原材料価格上昇と価格転嫁不能リスク
FY2016に初出。21回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022。直近の記載は2026-08-07。
ケルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。40社中26社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに13社。
- 2026-08-07顕在化決算
「利益面につきましては原材料費の高騰が続く厳しい事業環境のなか、主力市場である工業機器向けの販売が順調に拡大し、売上構成の改善及び増収効果により収益性が向上した」
原材料費高騰が継続する一方、売上構成の改善と増収効果により収益性が向上したと記載している。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格の高騰により売上原価が上昇したことに加え、中国工場の量産開始が当初の計画より遅延し、生産効率の改善効果が想定を下回ったことから、売上総利益率が低下いたしました。」
原材料価格高騰が売上原価上昇として実績に現れ、売上総利益は前期比136百万円減少した。価格転嫁と製造原価低減を対応策として掲げている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「売上総利益は原材料費や物流コスト等の上昇による影響により売上原価が増加し、前年同期に比べ２億71百万円減少し、13億18百万円となりました。」
原材料費・物流コストの上昇が売上原価を押し上げ、売上総利益の前年同期比減少として実績に現れている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度の売上高は118億71百万円（前連結会計年度比2.9％減少）となりました。利益面につきましては、為替の影響や原材料価格・人件費の上昇に加え、将来の事業拡大および競争力強化を見据えた新製品・新技術開発への研究開発投資、ならびにグローバル市場への事業展開に向けた投資を行ったこと等により、営業利益５億96百万円（同45.5％減少）」
原材料価格の上昇が為替影響や人件費上昇とともに利益減少要因として実績に現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「ウクライナ情勢によって地政学リスクの増大や世界経済の減速を背景とした輸出の低迷やエネルギー価格の高騰、急激な為替変動など経済動向は不透明な状況が続きました。」
エネルギー価格の高騰や輸出低迷、急激な為替変動が実際の経営環境上の下振れ要因として継続している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「ウクライナ情勢によって地政学リスクの増大や世界経済の減速を背景とした輸出の低迷やエネルギー価格の高騰、急激な為替変動など経済動向は不透明な状況が続きました。」
地政学リスク、輸出低迷、エネルギー価格高騰および急激な為替変動が実際の経営環境上の下振れ要因として継続している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当社グループは、地政学リスクの長期化やエネルギー価格の高騰、急激な為替変動等により先行きは不透明な状態が続くことも想定されます。引き続き国内外市場の変化やサプライチェーンの影響を慎重に見極め対応してまいります。」
エネルギー価格高騰、地政学リスク、為替変動およびサプライチェーン影響が、当年度の経営環境上の下振れ要因として引き続き記載されている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症対策の各種行動制限が段階的に緩和されたことにより、経済活動は正常化に向かい、緩やかな回復基調にありましたが、円安の進行やエネルギー価格の高騰により、景気回復のペースが鈍化いたしました。」
エネルギー価格の高騰が実際の経営環境として継続して記載され、原材料・エネルギー価格上昇に関するリスクが引き続き顕在化している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「ロシアのウクライナ侵攻による資源供給を利用した経済的な揺さぶりにより欧州景気の減速感、エネルギー価格の高騰、米国の利上げ等に伴う急速な円安が進む為替相場など景気減速懸念が台頭し、依然として先行きは不透明な状況となりました。」
エネルギー価格の高騰が実際の経営環境として記載され、原材料・エネルギー価格上昇に関する従来のリスクが継続して顕在化している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「ウクライナ情勢によって地政学リスクの増大や新型コロナウイルス感染拡大による中国でのロックダウン等を背景とする原材料価格高騰やサプライチェーン混乱は当期も継続しました。」
原材料価格の高騰とサプライチェーン混乱が当四半期にも継続していると記載しており、原材料価格上昇および供給制約のリスクが実際の経営環境として現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当社グループは、ウクライナ情勢等による不透明感がみられる中で、原材料価格の上昇や金融資本市場の変動、供給面での制約等による下振れリスクに注意する必要があります。」
原材料価格の上昇および供給面の制約が実際の経営環境として記載され、従来の調達不足・価格転嫁不能リスクが顕在化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループが製造する製品の原材料は、原油や非鉄金属であります。これら原材料について、急激な需要増加等により、調達不足や調達遅延が発生じた場合には、生産活動が十分に行えず、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。また、これら原材料の価格が上昇し、製品価格に転嫁できない場合には、売上原価を押し上げ、利益減少につながる可能性があります。」
原材料の調達不足・遅延および価格上昇・価格転嫁不能のリスクを継続し、調達計画作成と調達先多様化を対応策としている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループが製造する製品の原材料は、原油や非鉄金属であります。これら原材料について、急激な需要増加等により、調達不足や調達遅延が発生した場合には、生産活動が十分に行えず、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。また、これら原材料の価格が上昇し、製品価格に転嫁できない場合には、売上原価を押し上げ、利益減少につながる可能性があります。」
原材料の調達不足・遅延および価格上昇・価格転嫁不能のリスクを継続している。調達計画の作成や調達先の多様化を対応策として記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「これらの原材料価格が上昇し、それを製品価格に転嫁できない場合は、売上原価を押し上げ、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。また、急激な需要増加等により、原材料の調達不足や調達遅延が生じた場合には、生産活動が十分に行えず、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格上昇・価格転嫁不能に加え、調達不足・調達遅延のリスクを継続して記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「これらの原材料価格が上昇し、それを製品価格に転嫁できない場合は、売上原価を押し上げ、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。また、急激な需要増加等により、原材料の調達不足や調達遅延が生じた場合には、生産活動が十分に行えず、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原油・非鉄金属の価格上昇と価格転嫁不能に加え、急激な需要増加による原材料の調達不足・遅延リスクを明示し、リスクの範囲が広がった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが製造する製品の原材料は、原油や非鉄金属であります。これらの原材料価格が上昇し、それを製品価格に転嫁できない場合は、売上原価を押し上げ、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原油・非鉄金属価格の上昇と価格転嫁不能による原価・業績への影響を、従来どおりリスクとして記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが製造する製品の原材料は、原油や非鉄金属であります。これらの原材料価格が上昇し、それを製品価格に転嫁できない場合は、売上原価を押し上げ、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原油・非鉄金属価格の上昇と、販売価格への転嫁不能による売上原価上昇をリスクとしている。