原材料価格高騰による厳しい事業環境
FY2022に初出。14回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-07-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中123社が悪化側に。
- 2026-07-30再掲決算
「一方で、中東情勢の緊張継続による資源・資材価格の一段の上昇や納期長期化懸念に加え、労働市場の需給逼迫といった供給制約要因も継続しており、企業の収益環境は不安定性も内包しております。」
資源・資材価格の上昇、納期長期化、労働市場の需給逼迫というリスク要因を再確認している。 - FY2026再定義有価証券報告書
「資源・資材価格の高止まりや各種コストの上昇傾向の継続に加え、原材料納期の不安定化、労働市場の更なるタイト化等のリスクも高まっており、当面、予断を許さない不透明な状況は払拭されないものと考えられます。」
資源・資材価格や各種コストの高止まりに加え、原材料納期の不安定化と労働市場のタイト化を、収益体質に関わるリスクとして明示している。 - 2026-05-15再定義決算
「今後のわが国経済は、個人消費が雇用・所得環境の改善を背景に底堅く推移していること等を背景に、総じて緩やかな成長が見込まれます。一方で、中東情勢の影響を受けた原油価格上昇を背景に資源・資材価格を始めとする各種コストの一段の上昇や、原材料納期の不安定化、労働市場の更なるタイト化等のリスクも高まっており、当面、予断を許さない不透明な状況は払拭されないものと考えられます。」
資源・資材価格高騰と労働市場の逼迫に加え、原材料納期の不安定化を新たなリスクとして明示している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当中間期におけるわが国経済は、日米関税交渉合意を受けた警戒感の後退により、2025年9月日銀短観の製造業DIが前回比アップするなど景況感の改善が見られる一方で、資源・資材価格の高止まりや労働市場の需給逼迫といった供給制約要因も継続しており、企業の収益環境としては引き続き不安定な状況が続いております。」
従来の資源・資材価格高騰に加え、労働市場の需給逼迫を供給制約要因として明示している。関税交渉合意による警戒感の後退は示されるものの、収益環境の不安定さは継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「資源・資材価格の高止まりや各種コストの上昇傾向の継続」
資源・資材価格の高止まりと各種コスト上昇が継続する厳しい事業環境を再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、サプライチェーンの混乱による生産部材供給の遅れは改善しているものの、まだ一部では部材の調達の不安定さが見られるとともに、部材コストの上昇も続いております。」
部材コストの上昇が継続しているとし、部材調達の不安定さとともに厳しい事業環境を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、製造業においても、サプライチェーンの混乱に伴って生じていた生産部材供給の遅れは改善傾向にあるものの、まだ一部では部材の調達の不安定さが見られるとともに、部材コストの上昇も続いております。」
部材コストの上昇が継続しているとし、部材調達の不安定さとともに厳しい事業環境を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「利益面でも、引き続き仕入れ価格高騰による製造原価の上昇傾向が継続しているものの、生産効率向上や売上増の効果により、利益幅も前年同期対比増加しました。」
仕入れ価格高騰による製造原価上昇が継続しているとする一方、生産効率向上と売上増により利益幅は前年同期比で増加したと記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「損益面では、売上の減少、生産部材供給の遅延による生産効率の悪化と仕入れ価格高騰による製造原価の上昇、開発経費の増加などで、利益幅が減少しました。」
仕入れ価格高騰による製造原価上昇と、生産部材供給遅延による生産効率悪化が、売上減少や開発経費増加とともに利益幅の減少要因として実績化している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「損益面では、売上の減少、生産部材供給の遅延による生産効率の悪化と仕入れ価格高騰の影響による製造原価の上昇、開発投資による経費の増加などで減少傾向で推移しました。」
部材供給遅延による生産効率悪化、仕入れ価格高騰による製造原価上昇および開発投資による経費増加が、損益の減少要因として記載されている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で、ウクライナ情勢の長期化などを受けたエネルギー・原材料価格の高騰や、急激かつ大幅な円相場の変動により、国内経済の不透明感は引き続き高まっております。」
エネルギー・原材料価格の高騰が続き、急激かつ大幅な円相場の変動も加わった厳しい事業環境が継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で、ウクライナ情勢の長期化などを受けたエネルギー・原材料価格の高騰や、急激かつ大幅な円安の進行により、国内経済の不透明感は引き続き高まっております。」
前年度から続くエネルギー・原材料価格高騰に加え、急激かつ大幅な円安が記載され、厳しい事業環境が継続している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、ウクライナ情勢の長期化などを受けたエネルギー・原材料価格の高騰や、急速な円安の進行などにより、先行き不透明な状況が続いております。」
前年度に初めて示された原材料価格高騰が継続しており、エネルギー価格高騰と急速な円安も加わった厳しい事業環境として記載している。 - FY2022初出有価証券報告書
「新型コロナの収束やロシアのウクライナ侵攻などによる世界経済の混乱が見通せない中で、生産部材の供給不足や原材料価格高騰など厳しい経済環境が続く状況」
生産部材の供給不足とは別に、原材料価格高騰を継続する厳しい事業環境として初めて明示し、業務効率化、販売力・生産力・開発力の強化で対応するとしている。