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ASTI(6899)・目標再定義

新中期経営計画「VISION2025」(2021~2025年度)

FY2021に初出。17回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。

17記載
6年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2023-Q2 – FY2023-Q3前進FY2024-Q3 – FY2026-H12021: 320212022: 420222023: 320232024: 320242025: 120252026: 32026
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VISION2025からVISION2030への重点事業強化・計画移行1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再定義有価証券報告書

    「先般策定いたしました新しい中期経営計画「VISION2030」(2026~2030年度)では、次の4分野を重点的に強化してまいります。」

    VISION2025の最終年度を経て、2026~2030年度を対象とするVISION2030へ中期計画の枠組みを移行した。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは中期経営計画(VISION2025)の最終年度として、各重点事項を達成すべく取組みを実施しております。インド事業の拡大の取組みとして、グジャラート工場における新規受注案件の生産立ち上げに向けリソースを集中的に投下するとともに、マネサール工場における新工場の増設についても計画通りに進めております。」

    VISION2025の最終年度に入り、重点事項の達成に向けた取組みを継続している。インドではグジャラート工場の新規受注生産立ち上げとマネサール工場増設を計画通り進めている。
  3. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは中期経営計画(VISION2025)の4年目として、海外生産の拡大に向け、好調なインド市場にターゲットを絞った営業活動の強化を進めております。インド事業の拡大に向け、マネサール工場の新規増設計画を進めております。」

    VISION2025が4年目に入り、海外生産拡大に向けてインド市場へ営業活動を集中するとともに、マネサール工場の増設計画を進めている。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「当連結会計年度は、中期経営計画「VISION2025」の3年目として、「低炭素社会の実現に資する電子ユニット」「重要電子機器をつなぐワイヤーハーネス」「新規事業」「海外における受注生産事業」の4つの重点分野に集中的に取組んでまいりました。」

    VISION2025の3年目として4重点分野への取組みを継続し、浜松工場の稼働、フィリピン生産体制の構築、製品開発・受注拡大を進めている。
  5. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、中期計画(VISION2025)の3年目として、低炭素社会の実現に資する関連製品の生産・開発拠点となる浜松工場の稼働及びBCP(事業継続計画)強化として設立したフィリピン子会社における生産品目の増大を図るなど、中期計画の実現に向けた取組みを強化してまいりました。」

    VISION2025の3年目として、浜松工場の稼働とフィリピン子会社の生産品目増大に取り組み、計画実現に向けた取組みを強化している。
  6. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、中期計画(VISION2025)の3年目として、低炭素社会の実現に資する関連製品の生産・開発拠点となる浜松工場の稼働開始、また、BCP(事業継続計画)対応として稼働を開始したフィリピン工場の生産能力の増強を加速し、中期計画の実現に向けた取組みを実施してまいりました。」

    VISION2025の3年目として、浜松工場の稼働開始とフィリピン工場の生産能力増強を含む重点事項への取組みを継続している。
  7. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは中期経営計画(VISION2025)の3年目として、低炭素社会の実現に資する関連製品の生産・開発の拠点となる浜松工場、BCP(事業継続計画)対応の海外拠点としてのフィリピン工場の稼働を開始し、中期経営計画の実現に向け着実に歩みを進めております。」

    VISION2025の3年目に入り、低炭素関連製品の浜松工場とBCP対応のフィリピン工場が稼働を開始した。計画の具体的なマイルストーンを開示している。
  8. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは生産体制の安定化を図ることにより製造費用及び物流費用等の削減を実施するとともに、中期計画(VISION2025)の2年目として、低炭素社会の実現に資する関連製品の生産・開発拠点となる新工場の建設及びフィリピン子会社の稼働準備等、重点事項への取組みを強化しております。」

    VISION2025の2年目として、低炭素関連製品の新工場建設とフィリピン子会社の稼働準備を含む重点事項への取組みを強化している。新たな完了段階や数値目標は示されていない。
  9. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「低炭素社会の実現に資する関連製品の生産・開発拠点となる新工場の建設、生産体制強化に向けたフィリピン子会社の稼働準備等、注力して取組みを実施しております。」

    VISION2025の2年目として、低炭素関連製品の新工場建設とフィリピン子会社の稼働準備を含む重点事項への取組みを継続している。
  10. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは中期経営計画(VISION2025)の2年目として、低炭素社会の実現に資する関連製品の生産・開発の拠点となる新工場を浜松市北区に着工したほか、海外生産体制の強化を図るべくフィリピンに子会社を設立するなど、中期経営計画に掲げた重点事項を実現するための取組みを進めてまいりました。」

    VISION2025が2年目に入り、低炭素関連製品の生産・開発拠点となる浜松市北区の新工場着工と、フィリピン子会社設立という具体的な進展を開示している。
  11. FY2022前進有価証券報告書

    「当連結会計年度は、中期経営計画「VISION2025」を策定し、「低炭素社会の実現に資する電子ユニット」「重要電子機器をつなぐワイヤーハーネス」「新規事業」「海外における受注生産事業」の4つの重点分野を指定し集中的に取り組んでまいりました。」

    VISION2025の初年度として4重点分野を明確化し、インドR&D、浜松新工場、フィリピン生産体制、新規製品開発、インド受注拡大など具体的な取組みを進めている。
  12. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「また、中期計画(VISION2025)の初年度として重点事項の実現に向けても、継続して取組みの強化に努めております。」

    VISION2025の初年度として、重点事項の実現に向けた取組みを継続・強化している。新たな数値目標や具体的な完了段階は示されていない。
  13. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「引き続き、客先への供給量増大のために最大限の努力を継続するとともに、中期計画(VISION2025)の初年度として重点事項の実現に向けても取り組みを実施してまいります。」

    VISION2025の初年度として、重点事項の実現に向けた取り組みを継続している。新たな数値目標や具体的な達成段階は示されていない。
  14. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは新たな中期経営計画(VISION2025)の初年度として、「技術と品質で特色のある企業集団を目指す」のスローガンのもと、中期経営計画に掲げた重点事項を実現するための取組みを開始してまいりました。」

    VISION2025について初年度に入り、スローガンを掲げた重点事項の実現に向けた取り組みを開始したと記載している。
  15. FY2021初出有価証券報告書

    「これらに対応すべく新中期経営計画「VISION2025」(2021~2025年度)を策定いたしました。今後、次の4分野を重点的に強化してまいります。第1に「低炭素社会の実現に資する電子ユニット」です。第2に「重要電子機器をつなぐワイヤーハーネス」です。第3に「新規事業」です。第4に「海外における受注生産事業」です。」

    従来計画に代わる2021~2025年度の新中期経営計画を策定し、低炭素電子ユニット、ワイヤーハーネス、新規事業、海外受注生産の4分野を重点強化するとしている。
一緒に動いた変遷

「車載電装品の販売拡大と採算改善」は、この変遷が動いた17回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

765555★123456
  1. ★この変遷
  2. 1車載電装品の販売拡大と採算改善7回
  3. 2大原工場・ベトナム新工場・中国設備の新設計画6回
  4. 3販売増加を背景とする営業損益の黒字化5回
  5. 4海外事業の立上げ・需要変動とカントリーリスク5回
  6. 5その他事業の黒字化5回
  7. 6新型コロナウイルス感染症による世界的需要減退と販売影響5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ASTIの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-14の経営計画で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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