最先端技術の早期投入に伴う品質問題
FY2016に初出。26回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
最先端技術の早期投入に伴う品質問題について、新たな発生および重要な変更はないと記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「しかしながら、新技術に付随する予期せぬ品質問題が生じた場合には、売上減少、信頼の棄損などで当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
未浸透の新技術を製品へ導入することに伴う品質問題のリスクを継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
最先端技術の早期投入に伴う品質問題について、新たな発生および重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
最先端技術の早期投入に伴う品質問題について、新たな発生および重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
最先端技術の早期投入に伴う品質問題について、新たな発生および重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
最先端技術の早期投入に伴う品質問題について、新たな発生および重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
最先端技術の早期投入に伴う品質問題について、新たな発生および重要な変更はないと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「しかしながら、新技術に付随する予期せぬ品質問題が生じた場合には、売上減少、信頼の棄損などで当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
最先端・未浸透技術に伴う予期せぬ品質問題のリスクを継続している。品質保証体制、協力会社・サプライヤーとの協働、発生時の再発防止策も記載している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「品質補償引当金 92,920 －」
品質補償引当金残高は前連結会計年度末の9,292万円から当第2四半期末にはゼロとなった。品質補償に関する引当残高が解消している。 - FY2020対処有価証券報告書
「品質補償引当金 230,344 92,920」
品質補償引当金残高は前期末の2億3,034万4千円から9,292万円へ減少した。品質補償に関する負債の計上は残るが、引当残高は減少している。 - FY2020-Q3品質補償引当金残高の増加有価証券報告書
「品質補償引当金 230,344 146,055」
品質補償引当金は前連結会計年度末の2億3,034万4千円から当第3四半期末には1億4,605万5千円へ減少した。一方、FY2020-Q2末の1億559万4千円からは増加しており、品質補償に関する引当の計上は続いている。 - FY2020-Q2品質補償引当金残高のさらなる減少有価証券報告書
「品質補償引当金 230,344 105,594」
品質補償引当金は前連結会計年度末の2億3,034万4千円から当第2四半期末には1億559万4千円へ減少した。 - FY2020-Q1品質補償引当金残高の減少有価証券報告書
「品質補償引当金 230,344 160,715」
品質補償引当金は前連結会計年度末の2億3,034万4千円から当第1四半期末には1億6,071万5千円へ減少した。ただし、品質補償引当金の計上自体は継続している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「品質補償引当金 － 230,344」
品質補償引当金を当連結会計年度末に2億3,034万4千円計上し、品質問題に関する費用・負債の計上が年度ベースでも確認された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「品質補償引当金 － 318,442」
品質補償引当金が当第3四半期末にも3億1,844万2千円計上されており、品質問題に関する費用・負債の計上が続いている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「品質補償引当金 － 459,907」
品質補償引当金が前連結会計年度末の計上なしから4億5,990万7千円となった。第1四半期に続き、品質問題に関する費用・負債の計上が確認される。 - FY2019-Q1品質補償引当金の計上有価証券報告書
「品質補償引当金 － 356,067」
前連結会計年度末には計上されていなかった品質補償引当金を、当第1四半期末に3億5,606万7千円計上している。本文では計上原因の詳細は説明されていない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、最先端技術を積極的に開発し、これを新製品に導入して早期に市場投入するよう努めていることから、未だ市場に浸透していない新しい技術も存在し、予期せぬ品質問題が生じた場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
品質保証体制を整備する一方、未浸透の新技術を早期投入することに伴う品質問題リスクを継続記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
最先端技術の早期投入に伴う品質問題について、新たな発生および重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
最先端技術の早期投入に伴う品質問題リスクについて、新たな発生および重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
最先端技術の早期投入に伴う品質問題について、新たな発生および重要な変更はないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかしながら、最先端技術を積極的に開発し、これを新製品に導入して早期に市場投入するよう努めていることから、未だ市場に浸透していない新しい技術も存在し、予期せぬ品質問題が生じた場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
品質保証体制を整備する一方、市場未浸透の新技術を早期投入することに伴う品質問題リスクを継続記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
最先端技術の早期投入に伴う品質問題について、新たな発生および重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
最先端技術の早期投入に伴う品質問題について、新たな発生および重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
新たなリスクの発生および既存リスクの重要な変更はないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、ＩＳＯ９００１の認証取得を含む品質保証体制を確立し、製品の完成度に万全の注意を払うとともに、高いレベルのサービス体制の確立に努めております。しかしながら、最先端技術を積極的に開発し、これを新製品に導入して早期に市場投入するよう努めていることから、未だ市場に浸透していない新しい技術も存在し、予期せぬ品質問題が生じた場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
品質保証・サービス体制を整備しているが、市場未浸透の新技術に起因する品質問題をリスクとしている。