円高による輸出環境・海外売上への影響
FY2016-Q2に初出。33回の記載のうち16回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-08-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- 2026-08-12対処決算
「為替差益 － 217」
前年同期の為替差損から、当中間期は為替差益へ転じた。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差益 － 217」
前年同期の為替差損523百万円から、当中間連結会計期間は為替差益217百万円となり、為替変動による損益影響が改善している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「為替差損 - 356」
前年の為替差益409百万円から、2025年度は為替差損356百万円へ転じ、為替変動による損益影響が悪化した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「経常利益は為替差損等により31億92百万円（前年同期比11.8％減）」
前年同期の為替差益416百万円から、当中間連結会計期間は為替差損523百万円となり、為替変動による損益影響が悪化している。 - FY2024対処有価証券報告書
「為替差益 409」
通期では為替差益409百万円となり、前年度の為替差損21百万円から、為替変動による損益影響は改善方向に現れている。海外売上約6割、為替ヘッジ、海外生産・調達による対応も継続している。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「為替差益 416」
為替変動の影響は、前年同期の為替差益110百万円から当中間連結会計期間の為替差益416百万円へ増加し、損益面での影響は改善方向に現れている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 201」
前年同期の為替差損81百万円から、当四半期累計期間は為替差益201百万円となり、為替変動による損益影響は改善している。 - FY2023円安効果で増収・為替差損発生有価証券報告書
「連結売上高の約６割は海外での売上となっております。米ドル、ユーロ、英ポンド、人民元などの主要通貨に加え、新興国を含む各国通貨の急激な円に対する為替レートの変動が長期に及んだ場合、当社グループの経営成績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
海外売上約6割の為替エクスポージャーと、為替ヘッジ・海外生産・海外調達による対応を再確認している。通期では円安が売上高の増収要因となる一方、為替差損21百万円も計上した。 - FY2023-Q3円安効果で増収・為替差益縮小有価証券報告書
「為替差益 168」
為替差益は前年同期の768百万円から168百万円へ減少した一方、円安効果が売上高の増収要因として記載されている。為替の影響の方向と損益への現れ方が変化している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「為替差益 110」
為替変動による営業外収益は、前年同期の為替差益566百万円から110百万円へ減少し、利益への寄与が縮小している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループは為替変動による損益への影響を限定する目的で、外貨建資産・負債額の一定比率に対して為替ヘッジ策を講じるとともに、海外生産を一定比率保って海外調達比率を向上する等、外貨建支出の維持による収支上の為替バランスを改善することで、為替変動に強い収益構造作りに取り組んでおります。」
海外売上比率約6割の為替エクスポージャーに対し、為替ヘッジ、海外生産、海外調達比率向上による収支バランス改善を継続している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「経常利益は為替差益の増加等により62億39百万円（前年同期比48.8％増）となり」
為替差益が前年同期の149百万円から当四半期累計期間の768百万円へ増加し、為替変動による損益影響は改善方向に現れている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「また、経常利益は為替差益の増加等により42億97百万円（前年同期比51.2％増）となりました。」
為替変動による損益影響は、為替差益の増加を伴う経常利益の増加として改善方向に現れている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「また、経常利益は24億31百万円（前年同期比53.7％増）となりました。」
為替差益が前年同期の101百万円から222百万円へ増加し、為替変動による損益影響は改善している。 - FY2021対処有価証券報告書
「連結売上高の約６割は海外での売り上げとなっております。」
海外売上比率約6割という為替エクスポージャーを明示しつつ、外貨建資産・負債へのヘッジ、海外生産・海外調達による外貨支出の維持を通じて為替変動に強い収益構造を作る対応を記載している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 108」
為替変動による損益影響は、前年同期の為替差益16百万円から当四半期累計期間の為替差益108百万円へ改善している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「経常利益は為替差損の減少等により13億43百万円（前年同期比26.0％減）」
為替差損は前年同期の130百万円から31百万円へ減少し、為替変動による損益影響は縮小している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 16」
前年同期の為替差損126百万円から、当四半期累計期間は為替差益16百万円となり、為替変動による損益影響は改善している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「為替差損 143」
為替変動の影響が為替差損143百万円として現れ、前年度の104百万円から増加した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 130」
為替変動の影響が為替差損130百万円として現れ、前年同期の44百万円から増加している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 126」
為替変動の影響が為替差損126百万円として現れ、前年同期の106百万円から増加した。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 52」
為替変動の影響は為替差損52百万円として発生したが、前年同期の185百万円からは減少している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 44」
為替変動の影響が為替差損44百万円として当第3四半期累計期間の損益に現れている。前年同期の57百万円からは減少している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 106」
為替変動リスクが営業外費用の為替差損106百万円として実際の損益に現れている。前年同期の83百万円から増加している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、営業利益は14億61百万円（前年同期比9.7％増）となったものの、為替差損の増加などにより経常利益は13億12百万円（前年同期比0.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は８億12百万円（前年同期比3.8％減）となりました。」
円高・為替変動リスクが、為替差損の増加として実際の損益に現れ、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比3.8％減少した。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループは、グローバルに事業を展開しており、特に海外販売比率が高いため、為替の変動は事業活動に影響を及ぼします。外貨建取引から発生する収益・費用及び資産・負債の円換算額は為替変動により影響を受け、当社グループの経営成績や財政状態に悪影響を与える可能性があります。」
従来の急激な円高を中心とした説明から、海外販売比率の高さに伴う一般的な為替変動リスクとして整理し、外貨建資産・負債へのヘッジ策も記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「先行き不透明な国際情勢において急激な為替の変動や新興国経済の下振れリスク等により、不安定な状況で推移しました。」
急激な為替変動を、引き続き事業環境上のリスクとして記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「一方海外におきましては、アジア向けの販売は順調に推移いたしましたが、北米及び欧州向けは現地通貨ベースでの販売は伸長したものの、為替の影響により前年同期実績を下回る結果となりました。」
北米・欧州向けでは現地通貨ベースの販売が伸長した一方、為替の影響により円換算の前年同期実績を下回る状況が続いている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「年初からの急激な円高の進行による輸出環境の悪化などにより、総じて厳しい状況で推移しました。」
円高による輸出環境悪化が通期の事業環境と利益に影響したと説明している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境は、依然として急激な円高の進行による輸出環境の悪化や設備投資需要の低迷が続く展開となるなど、全体として厳しい状況となっております。」
急激な円高による輸出環境悪化を、引き続き事業環境上の問題として記載している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「年初からの急激な円高の進行による輸出環境の悪化や設備投資需要の低迷が続く展開となるなど、全体として大変厳しい状況となりました。」
円高の進行が輸出環境を悪化させ、海外販売や為替差損に影響したと説明している。損益計算書では為替差損424百万円を計上している。