立、費用構造改革、財務体質改善、従業員の意識改革等）を前倒しして実現いたしました。」
業務プロセス・組織改革等を含む経営基盤強化について、現中期経営計画の目標を前倒しで実現したと説明している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、全社活動としましては、生産設計力の強化と継続的な改善に向けたプロセス構築、三現主義監査による品質管理強化を推進し、原価低減及びものつくり力の向上に努めてまいりました。」
業務プロセス・生産性向上施策を、生産設計力強化、継続改善プロセス構築、三現主義監査として実施した。売上原価率0.9％改善や営業利益増加と併せて記載された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「これまで利用していた日本電気株式会社のＩＴシステムから切り離しを完了させ、当社独自のＩＴシステムを構築するなど、経営基盤の強化を進めてまいりました。」
IT基盤・業務プロセス改革について、NECのITシステムからの切り離しを完了し、独自ITシステムを構築する実行段階の進展が記載された。 - FY2022前進有価証券報告書
「当期まで筋肉質な会社にするため、組織機構改革による収益基盤の更なる強化、間接業務の効率化を進め、その結果、営業利益率を改善し、キャッシュ・フローを創出、財務基盤を強化してまいりました。」
組織機構改革と間接業務の効率化について、収益基盤・営業利益率・キャッシュ・フロー・財務基盤への効果を会社自身が実績として説明した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「そのうえで、組織機構改革により品質機能及び収益基盤の更なる強化、間接業務の効率化を進めました。」
組織機構改革を通じて品質機能・収益基盤の強化と間接業務の効率化を進める方針を継続した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「そのうえで、組織機構改革により収益基盤の更なる強化、間接業務の効率化を進めました。」
組織機構改革を実施し、収益基盤の強化と間接業務の効率化を進めた。従来の業務プロセス・働き方改革の方針について、組織機構改革という具体的な実行段階が記載された。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、本店及び事業所の集約により、部門間の更なる連携強化や固定費削減等により経営効率向上をはかりました。」
従来掲げていた組織・業務プロセス改革について、本店・事業所の集約を実施し、部門間連携強化と固定費削減による経営効率向上を進めた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「④制度・仕組の改革、業務プロセス改革、働き方改革・ＩＴ基盤の強化、仕組みの近代化、働き方改革による生産性向上」
IT基盤強化、仕組みの近代化、業務プロセス改革、働き方改革を通じた生産性向上を継続して掲げた。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「この評価方法の変更は、当第１四半期連結会計期間より新基幹システムの導入を契機に行ったものであります。」
新基幹システムの導入を契機に、棚卸資産の評価方法を総平均法から先入先出法へ変更した。IT基盤・業務プロセスの近代化について、具体的な導入事実が記載された。 - FY2017初出有価証券報告書
「④制度・仕組の改革、業務プロセス改革、働き方改革・ＩＴ基盤の強化、仕組みの近代化、働き方改革による生産性向上以上の諸施策により、オペレーショナル・エクセレンスを実現し」
IT基盤強化、仕組みの近代化、業務プロセス改革、働き方改革を通じた生産性向上とオペレーショナル・エクセレンスを、新たな具体施策として示した。