読む価値
52定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-855
百万円（営業損失）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年３月１日〜2026年２月28日非連結（個別）日本基準売上高8,998百万円前年比 -10.5%
営業利益-855百万円
経常利益-896百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,218百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△114.28円
売上高営業利益率△9.5％
期末の財政状態
総資産9,931百万円
うち純資産 6,567 百万円自己資本比率 66.1%前期末比 -5.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+738
投資-226
財務-70
純増減+442
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高697百万円
セグメント別売上高家電製品事業 8,611.06百万円（前年比 -10.6%）、FPSC事業 387.81百万円
セグメント別利益家電製品事業 -90.71百万円、FPSC事業 19.44百万円（前年比 -84.0%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高9,600百万円（前年比 +6.7%）
営業利益100百万円
経常利益75百万円
純利益45百万円
年間配当予想13円／株 → 13円／株（0.0%）
配当性向2026年２月期 非開示 / 2027年２月期予想 308.1％
株主還元方針DOE 1.5％以上の水準を安定的に確保し、段階的に引き上げることを目指す。
業績の増減要因
市場競争の激化により家庭用冷蔵庫・洗濯機の販売が急減し、第4四半期の売上減少と在庫保管料の増加で営業利益が悪化した。事業構造改革に伴い製品・部材の廃棄費用60百万円、棚卸資産評価損356百万円、特別損失222百万円を計上した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失222,487千円
特別損益の内訳特別利益 なし / 特別損失 固定資産処分損 26,281千円、減損損失 222,487千円、投資有価証券評価損 297千円
減価償却費441,360千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家、報道機関向け）
期末発行済株式数10,906,300
期末自己株式数240,750
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年３月１日〜2026年２月28日 |
| 売上高 | 8,998百万円（前年比 -10.5%） |
| 営業利益 | -855百万円 |
| 経常利益 | -896百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,218百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △114.28円 |
| 売上高営業利益率 | △9.5％ |
| 自己資本比率 | 当期末 66.1％ / 前期末 71.2％ |
| 総資産 | 9,931百万円 |
| 純資産 | 6,567百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 738百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -226百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -70百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 697百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 9,600百万円（前年比 +6.7%） / 営業利益 100百万円 / 経常利益 75百万円 / 純利益 45百万円 |
| 年間配当予想 | 13円／株 → 13円／株（0.0%） |
| 配当性向 | 2026年２月期 非開示 / 2027年２月期予想 308.1％ |
| 株主還元方針 | DOE 1.5％以上の水準を安定的に確保し、段階的に引き上げることを目指す。 |
| セグメント別売上高 | 家電製品事業 8,611.06百万円（前年比 -10.6%）、FPSC事業 387.81百万円 |
| セグメント別利益 | 家電製品事業 -90.71百万円、FPSC事業 19.44百万円（前年比 -84.0%） |
| 減価償却費 | 441,360千円 |
| 減損損失 | 222,487千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 なし / 特別損失 固定資産処分損 26,281千円、減損損失 222,487千円、投資有価証券評価損 297千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家、報道機関向け） |
| 期末発行済株式数 | 10,906,300 |
| 期末自己株式数 | 240,750 |
| 業績の増減要因 | 市場競争の激化により家庭用冷蔵庫・洗濯機の販売が急減し、第4四半期の売上減少と在庫保管料の増加で営業利益が悪化した。事業構造改革に伴い製品・部材の廃棄費用60百万円、棚卸資産評価損356百万円、特別損失222百万円を計上した。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。消費者の節約志向、量販店のSPA化、米国の対中関税政策の影響による中国大手家電メーカーの攻勢などで市場競争が激化し、家庭用冷蔵庫・洗濯機の販売が急減した。第4四半期の売上大幅減少、在庫保管料の増加、製品・部材の廃棄費用および棚卸資産評価損の計上も利益を押し下げた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。