新製品開発力への依存と開発失敗リスク
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ケルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「営業面では最近３年間以内に開発された新製品にて、受注の概ね20％程度の獲得を目指しております。今後もこの傾向を維持・発展させていくことは可能であると考えておりますが、エレクトロニクス業界の進歩は目覚ましく、市場ニーズの変化も加速していることから、開発テーマの選定が市場ニーズと乖離し、十分な付加価値を有する製品開発ができない場合には、受注機会の逸失や収益性の低下につながり」
直近3年以内の新製品による受注比率を概ね20％程度とする従来の構造を維持しつつ、リスクの焦点を市場ニーズとのミスマッチ、付加価値不足、受注機会逸失および収益性低下へ具体化している。 - FY2022後退有価証券報告書
「現在、受注の概ね20％程度が、最近３年間以内に開発された製品であります。」
直近3年以内に開発された製品の受注比率について、前年度の「概ね20％以上」から「概ね20％程度」へ表現が変わり、下限を明示しない記載となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「現在、受注の概ね20％以上が、最近３年間以内に開発された製品であります。今後もこの傾向を維持・発展させていくことは可能であると考えておりますが、エレクトロニクス業界、特に電子機器業界の進歩は目覚ましく、市場のニーズを的確に予測できるとは限らず、ニーズに対応した製品開発ができなかった場合には、将来の成長と収益を低下させ、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
直近3年以内に開発された製品が受注の概ね20％以上を占める構造と、市場ニーズに対応できない場合の成長・収益低下リスクを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「現在、受注の概ね20％以上が、最近３年間以内に開発された製品であります。今後もこの傾向を維持・発展させていくことは可能であると考えておりますが、エレクトロニクス業界、特に電子機器業界の進歩は目覚ましく、市場のニーズを的確に予測できるとは限らず、ニーズに対応した製品開発ができなかった場合には、将来の成長と収益を低下させ、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
直近3年以内に開発された製品が受注の概ね20％以上を占める構造と、市場ニーズに対応できない場合の成長・収益低下リスクを継続している。 - FY2019後退有価証券報告書
「当社グループの受注の概ね20％以上が、最近３年間以内に開発された新製品であります。」
直近3年以内に開発された新製品が受注に占める割合について、従来の「概ね30％以上」から「概ね20％以上」へ記載上の水準が低下している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの受注の概ね30％以上が、最近３年間以内に開発された新製品であります。今後もこの傾向を維持していくことは可能であると考えておりますが、エレクトロニクス業界、特に電子機器業界の進歩は目覚しく、市場のニーズを正確に予測できるとは限らず、ニーズに対応した製品が開発できなかった場合は、将来の成長と収益を低下させ、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
受注の概ね30％以上を直近3年以内の新製品が占める構造と、市場ニーズに対応できない場合の成長・収益低下リスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの受注の概ね30％以上が、最近３年間以内に開発された新製品であります。」
新製品が受注の概ね30％以上を占める構造と、新製品開発が市場ニーズを外した場合の成長・収益低下リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの受注の概ね30％以上が、最近３年間以内に開発された新製品であります。今後もこの傾向を維持していくことは可能であると考えておりますが、エレクトロニクス業界、特に電子機器業界の進歩は目覚しく、市場のニーズを正確に予測できるとは限らず、ニーズに対応した製品が開発できなかった場合は、将来の成長と収益を低下させ、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
受注の概ね30％以上を直近3年以内の新製品が占める構造を、開発失敗時の成長・収益低下リスクとして記載している。