BCP・安否確認システム・防災訓練による事業継続対策
FY2020に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、当連結会計年度にはＢＣＰ訓練を実施し、緊急時における対応体制や初動対応の有効性を確認するなど、継続的な改善に取り組んでおります。」
従来のBCP策定・防災訓練方針から進み、当期にBCP訓練を実施して対応体制と初動対応の有効性を確認した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「近年、増加している自然災害やサイバーセキュリティの脅威に対処するため、リスク評価とビジネスインパクト分析の実施、ＢＣＭポリシーと計画の策定、意識向上とトレーニングを推進する計画であります。」
従来のBCP、安否確認、防災訓練から、リスク評価・ビジネスインパクト分析、BCMポリシー・計画、教育訓練を含む事業継続マネジメントへ施策の範囲を広げている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、地震災害が発生した場合の迅速な初期対応の推進及び業務を早期に復旧継続させるため、安否確認システムの導入、防災訓練の実施、ＢＣＰ（事業継続計画）の策定を行っています。」
安否確認システム、防災訓練、BCP策定による事業継続対策を再確認している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、一部の国では新型コロナウイルス感染症の影響により満足な営業活動を行えない状況が長期化するなかで、オンライン展示会に出展するなど非対面での販売活動にも積極的に取り組みました。」
感染症下の事業継続対応として、オンライン展示会への出展など非対面の営業手段を実施した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、地震災害が発生した場合の迅速な初期対応の推進及び業務を早期に復旧継続させるため、安否確認システムの導入、防災訓練の実施、ＢＣＰ（事業継続計画）の策定を行っています。」
安否確認システム、防災訓練、BCP策定による事業継続対策を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「こうした状況の中、当社グループの国内外の事業拠点はそれぞれの国の施策に準じ、全体的な状況を考慮しながら在宅勤務を導入し、積極的にリモートを活用した商談や社内会議等を行うなどの感染症対策を行いながら、事業活動を継続してまいりました。」
国内外の拠点で在宅勤務を導入し、リモート商談・社内会議を活用しながら事業活動を継続している。前四半期までに示された感染症下の事業継続対応を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況の中、当社グループは海外の事業拠点はそれぞれの国の施策に順じ、また、国内では業務の継続が可能な部門は在宅勤務を導入し、営業部門ではリモートでの商談を進めるなどの感染症対策を行いながら事業活動を継続してまいりました。」
海外拠点で各国の施策に従い、国内で在宅勤務やリモート商談を行いながら事業を継続している。前四半期に示した感染症下の事業継続対応を再確認している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、在宅勤務や時差出勤を導入、生産部門では、可能な限り作業者同士の距離の確保やこまめな換気などの感染対策を行いながら事業活動を継続してまいりました。また、営業活動でも対面による活動は自粛となり、リモートでの商談を余儀なくされる状態となりました。」
感染症下での事業継続に向け、在宅勤務、時差出勤、生産現場の距離確保・換気、リモート商談を導入・実施した。既存のBCP・事業継続対策が、感染症対応の具体的な運用段階へ進んでいる。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは、地震災害が発生した場合の迅速な初期対応の推進及び業務を早期に復旧継続させるため、安否確認システムの導入、防災訓練の実施、ＢＣＰ（事業継続計画）の策定を行っています。」
安否確認システム、防災訓練、BCP策定を通じた自然災害・パンデミック等への事業継続対策を初めて具体的に記載している。