風土改革と人材・組織運営の強化
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「これら人材ビジョンの実現、人事ポリシーの実践に向けて、社員の多様な仕事への価値観を尊重し、それぞれが持てる能力を最大限発揮できる仕組みづくりとして、組織体制の整備、人事制度の再構築、社員が自発的に学ぶための教育制度「TWINBIRDアカデミー」の運用を進めております。」
人材ビジョン、人事ポリシー、組織・人事制度の再構築、TWINBIRDアカデミーを通じた人材・組織運営を継続している。 - 2026-04-14前進決算
「新基幹システムの活用や全社的な会議時間や資料の削減などの生産性向上活動やAIの活用を通じて、本来取り組むべき業務に集中することにより、社員一人当たりの付加価値向上を図ります。」
新基幹システム、会議・資料削減、AI活用を含む生産性向上策を具体化している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「これら人材ビジョンの実現、人事ポリシーの実践に向けて、社員の多様な仕事への価値観を尊重し、それぞれが持てる能力を最大限発揮できる仕組みづくりとして、組織体制の整備、人事制度の再構築、社員が自発的に学ぶための教育制度「TWINBIRDアカデミー」の運用を進めております。」
人材ビジョン、人事ポリシー、組織体制、人事制度再構築およびTWINBIRDアカデミーを軸とする人材・組織運営を継続している。女性管理職比率14.0％、男性育児休業取得率66.7％等の人的資本指標も開示した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「年齢や性別、人種、国籍、障がいの有無に関わらず多様な人材が能力を発揮できるよう女性管理職のさらなる登用、障がい者雇用の推進、グローバル人材の登用によるダイバーシティの進展、ツインバードらしい働き方改革の推進による働きがいの向上をその取り組みとして掲げております。」
人材ビジョン・社員幸福を軸とする従来の人材施策を、人的資本・ダイバーシティ、女性管理職、障がい者雇用、グローバル人材、働き方改革を含むサステナビリティ上の取組みへ整理している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発体制は、開発本部の開発部門総勢84人で構成しており、これは総従業員の約28％に当たっております。」
開発部門の人員が84人、総従業員の約28％となった。前年度の71人・約23％から研究開発人材の構成比が増加している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「尚、当第３四半期連結会計期間はリブランディングやDX、人材等、家電製品事業の収益化とFPSC事業の新展開のための戦略的投資（当期約10億円：キャッシュベース）を予定どおり実行開始いたしました。」
人材を含む戦略的投資について、当期約10億円の投資を予定どおり実行開始したと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「人材ビジョンに基づき働き甲斐のある職場を構築し、社員の「幸福度」を高めてまいります。多様な価値観を尊重し、個々の働き方に対応した役割を設定し、人事制度運用・タレント開発・キャリア支援を実施します。」
人材ビジョン、働き甲斐、幸福度、多様な働き方、タレント開発・キャリア支援を柱とする人材・組織運営を継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「人材ビジョンに基づき働き甲斐のある職場を構築し、社員の「幸福度」を高めてまいります。そのため、多様な価値観を尊重し、個々の働き方に対応した役割を設定し、人事制度運用・タレント開発・キャリア支援を実施します。」
従来の研修、人事制度刷新、企業内大学を中心とする人材育成から、人材ビジョン、社員の幸福度、多様な働き方、タレント開発・キャリア支援を含む整理へ広げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「社内研修制度の充実に向け研修カリキュラムの充実・整備と動画も活用した企業内大学「TWINBIRDアカデミー」の設立や人事制度の刷新により、企業体質の強化を図ってまいります。」
人材育成と風土改革について、従来の研修制度・人事制度刷新に加え、企業内大学「TWINBIRDアカデミー」の設立を施策として具体化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「人事制度の刷新や組織改革により、組織管理体制の強化、職場内のコミュニケーション強化をおこない、自主的で活気ある組織風土の醸成を図ってまいります。また社員教育制度の充実、機動的な人事ローテーションも積極的に推進し人材育成を図ってまいります。」
人事制度、組織改革、コミュニケーション、社員教育、人事ローテーションによる風土改革と人材育成を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「人事制度の刷新や組織改革により、組織管理体制の強化、職場内のコミュニケーション強化をおこない、自主的で活気ある組織風土の醸成を図ってまいります。社員教育制度の充実、機動的な人事ローテーションも積極的に推進してまいります。」
人事制度刷新、組織改革、社員教育、人事ローテーションによる風土改革を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「人事制度の刷新や組織改革により、組織管理体制の強化、職場内のコミュニケーション強化をおこない、自主的で活気ある組織風土の醸成を図って参ります。社員教育制度の充実、機動的な人事ローテーションも積極的に推進して参ります。」
人事制度刷新、組織改革、社員教育、人事ローテーションを通じて組織風土を変える施策を記載している。