家電量販チャネルの消費マインド低迷
FY2017-Q1に初出。35回の記載のうち17回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
ツインバードがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「D２C事業では、電子レンジ等の価格訴求型製品が苦戦した一方、自社ECサイトにおいてサブスクリプションサービスを開始するなど、新たな顧客接点の構築を進めました。」
価格訴求型製品の苦戦を記載する一方、自社ECサイトでサブスクリプションサービスを開始し、新たな顧客接点の構築を進めている。価格競争リスク自体について、事業等のリスク欄では重要な変更なしとしている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「国内家電市場におきましては、消費者の節約志向の高まりに加え、異業種からの参入も含めた量販店におけるSPA（製造小売）化の進展、さらには、米国の中国に対する関税政策の影響による中国大手家電メーカーの攻勢等もあり、特にエントリークラスの家庭用冷蔵庫及び洗濯機を中心に、厳しい市場環境となりました。」
従来の消費マインド低迷・競争激化に加え、量販店のSPA化、中国大手家電メーカーの攻勢などを挙げ、家庭用冷蔵庫・洗濯機の販売急減と事業縮小に至ったと説明している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「家電製品事業におきましては、備蓄米の放出に伴う需要増加を背景に精米器・炊飯器の販売が堅調に推移しました。しかしながら、価格改定により家庭用冷凍冷蔵庫や洗濯機の収益性を改善したものの市場の競争激化により販売は低調に推移した結果、家電製品事業の当中間会計期間における売上高は4,092百万円となり、前年同期比△4.7％の減収、セグメント損失は８百万円（前年同期はセグメント利益54百万円）となりました。」
精米器・炊飯器の需要増加があった一方、家庭用冷凍冷蔵庫・洗濯機は市場競争激化により販売が低調となり、家電製品事業は減収・セグメント損失となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「しかしながら、新生活における消費行動の多様化により物販が比較的低調であったことや、病院用冷蔵庫において案件が期末までに獲得できなかったことなどにより、下期は前年同期比増収に転じるも、上期の減収を挽回するまでには至らず、売上高は前期比減収となりました。」
消費行動の多様化による物販低調と病院用冷蔵庫案件の未獲得により、下期は回復したものの通期売上高は前期比減収となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一方で、エネルギー資源の高騰やドル円相場の円安進行による物価高騰・実質賃金の低下などにより個人消費の回復が遅れており、依然として先行きは不透明な状況にあります。」
エネルギー価格高騰、円安による物価高騰、実質賃金低下を背景に、個人消費の回復遅れと先行き不透明感が続いている。 - FY2025-Q1悪化有価証券報告書
「一方で、エネルギー資源の高騰やドル円相場の円安進行による物価高騰・実質賃金の低下などにより個人消費の回復が遅れており、依然として先行きは不透明な状況にあります。」
エネルギー価格・円安による物価高騰と実質賃金低下を背景に、個人消費の回復遅れと先行き不透明感が続いている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「巣ごもり需要の反動減に加え、電気代や物価上昇による生活防衛意識の高まりから、消費マインドの低下や買い替えサイクルが長期化したことなどの影響を受けたことにより前期より減収となりました。」
巣ごもり需要の反動減、物価上昇による節約志向、買い替えサイクル長期化が継続し、当期売上高は前期比4.9％減となった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「このような経営環境の中、売上高につきましては、巣ごもり需要の反動減に加え、電気代や物価上昇による生活防衛意識の高まりから、消費マインドの低下や買い替えサイクルが長期化したことなどの影響を受けたことにより前年同期より減収となりました。この結果、当社の当第３四半期累計期間における売上高は6,952百万円（前年同期の連結売上高7,320百万円）となりました。」
消費マインド低下と買い替えサイクル長期化の影響が続き、売上高は前年同期の7,320百万円から6,952百万円へ減少した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「このような経営環境の中、売上高につきましては、巣ごもり需要の反動減に加え、電気代や物価上昇による生活防衛意識の高まりから、消費マインドの低下や買い替えサイクルが長期化したことなどの影響を受けたものの、前年下期から投入した２ドア冷凍冷蔵庫（定格内容量121L）や４ドア冷凍冷蔵庫（「中身が見える冷蔵庫」「背伸びせず使える冷蔵庫」 定格内容量354L）などの新製品が当第２四半期累計期間の売上に寄与した結果、前年同期並みに推移いたしました。」
物価上昇等による消費マインド低下や買い替えサイクル長期化の影響は続いたが、新製品の売上寄与により家電製品事業の売上高は前年同期並みとなった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「巣ごもり需要の反動減に加え、電気代や物価上昇による生活防衛意識の高まりから、消費マインドの低下や買い替えサイクルが長期化したことなどの影響を受け、前年同期より減収となりました。」
巣ごもり需要の反動減、電気代・物価上昇、生活防衛意識の高まりが消費マインド低下と買い替えサイクル長期化につながり、減収として実際に影響した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「個人消費につきましては、人流回復による持ち直しの動きが見られる一方で、物価高騰の影響を受けて節約志向が強まるなど、依然として先行き不透明な状況で推移しております。」
人流回復による改善の動きがある一方、物価高騰による節約志向と先行き不透明感が続いている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「個人消費につきましては、人流回復による持ち直しの動きが見られる一方で、物価高騰の影響を受けて節約志向が強まるなど、依然として先行き不透明な状況で推移しております。」
人流回復の一方、物価高騰による節約志向の強まりと巣ごもり需要の後退が販売環境を悪化させ、家電製品事業の売上高は4,418百万円、セグメント損失は79百万円となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「前期における調理家電等の巣ごもり需要や定額給付金等による家電需要の反動を受け、家電量販市場向けの売上が足元で減速しました。」
家電需要の反動による家電量販市場向け売上の減速を引き続き記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「家電量販市場向けの売上が足元で減速しました。」
緊急事態宣言の延長・対象地域の拡大による来店者数の減少と消費マインド低下を背景に、家電量販市場向け売上が足元で減速したと説明している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「前第１四半期連結会計期間において新型コロナウイルスの感染拡大による影響を受けておりましたが、当第１四半期連結会計期間においてはホテルや病院向けの業務用家電やOEM製品等のソリューションビジネスが復調しております。」
前年同期に影響を受けていた業務用家電・OEM等のソリューションビジネスが復調したと説明しており、販売環境の一部改善を記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「家電製品事業の当連結会計年度における売上高は10,952百万円となり前期比897百万円の減収（増減率△８%）、営業利益は97百万円となり前期比33百万円の減益（増減率△26%）となりました。」
新型コロナウイルスによる量販店の閉店・来客減少に加え、ホテル・病院向け業務用家電の需要低迷が続き、家電製品事業は売上高8％減、営業利益26％減となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「家電量販市場におきましては、当第１四半期において新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言を受けて量販店の一部店舗が閉店するなど、来客人数の減少や流通在庫の調整などの影響を受けており、当第２四半期に回復したものの引き続き厳しい状況が続いております。」
第2四半期に回復した家電量販市場についても、引き続き厳しい状況が続いていると説明している。ホテル・病院向け業務用家電市場では需要低迷が継続している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「家電量販市場におきましては、当第１四半期において新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言を受けて量販店の一部店舗が閉店するなど、来客人数の減少や流通在庫の調整などの影響を受けましたが、当第２四半期は回復基調に転じております。」
第1四半期に悪化した家電量販市場は第2四半期に回復基調へ転じたと説明している。一方、ホテル・病院向け業務用家電の需要回復は遅れており、市場環境は一様ではない。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「家電量販市場におきましては、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言を受けて、量販店の一部店舗が当第１四半期連結会計期間の一時期において閉店しました。これによる来客人数の減少や流通在庫の調整などの影響を受けました。」
量販店の一部店舗閉店、来客人数の減少、流通在庫の調整により、家電量販市場の販売環境が悪化したと記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「白物家電については、量販店を中心に売場の獲得に成功し、順調にビジネス規模を拡大いたしました。」
前年までの競争激化、新製品投入遅延、売場減少による販売環境の悪化に対し、量販店で売場を獲得し、白物家電の事業規模を拡大したと説明している。ただし、消費減速や感染拡大のリスクが解消したとは記載していない。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「一方、当第３四半期（９月～11月）につきましては、消費税率引き上げ後の反動の影響や当初見込んでおりましたＯＥＭ製品のリピート需要が弱含みとなり、前年同期比減収となりました。」
消費税率引き上げ後の反動とOEM製品のリピート需要の弱含みにより、当第3四半期の売上が前年同期比で減収となった。累計期間では増収だったが、四半期ベースで販売環境の悪化要因が具体化している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「家電量販市場では、消費増税前の駆け込み需要の影響に加え、単独・少人数世帯向け冷凍冷蔵庫や洗濯機、電子レンジ等が好調で拡販に寄与しました。」
消費増税前の駆け込み需要と製品の好調により、当四半期の家電量販市場での販売実績が改善したと記載している。構造的な市場リスクの解消とは記載していない。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における売上高は11,625百万円となり、前期比1,538百万円の減収（増減率△11.7%）となりました。国内市場における競争激化の中で、ここ数年高付加価値型の新製品開発が続いたため新製品の投入が遅れたことにより上期は大きく減収となりました。」
国内市場の競争激化と新製品投入遅延が通期売上高の前年同期比11.7％減に結び付いたと説明している。第4四半期は増収となったが、通期では事業環境と販売面の悪化が具体化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「国内市場における競争激化の中で、ここ数年技術難易度の高い新製品開発が続いたため新製品の投入が遅れたことや小売流通店舗における当社製品の売り場が減少したことなどが影響し、売上高が大きく減収となりました。」
国内市場の競争激化、新製品投入の遅れ、小売流通店舗における売り場減少が累計売上高の前年同期比16.7％減に影響したと再確認している。一方、10月以降は売上が回復基調に転じたとも説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「国内市場における競争激化の中で、ここ数年技術難易度の高い新製品開発が続いたため新製品の投入が大幅に遅れたことや小売流通店舗における当社製品の売り場が減少したことが影響し、売上高が大きく減収となりました。」
国内市場の競争激化、新製品投入の遅れ、店頭売り場の減少が売上高の大幅減収に影響している状況を再確認している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「国内市場における競争激化の中で、ここ数年新製品の投入が遅れたことにより、小売流通店舗における当社製品の売り場が減少したことに加え、流通在庫の適正化を図ったことなどにより、売上高が大きく減収となりました。」
従来の消費マインド低迷や市場変化に加え、国内市場の競争激化、製品売り場の減少、流通在庫の適正化が重なり、売上高は前年同期比25.3％減となったと記載している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社が属する家電市場やギフト市場の急速な変化やニーズの多様化に対しては、常にその動向に注視し迅速な対応に努めております。」
従来の個人消費の節約志向や天候不順による家電量販チャネルの低迷から、家電・ギフト市場の急速な変化とニーズ多様化へ、事業環境リスクの表現を改めている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「国内経済においては雇用情勢の改善が進んでいるものの、少子高齢化、公的年金制度の持続可能性への懸念など、将来への不安感の広がりの中で、個人消費はおおむね横ばいに推移いたしました。」
少子高齢化や年金制度への懸念などを背景に、個人消費が横ばいで推移したと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における売上高は9,579百万円となり、前年同期比359百万円の減収（増減率△3.6%）となりました。家電量販チャネルにおいては個人消費の節約志向や天候不順等により依然として厳しい状況が続いており、」
家電量販チャネルでは個人消費の節約志向や天候不順等により厳しい状況が続いていると再掲している。累計売上高は9,579百万円、前年同期比3.6％減となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「家電量販チャネルに代表されるコンシューマー市場向け販売におきましては、個人消費の節約志向や天候不順等により依然として厳しい環境にあるものの、昨年発売した「寝室用冷蔵庫」などの新製品や、小売法人様向けＰＢ（プライベートブランド）商品の拡大等により順調に推移しました。」
個人消費の節約志向や天候不順により、家電量販チャネルを含むコンシューマー市場が引き続き厳しい環境にあると再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における売上高は3,230百万円となり、前年同期比281百万円の減収（増減率△8.0%）となりました。国内経済は、政府の経済政策や日銀の金融政策を背景に緩やかな回復基調となっているものの、当社の販路の一つである家電量販チャネルにおいては消費マインドに力強さを欠き、依然として不透明な状況が続いております。」
家電量販チャネルの消費マインドの弱さと不透明な状況を、売上高の前年同期比減収とともに記載している。