連結売上高15％伸長・営業利益率15％以上・ROE10％以上
FY2017に初出。28回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載は2026-08-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。54社中9社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに7社。
- 2026-08-12引き上げ決算説明資料
「連結売上高：1,000億円 営業利益率： 15％以上 Ｒ Ｏ Ｅ： 15％安定」
FY2030の重要指標として、連結売上高1,000億円、営業利益率15％以上、ROE15％安定を示し、長期的な業績目標を具体化している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載し、既存の経営指標・戦略の継続を確認している。 - 2026-05-13前進決算説明資料
「連結売上高：1,000億円」
2030年の重要指標として連結売上高1,000億円を示し、営業利益率15％以上およびROE15％安定とする中長期目標を併記した。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「当社グループが目標とする経営指標は、「連結売上高10％伸長」、「営業利益率15％以上」、「ＲＯＥ15％以上」の水準を目線に、企業価値の持続的な向上を目指しております。」
従来のROE10％以上からROE15％以上へ目標水準を引き上げた。売上高10％伸長と営業利益率15％以上は維持している。なお、当年度実績は売上高4.1％増、営業利益率12.4％、ROE12.5％で、3指標を下回ったと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、売上高12.2％増、ＲＯＥ12.2％となり、経営指標を上回る業績結果となりました。」
連結売上高10％伸長とROE10％以上の両経営指標を、2024年度の売上高12.2％増・ROE12.2％で上回った。営業利益率は目標指標から外れ、現行の指標は売上高伸長とROEとなっている。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
既存の経営方針・経営戦略および経営指標について、重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
既存の経営方針・経営戦略および経営指標について、重要な変更がないとしている。 - FY2023ROE達成・売上高と営業利益率未達有価証券報告書
「当連結会計年度は、売上高2.8％増、営業利益率10.5％、ＲＯＥ11.1％となり、ＲＯＥを除き目標とする経営指標を下回る業績結果となりました。」
連結売上高10％伸長と営業利益率15％以上は下回った一方、ROEは11.1％で10％以上の目標を上回った。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
連結売上高伸長率、営業利益率、ROE等を含む既存の経営方針・経営戦略について、重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
連結売上高伸長率、営業利益率、ROE等を含む既存の経営方針・経営戦略について、重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
既存の経営方針・経営戦略および経営指標について、重要な変更がないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、売上高19.5％増、営業利益率11.5％、ＲＯＥ12.8％となり、営業利益率を除き目標とする経営指標を上回る業績結果となりました。」
連結売上高10％伸長とROE10％以上は上回った一方、営業利益率は11.5％で目標の15％以上を下回った。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
既存の経営方針・経営戦略および経営指標について、重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
既存の経営方針・経営戦略および経営指標について、重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
連結売上高伸長率、営業利益率、ROE等を含む既存の経営方針・経営戦略について、重要な変更がないとしている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、売上高31.6％増、営業利益率10.1％、ＲＯＥ11.2％となり、営業利益率を除き目標とする経営指標を上回る業績結果となりました。」
売上高10％伸長とROE10％以上は上回った一方、営業利益率は10.1％で目標の15％以上を下回った。経営指標の一部について測定可能な前進を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
既存の経営方針・経営戦略および経営指標について、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載し、既存の経営指標・戦略の継続を確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
前年度に示した連結売上高伸長率、営業利益率、ROE等の経営指標を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと記載し、既存の経営指標・戦略の継続を確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
前年度に示した経営方針・経営戦略および経営指標について、重要な変更がないと記載している。 - FY2019後退有価証券報告書
「当社グループが目標とする経営指標は、「連結売上高10％伸長」「連結営業利益率15％以上」及び「ＲＯＥ10％以上」としております。」
従来の連結売上高15％伸長から10％伸長へ目標値が引き下げられた。営業利益率15％以上、ROE10％以上は維持されている。また、当年度は各指標を下回ったと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
前年度に示した連結売上高伸長率15％、連結営業利益率15％以上、ROE10％以上等の経営指標を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
前年度に示した経営方針・経営戦略および経営指標について、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
前年度に示した連結売上高伸長率、営業利益率、ROE等の経営指標を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
前年度に示した経営方針・経営戦略および経営指標について、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載し、前年度に示した経営指標・戦略の継続を確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループが目標とする経営指標は、「連結売上高15％伸長」、「連結営業利益率15％以上」、及び「ROE 10％以上」としております。各事業会社が推進する基幹事業の更なる成長と、全体最適視点で経営資源の有効活用を図り、新規事業への絞り込みを行いながら投資を進めてまいります。絶えず創意工夫を重ねながら間接業務の効率化を行い、生産性の向上を意識し、利益を最優先することにより、経営指標の継続的な実現を目指しております。」
売上高伸長率、営業利益率、ROEについて、測定可能な3つの経営指標を目標として初めて明示している。基幹事業の成長、経営資源活用、新規事業投資、間接業務効率化を達成手段として挙げている。