セキュリティ案件、人材育成、資格取得の強化
FY2016に初出。18回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026e-learning目標未達・資格目標超過有価証券報告書
「ｅ-learningの受講率 階層別研修対象社員の65％以上 53.4％ 戦略資格合格者数 12名 23名」
人材育成では、e-learning受講率は目標65％以上に対して53.4％だった一方、戦略資格合格者数は目標12名に対して23名となった。 - FY2025e-learning目標未達・資格目標超過有価証券報告書
「ｅ-learningの受講率 対象社員の50％以上 40.6％ 戦略資格合格者数 ６名 17名」
人材育成について、e-learning受講率は目標50％以上に対し実績40.6％だった一方、戦略資格合格者数は目標6名に対し17名となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社は、技術系新入社員について、高度化する技術に対応できる自律した社員の育成のため、標準で約１年の教育プログラムを実施しており、プログラミングとネットワークの基礎カリキュラムを履修後、開発、ネットワークのコースに分かれて専門性を高めております。」
新人教育について、標準約1年のプログラムを運用し、基礎履修後に開発・ネットワークの専門コースへ分かれる仕組みを具体化した。2023年4月入社社員の実習では弁当注文システム「たの弁」を開発・導入した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社ではエンジニア職の新卒採用社員に対する１年間の研修期間を設けるほか、職位に応じた研修を実施し人財育成に取り組んでおります。」
エンジニア職の新卒社員に1年間の研修期間を設け、職位別研修も行う人財育成方針を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社ではエンジニア職の新卒採用社員に対する１年間の研修期間を設けるほか、職位に応じた研修を実施し人財育成に取り組んでおります。」
エンジニア職の新卒社員に1年間の研修期間を設け、職位別研修も実施する人財育成方針を再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「ＩＴソリューション及びＩＴインフラ事業では、標準１年、最長１年３か月の新入社員の教育プログラムを活用し、高度化する技術に対応できる自律した社員を育成する。」
新人教育を標準1年、最長1年3か月とするプログラムを運用し、2022年4月入社16名、2023年4月入社20名に適用した。資格取得支援、リ・スキル、ビジネスパートナーとの連携も施策として明示している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当社では、2022年４月入社の新入社員については、初年度をＩＴ人財としての知識や行動を習得する研修期間と位置付け、開発系人財については2023年３月末で１年間の研修期間を終了いたしました。研修期間中には実践的なプロジェクトとして社員の健康診断予約システムを開発しました。今年度の健康診断予約に使用し、効率化に寄与しております。」
新人教育を最長1年間とする方針について、開発系人財の研修期間が2023年3月末に終了し、研修中に開発した健康診断予約システムを実際の業務で使用して効率化に寄与した。 - FY2022前進有価証券報告書
「ＩＴソリューション及びＩＴインフラ事業分野でのお客様ニーズに対応するため、従来まで3か月であった新人教育を最長１年間に延長する集中教育プログラムを立ち上げる。」
従来の採用・教育・資格取得支援に加え、新人教育を3か月から最長1年間へ延長する集中教育プログラムを具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「ＩＴソリューション事業分野でのお客様ニーズに対応するため、特に首都圏でのネットワーク＆インフラエンジニアの拡充を図る目的で、新入社員の集中教育プログラムを立ち上げる。」
専門人材の確保・育成について、首都圏のネットワーク・インフラエンジニア拡充を目的とする新入社員の集中教育プログラムを新たに示した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「技術者を中心に社員の専門性の向上に努めてまいります。新人の育成においては教育専門の機関を利用し、きめ細かくかつ幅広い教育制度を実施しており、資格取得に対しても資格制度を更に充実させて会社を挙げて全面的にサポートしております。」
専門技術者の育成、教育機関の活用、資格取得支援を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「毎年社員に対して取得を奨励する情報処理安全確保支援士等の資格を選定して報奨金を増額する等の支援を行い、専門性の向上を図っております。また専門性を持つ技術者の採用活動にも注力しております」
セキュリティ資格の取得支援を報奨金増額を含めて継続し、専門技術者の採用にも注力している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「社員に対して情報処理安全確保支援士等の資格取得を積極的に支援して専門性の向上を図っております。また専門性を持つ技術者の採用活動にも注力しております」
情報セキュリティ関連資格の取得支援と専門技術者の採用を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「人材採用の環境は厳しいものの経験者を含めた採用活動と社員の専門性向上のための教育を継続して行っております。」
専門人材の確保と教育を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「特に病院情報システムの運用分野強化のため社員に対する医療情報技師の資格取得支援を実施し、前期までに24名、当期では８名が合格しております。」
医療情報技師の資格取得支援により、当期に8名が合格し、前期までの24名から累計32名となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「人材育成において情報処理安全確保支援士等の事業戦略に沿った資格取得のサポートを行い、専門性の高い多様な人材の育成に努めました。」
情報セキュリティ資格の取得支援と専門人材の育成を継続している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「専門性向上のため継続して社員の採用と教育に努めており、特に病院情報システムの運用分野強化のため社員に対する医療情報技師の資格取得支援を実施し、前期までに24名、当四半期では７名が合格しております。」
医療情報技師の資格取得支援について、前期までの24名に加えて当四半期に7名が合格した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「人材育成では、事業戦略に沿った資格取得のサポートを行い、専門性の高い多様な人材の育成に努めました。」
セキュリティ関連資格の取得支援と専門人材育成を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「この目標実現のためにセキュリティ案件への積極的な取り組みと、情報セキュリティ人材の育成、セキュリティ関連資格の取得促進に取り組んでまいります。」
セキュリティ事業の目標達成手段として、案件獲得、人材育成、資格取得を挙げている。