事業活動による環境負荷の低減
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「具体的な取組としては、本社工場塩山サイト社員寮跡地への太陽光発電設備の設置、非化石証書購入によるカーボンオフセット、圧縮空気や空調設備の効率的な使用等を進めたこと等により、生産拡大及び夏季の猛暑により増加傾向ではあったものの、2025年度排出量実績は13,818t-CO2と年度目標の14,280t-CO2に対し目標達成となりました。」
太陽光発電設備、非化石証書、圧縮空気・空調設備の効率化を進め、2025年度排出量を13,818t-CO2とし、年度目標14,280t-CO2を下回った。 - FY2024前進有価証券報告書
「具体的な取り組みとしては、津軽工場やZHONGSHAN ENOMOTO Co.,Ltd.への太陽光発電設備の設置や増設、省エネ機器への更新、圧縮空気の効率的な使用等を進めたこと等により2023年度排出量実績は13,469t-CO2と2023年度目標16,316t-CO2、2021年度実績17,812t-CO2に対し大幅削減となりました。」
太陽光発電設備、省エネ機器、圧縮空気の効率利用を進め、2023年度のScope1・2排出量を13,469t-CO2まで削減した実績を記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「気候変動対策など環境への取組を推進するため、2022年４月より環境委員会を設置しております。委員会は四半期に一回開催され、取締役サステナビリティ推進室長を委員長とした各部門長から構成されており、サステナビリティに関する方針・目標・実行計画の策定、サステナビリティ目標（KPI）に対する推進管理や評価、個別施策の審議、重点課題の策定と推進を担っています。」
従来の環境負荷低減・中期環境計画に加え、環境委員会を設置し、KPI管理・評価、個別施策の審議、重点課題の推進を行う体制を具体化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「新たな取り組みとしては、新設されたサステナビリティ推進室において中期環境計画の策定と推進を行い、その達成に向けて全社を挙げて積極的に取り組んでおります。」
サステナビリティ推進室を新設し、中期環境計画の策定・推進という新たな実施体制を示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、環境負荷の低減に努めており土壌や地下水の調査及び浄化活動、温室効果ガスの排出削減や省資源化を推進していますが、今後環境汚染が発生または判明した場合、浄化処理等の対策費用が発生し、当社グループの損益に悪影響を及ぼす可能性があります。」
土壌・地下水の調査・浄化、温室効果ガス排出削減、省資源化を継続する方針を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループでは、環境負荷の低減に努めており土壌や地下水の調査及び浄化活動、温室効果ガスの排出削減や省資源化を推進していますが、今後環境汚染が発生または判明した場合、浄化処理等の対策費用が発生し、当社グループの損益に悪影響を及ぼす可能性があります。」
土壌・地下水の調査・浄化に加え、温室効果ガス排出削減と省資源化を施策として記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは、環境負荷の低減に努めており、土壌や地下水の調査及び浄化活動を行っています。」
環境負荷低減と土壌・地下水の調査・浄化活動を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは、環境負荷の低減に努めており、土壌や地下水の調査及び浄化活動を行っています。」
環境負荷低減と土壌・地下水の調査・浄化活動を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、環境負荷の低減に努めておりますが、事業活動を通じて環境汚染が発生しないという保証はありません。」
環境負荷低減の姿勢を示す一方、環境汚染発生可能性をリスクとして併記している。