エネルギー・ソリューション・カンパニーへの転換
FY2016に初出。24回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。21社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「投下資本を最大限に活用し、株主資本コストを超える自己資本利益率（ＲＯＥ）を達成することを目指します。」
CF26の財務戦略は継続しているが、当期のROEは1.5％であり、従来掲げたROE10％以上の目標水準からさらに低下した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループが推進している中期経営計画「ＣＦ26」（2025年３月期～2027年３月期）は今年度が２年目となります。「ＣＦ26」は当社グループのパーパス「パワーエレクトロニクスと創造力で、社会を前進させる。」のもと、ビジョン「Global Power Solution Partner」の実現に向けて、事業戦略・サステナビリティ戦略・財務戦略の３つを柱として掲げております。現在、カーボンニュートラルの実現に向けた新製品開発、国内外のパートナーとの連携強化、製品設計の標準化など半導体事業、電源機器事業ともに様々な取り組みを進めております。」
中期経営計画「CF26」が2年目に入り、事業戦略・サステナビリティ戦略・財務戦略の3本柱の下で、新製品開発、パートナー連携、製品設計標準化を継続している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「「自己資本利益率（ＲＯＥ）10％以上」の実現のため、中期経営計画「ＣＦ26」（2025年３月期から2027年３月期）を策定し、「Global Power Solution Partnerの実現に向けた経営改革の３年」と位置づけ、戦略的投資と無形資産への投資により事業成長と収益性向上を目指しております。」
CF26の基本方針は継続しているが、FY2025の自己資本利益率は2.1％にとどまり、目標の10％以上を下回った。CF26初年度の施策は進捗している一方、収益性指標では目標との差が示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは当連結会計年度から2027年３月期までの中期経営計画「ＣＦ26」をスタートいたしました。この中期経営計画は「パワーエレクトロニクスと創造力で、社会を前進させる。」という当社グループのパーパスに基づき、ビジョンである「Global Power Solution Partner」の実現に向けて、事業戦略、サステナビリティ戦略、財務戦略の３つの柱を掲げ、事業成長と収益性向上に取り組んでおります。」
中期経営計画「CF26」が実際に開始され、パーパスと「Global Power Solution Partner」の実現に向けて、事業・サステナビリティ・財務の３戦略を柱とする推進段階に入った。 - FY2024再定義有価証券報告書
「「自己資本利益率（ＲＯＥ）10％以上」の実現のため、中期経営計画「ＣＦ26」（2025年３月期から2027年３月期）を策定し、「Global Power Solution Partnerの実現に向けた経営改革の3年」と位置づけ、戦略的投資と無形資産への投資により事業成長と収益性向上を目指しております。」
CG23の後継計画としてCF26を2025年3月期から2027年3月期までの3年間の経営改革と位置づけ、ROE10％以上、戦略的投資、無形資産投資を掲げている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度は中期経営計画「ＣＧ２３」（2022年３月期～2024年３月期）の最終年度となり、新エネルギー分野や環境分野の製品開発など、中期経営計画に掲げた重点施策を着実に推進してまいりました。」
中期経営計画「CG23」が最終年度を終え、新エネルギー・環境分野の製品開発を含む重点施策を推進したと説明している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは中期経営計画「ＣＧ２３」（2022年３月期～2024年３月期）の最終年度を迎え、引き続き、新エネルギー分野や環境分野の製品開発など、中期経営計画に掲げている重点施策を着実に推進してまいりました。」
CG23の最終年度において、新エネルギー分野・環境分野の製品開発など、既存の重点施策を継続して推進している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは中期経営計画「ＣＧ２３」（2022年３月期～2024年３月期）の最終年度を迎え、引き続き、新エネルギー分野や環境分野の製品開発など、中期経営計画に掲げている重点施策を継続的に推進いたしました。」
CG23の最終年度において、新エネルギー分野・環境分野の製品開発など、既存の重点施策を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは中期経営計画「ＣＧ２３」（2022年３月期～2024年３月期）の最終年度を迎えました。」
中期経営計画「CG23」が最終年度に入り、計画の最終段階へ進んだことを明示している。新エネルギー分野・環境分野での貢献領域拡大などの取り組みも継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは中期経営計画「ＣＧ２３」（2022年３月期～2024年３月期）の２年目として、新エネルギー分野での貢献領域を拡大できるようプロジェクト体制で新たな市場の開拓に注力してまいりました。」
CG23の2年目として、新エネルギー分野の貢献領域拡大、新市場開拓をプロジェクト体制で進める方針を再確認している。 - FY2023-Q1引き上げ有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは前期にスタートした中期経営計画「ＣＧ２３」（2022年３月期～2025年３月期）の２年目として、新エネルギー分野や環境分野での貢献領域を拡大するべく、引き続き重点施策を推進いたしました。」
中期経営計画「ＣＧ２３」の２年目として、計画期間を明示するとともに、新エネルギー分野・環境分野へ貢献領域を広げる方向性を示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「現在、安定的な事業成長を実現する基本戦略を一段と推し進めるべく中期経営計画「ＣＧ23」（2022年３月期から2024年３月期の３ヵ年）を策定し、推進中であります。中期経営計画では、当社グループの経営理念「社会に役立つ製品を」のもとに以下の２つの基本方針を掲げ、重点施策を推進してまいります。」
中期経営計画「CG23」を継続して推進し、「社会課題解決に貢献」「持続的な成長に向けた変革」の二つの基本方針のもとで重点施策を進めている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは「社会課題解決に貢献」「持続的な成長に向けた変革」の２つの基本方針を掲げて当連結会計年度よりスタートした中期経営計画（３ヵ年計画）「ＣＧ２３」の下、重点施策に取り組みました。具体的には既存事業の推進に加え、新エネルギー関連の製品や半導体製品の高耐圧・高容量・高信頼性に向けた開発に注力しております。」
３ヵ年計画「ＣＧ２３」と二つの基本方針の下、既存事業、新エネルギー関連製品、高耐圧・高容量・高信頼性の半導体製品開発を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは新たな中期経営計画（３ヵ年計画）「ＣＧ２３」を策定し、「社会課題解決に貢献」「持続的な成長に向けた変革」の２つの基本方針の下で持続的な成長に向けた取り組みをスタートいたしました。既存事業の推進に加え、新エネルギー関連の製品開発や半導体製品の高耐圧・高容量・高信頼性に向けての取り組みに注力しております。」
３ヵ年計画「ＣＧ２３」と二つの基本方針のもと、既存事業に加えて新エネルギー関連製品および高耐圧・高容量・高信頼性の半導体製品への取り組みを継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のなか当社グループは、当連結会計年度より３ヵ年の中期経営計画「ＣＧ２３」をスタートさせました。この中期経営計画では、「社会課題解決に貢献」「持続的な成長に向けた変革」の２つの基本方針を掲げております。当第１四半期連結累計期間は、そのスタートとして製品の新たな活用分野の開拓を始めるとともに、各部門での業務改善を推進いたしました。」
３ヵ年の中期経営計画「ＣＧ２３」が開始され、「社会課題解決に貢献」「持続的な成長に向けた変革」という基本方針のもと、製品の新たな活用分野の開拓と各部門の業務改善に着手した。 - FY2021前進有価証券報告書
「現在、安定的な事業成長を実現する基本戦略を一段と推し進めるべく中期経営計画「ＣＧ23」（2022年３月期から2024年３月期の３ヵ年）を策定し、推進中であります。」
従来のGlobal Power Solution Partnerというビジョンを維持しつつ、2022年3月期から2024年3月期までの中期経営計画「CG23」を具体的な推進枠組みとして開始している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「現在は、安定的な事業成長を実現する基本戦略を一段と推し進めるべく中期経営計画（2019年３月期から2021年３月期の３ヵ年）を策定し、推進中であります。中期経営計画では、お客様の声を聴き、期待にお応えする唯一無二のパートナーであり続ける企業となるために「Global Power Solution Partner」（グローバル・パワー・ソリューション・パートナー）をビジョンに掲げております。」
従来のエネルギー・ソリューション・カンパニーという表現から、中期経営計画のビジョンとして「Global Power Solution Partner」を掲げる形へ戦略上の表現が変化している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当事業におきましては、銅箔生成用電源や電解コンデンサ用アルミ箔のエッチング用電源、無停電電源装置や蓄電池を搭載したインバータなどが前年同期比で大きく売上を伸ばしました。」
無停電電源装置や蓄電池搭載インバータなどの売上伸長が示され、蓄エネを含むエネルギー・ソリューション関連製品の実績が具体化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは「常に社会に価値ある製品の創造につとめる」を経営理念として、エネルギー・ソリューション・カンパニーを目指して創エネ、蓄エネ、省エネに貢献できる各種半導体技術と電力変換・制御技術とを融合し、社会に価値あるパワーエレクトロニクス製品の創造に根ざした技術並びに新製品開発を手がけております。」
エネルギー・ソリューション・カンパニーを目指し、創エネ・蓄エネ・省エネを軸に技術融合と製品開発を進める方針を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは今年度より新たな中期経営計画をスタートし、「より良いものづくり」や「新エネルギー対応製品」等を一層強化するとともに、2016年４月より電源機器の導入から運用まで、周辺設備や据え付け工事などの選定を含めたワンストップサービスをご提供する子会社「三社ソリューションサービス」が事業を開始し、また、2016年11月より小型・小容量の電源機器を開発・製造・販売する子会社「三社電機イースタン」が事業を開始いたしました。」
新中期経営計画の継続と、新エネルギー対応製品等の強化を再確認している。新たな数値目標は示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは今年度より新たな中期経営計画をスタートし、「より良いものづくり」や「新エネルギー対応製品」等を一層強化しておりますが、当社を取り巻く事業環境は引き続き厳しい状態で推移しております。」
新中期経営計画の開始と、新エネルギー対応製品の強化を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成26年３月期から平成28年３月期までの中期経営計画では、健全で持続可能な成長を堅持できる企業を目指し、当社の目指すべき姿を「エネルギー・ソリューション・カンパニー」と定め、「創エネ・畜エネ・省エネ」といった高度なパワーエレクトロニクス技術を駆使したエネルギー・ソリューション事業を展開してまいりました。」
創エネ・畜エネ・省エネを軸に、パワーエレクトロニクス技術をエネルギー・ソリューション事業へ展開する目標。