コネクタ・ハーネス・ラックの3事業継続と注力市場の選定
FY2016に初出。34回の記載のうち27回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。14社中2社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-07実績引用業績予想の修正
「当社グループは注力市場の動向を見極めた受注活動を展開するとともに、生産効率の向上、設備投資の効率化など経営全般にわたり効率化を推し進め、企業基盤のさらなる強化に努めております。」
注力市場を見極めた受注活動、生産効率の向上および設備投資の効率化が、業績予想の修正理由として記載された。 - FY2026再定義有価証券報告書
「第65期は「コネクタ事業の底上げ、ハーネス事業の改革、機器事業の付加価値ビジネスへの転換を推進し、収益力を強化し各事業を拡大する。」「フローティング／高速伝送／ハイパワー／防水を強化する。」「工業／車載／画像／医療／通信を注力市場とする。」を重点戦略とし」
第64期の重点戦略を引き継ぎつつ、ハーネス事業を「改革」とし、ものづくりの品質向上・コスト削減・リードタイム短縮を含む第65期の重点戦略へ整理している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは注力市場の動向を的確に捉えた受注活動を展開するとともに、生産性の向上によるコスト削減、設備投資の効率化、諸経費の抑制など経営全般にわたり効率化を推進し、企業基盤のさらなる強化に努めました。」
注力市場での受注活動、生産性向上、設備投資の効率化および諸経費の抑制による企業基盤強化を継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「第64期は「コネクタ事業の底上げ、ハーネス事業の事業改革推進、機器事業の付加価値ビジネスへの転換を行い、収益力を強化し各事業を拡大する。」「フローティング／高速伝送／ハイパワー／防水を強化する。」「工業／車載／画像／医療／通信を注力市場とする。」「設計から出荷までのトータル品質管理体制を強化する（社外不具合撲滅）。」を重点戦略とし」
コネクタ・ハーネス・機器事業、製品機能、注力市場、品質管理を第64期の重点戦略として再整理している。通信市場を注力市場に含め、社外不具合撲滅も明示した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは注力市場の動向を見極めた受注活動を展開するとともに、生産性の向上によるコスト削減、設備投資の効率化や諸経費の抑制など経営全般にわたり効率化を推し進め、企業基盤のさらなる強化に努めてまいりました。」
注力市場を見極めた受注活動、生産性向上によるコスト削減、設備投資の効率化および諸経費抑制を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは注力市場の動向を見極めた受注活動を展開するとともに、生産性の向上によるコスト削減、設備投資の効率化や諸経費の抑制など経営全般にわたり効率化を推し進め、企業基盤のさらなる強化に努めてまいりました。」
注力市場を見極めた受注活動と、生産性向上、コスト削減、設備投資の効率化、諸経費抑制を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、工業機器市場、車載機器市場を中心に需要を的確に捉えるとともに、生産性の向上によるコスト削減、設備投資の効率化や諸経費の抑制など経営全般にわたり効率化を推し進め、企業基盤のさらなる強化に努めてまいりました。」
注力市場での需要獲得と、生産性向上、コスト削減、設備投資効率化、諸経費抑制を組み合わせた事業運営を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは中国での新型コロナウイルス感染症対策によるロックダウン等の影響は一部ありましたが、サプライチェーン最適化に取組み、注力市場の動向を見極めた受注活動を展開するとともに、生産性の向上によるコスト削減、設備投資の効率化や経費の抑制を推し進め、企業基盤のさらなる強化に努めてまいりました。」
注力市場の受注活動、生産性向上によるコスト削減、設備投資の効率化および経費抑制を継続している。中国のロックダウン等への対応として、サプライチェーン最適化にも取り組んでいる。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは画像機器市場向けの売上は中国の一部地域においてロックダウンの影響により減少しましたが、工業機器、車載機器市場向けの売上は好調に推移いたしました。」
工業機器・車載機器を中心とする注力市場での受注・販売活動を継続している。画像機器市場は中国のロックダウンの影響を受けた一方、工業機器・車載機器市場は好調に推移した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「今年度は、基本方針を「１．商品群を増強する。２．海外ビジネスを強化／拡大する。３．収益力を強化する。」とし、運営方針である「１．コネクタ（ハーネス含む）事業の底上げを推進する。機器事業の付加価値ビジネスへの転換を推進する。２．欧州、中国、北米の販売体制を強化する。３．工業・車載・画像・医療・５Ｇ／ＩｏＴ周辺機器を注力市場とする。４．車載市場を強化開拓する（ＡＤＡＳ／ＥＶ等ＣＡＳＥ分野）。５．エネルギー分野を調査、開拓する（バッテリー／電力新分野関連機器）。」を推進し」
従来のコネクタ・機器・海外・注力市場方針に加え、ハーネス、ADAS/EV等のCASE、エネルギー分野を明示し、対象範囲を拡大している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、工業機器市場、車載機器市場を中心に旺盛な需要を的確に捉えるとともに、生産性の向上によるコスト削減、設備投資の効率化や諸経費の抑制など経営全般にわたり効率化を推し進め、企業基盤のさらなる強化に努めてまいりました。」
注力市場の需要を捉える営業・受注活動と、生産性向上、コスト削減、設備投資の効率化、諸経費抑制を継続している。新たな施策や達成マイルストーンは示されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは注力市場の動向を見極めた受注活動を展開するとともに、生産性の向上によるコスト削減、設備投資の効率化や諸経費の抑制など経営全般にわたり効率化を推し進め、企業基盤のさらなる強化に努めてまいりました。」
注力市場を見極めた受注活動、生産性向上によるコスト削減、設備投資の効率化および諸経費の抑制を継続している。新たな施策変更や達成マイルストーンは示されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは注力市場の動向を見極めた受注活動を展開するとともに、生産性の向上によるコスト削減、設備投資の効率化や諸経費の抑制など経営全般にわたり効率化を推し進め、企業基盤のさらなる強化に努めてまいりました。」
注力市場を見極めた受注活動、生産性向上によるコスト削減、設備投資の効率化および諸経費の抑制を継続している。新たな達成マイルストーンや施策変更は示されていない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「第59期（2021年３月期）は「コネクタ事業の底上げを推進する。機器事業の付加価値ビジネスへの転換を推進する。」「欧州、中国、北米の販売体制を強化する。」「車載市場を強化開拓する。」「工業・車載・画像・医療機器を注力市場とする。」「５Ｇ／ＩｏＴ周辺機器を新注力市場とする。」を運営方針としております。」
コネクタ・機器事業、海外販売、車載市場および工業・車載・画像・医療機器、5G／IoT周辺機器を重視する運営方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは注力市場の動向を見極めた受注活動を展開するとともに、生産性の向上によるコスト削減、設備投資の効率化や諸経費の抑制など経営全般にわたり効率化を推し進め、企業基盤のさらなる強化に努めてまいりました。」
注力市場の動向を見極めた受注活動、生産性向上によるコスト削減、設備投資の効率化および諸経費の抑制を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは新型コロナウイルス感染症拡大の影響を見極めた受注活動を展開するとともに、生産性の向上によるコスト削減、設備投資の効率化や諸経費の抑制など経営全般にわたり効率化を推し進め、企業基盤のさらなる強化を努めてまいりました。」
新型コロナウイルス感染症の影響を見極めた注力市場での受注活動、生産性向上によるコスト削減、設備投資の効率化および諸経費の抑制を継続している。新たな達成マイルストーンは示されていない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「利益面については製造コストの削減、設備投資の効率化、諸経費の抑制に努めたことにより、大幅な増益となりました。」
注力市場の受注活動、生産性向上によるコスト削減、設備投資の効率化および諸経費の抑制という従来の効率化施策を継続している。今回はこれらの施策により大幅な増益となったと説明しているが、施策別の達成額や新たな段階到達は示されていない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「第59期（2021年３月期）は「コネクタ事業の底上げを推進する。機器事業の付加価値ビジネスへの転換を推進する。」「欧州、中国、北米の販売体制を強化する。」「車載市場を強化開拓する。」「工業・車載・画像・医療機器を注力市場とする。」「５Ｇ／ＩｏＴ周辺機器を新注力市場とする。」を運営方針としております。」
コネクタ、機器、海外販売、車載市場および注力市場に関する方針を、第59期の運営方針として継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは注力市場の動向を見極めた受注活動を展開するとともに、生産性の向上によるコスト削減、設備投資の効率化や諸経費の抑制など経営全般にわたり効率化を推し進め、企業基盤のさらなる強化に努めてまいりました。」
注力市場の動向を見極めた受注活動、生産性向上によるコスト削減、設備投資の効率化および諸経費の抑制を継続している。具体的な方針変更や新たな達成マイルストーンは示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは注力市場の動向を見極めた受注活動を展開するとともに、生産性の向上によるコスト削減、設備投資の効率化や諸経費の抑制など経営全般にわたり効率化を推し進め、企業基盤のさらなる強化に努めてまいりました。」
注力市場の動向を見極めた受注活動、生産性向上によるコスト削減、設備投資の効率化および諸経費の抑制を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは注力市場の動向を見極めた受注活動を展開するとともに、生産性の向上によるコスト削減、設備投資の効率化や諸経費の抑制など経営全般にわたり効率化を推し進め、企業基盤のさらなる強化に努めてまいりました。」
注力市場の動向を見極めた受注活動、生産性向上によるコスト削減、設備投資の効率化および諸経費の抑制を継続している。具体的な達成マイルストーンや方針変更は記載されていない。 - FY2019再定義有価証券報告書
「第58期（令和２年３月期）は「コネクタ事業の底上げを推進する。機器事業の付加価値ビジネスへの転換を推進する。」「欧州、中国、北米の販売体制を強化する。」「車載市場を強化開拓する。」「工業・車載・画像・医療機器を注力市場とする。」「５Ｇ／ＩｏＴ周辺機器を新注力市場とする。」を運営方針としております。」
従来の3事業継続と注力市場の方針を、コネクタ事業の底上げ、機器事業の付加価値化、北米を含む販売体制強化、5G／IoT周辺機器の新注力市場化へと組み替えている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは注力市場の動向を見極めた受注活動を展開するとともに、生産性の向上によるコスト削減、設備投資の効率化や諸経費の抑制など経営全般にわたり効率化を推し進め、企業基盤のさらなる強化に努めました。」
注力市場を見極めた受注活動、生産性向上によるコスト削減、設備投資の効率化、諸経費の抑制を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは注力市場の動向を見極めた受注活動を展開するとともに、生産性の向上によるコスト削減、設備投資の効率化や諸経費の抑制など経営全般にわたり効率化を推し進め、企業基盤のさらなる強化に努めてまいりました。」
注力市場を見極めた受注活動、生産性向上によるコスト削減、設備投資の効率化および諸経費の抑制を継続している。具体的な達成マイルストーンや方針変更は記載されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは注力市場（工業・車載・遊技・画像・医療機器）への積極的な営業活動を展開するとともに、生産性の向上によるコスト削減等に取り組み、企業基盤のさらなる強化に努めました。」
工業・車載・遊技・画像・医療機器を注力市場とする営業活動、生産性向上によるコスト削減および企業基盤強化を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「第57期（平成31年３月期）は「コネクタ・ハーネス・ラックの３事業を継続する」「新製品売上高を倍増させる開拓開発活動を行う」「海外市場を強化拡大する」「車載市場を強化開拓する」「工業・車載・遊技・画像・医療機器を注力市場とする」を運営方針としております。」
3事業の継続と工業・車載・遊技・画像・医療機器への注力を、翌期の運営方針として継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは注力市場の動向を見極めた受注活動を展開するとともに、生産性の向上によるコスト削減、設備投資の効率化や諸経費の抑制など経営全般にわたり効率化を推し進め、企業基盤のさらなる強化に努めました。」
注力市場の動向を見極めた受注活動、コスト削減、設備投資の効率化および諸経費の抑制を継続している。事業内容や対処すべき課題に重要な変更はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは注力市場の動向を見極めた受注活動を展開するとともに、生産性の向上によるコスト削減、設備投資の効率化や諸経費の抑制など経営全般にわたり効率化を推し進め、企業基盤のさらなる強化に努めてまいりました。」
注力市場を見極めた受注活動、生産性向上によるコスト削減に加え、設備投資の効率化や諸経費の抑制を含む経営全般の効率化を継続している。具体的な達成マイルストーンは示されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは注力市場への積極的な営業活動を展開するとともに、生産性の向上によるコスト削減等に取り組み、企業基盤のさらなる強化に努めました。」
注力市場への営業活動、生産性向上によるコスト削減および企業基盤強化を継続している。事業内容や対処すべき課題について重要な変更はない。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「４．車載市場を強化開拓する（新顧客／新製品／新分野に注力）。５．工業・車載・遊技・画像・医療機器を注力市場とする。」
3事業の継続と従来の注力市場を維持しつつ、車載市場について新顧客・新製品・新分野への注力を明示し、強化開拓の範囲を具体化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは注力市場の動向を見極めた受注活動を展開するとともに、生産性の向上によるコスト削減等に取り組み、企業基盤のさらなる強化に努めました。」
注力市場を見極めた受注活動、生産性向上によるコスト削減、企業基盤強化を継続している。事業内容や対処すべき課題について重要な変更はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは注力市場の動向を見極めた受注活動を展開するとともに、生産性の向上によるコスト削減等に取り組み、企業基盤のさらなる強化に努めました。」
注力市場を見極めた受注活動、生産性向上によるコスト削減、企業基盤強化を継続している。具体的な達成マイルストーンや方針変更は記載されていない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは注力市場への積極的な営業活動を展開するとともに、生産性の向上によるコスト削減等に取り組み、企業基盤のさらなる強化に努めたものの、業績への反映には至っていない状況でした。」
注力市場への積極的な営業活動を継続し、生産性向上によるコスト削減と企業基盤強化に取り組んだと記載している。具体的な達成マイルストーンは示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「「１．コネクタ事業・ハーネス事業・ラック事業の３事業を継続する。」「２．工業機器・遊技機器・車載機器・画像機器・医療機器を注力市場とする。」を今年度の方針に掲げ」
事業継続の範囲と、工業・遊技・車載・画像・医療機器への市場集中を具体化している。