売上高経常利益率8％以上の安定確保
FY2016に初出。19回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
エヌエフホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。30社中8社が悪化側に。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに0社。
- FY2026達成有価証券報告書
「経営指標としている売上高営業利益率の３年間の推移は、2024年３月期は4.5％、2025年３月期は6.0％、2026年３月期は10.3％となり、当連結会計年度は、10％を上回る結果となりました。引き続き技術開発力の向上による商品競争力の強化、生産の効率化による原価低減、営業力の強化による顧客提案力の向上等に努め、持続的な成長を実現し、安定的に売上高営業利益率10％以上を維持することを目指してまいります。」
売上高営業利益率が2026年3月期に10.3％となり、従来の10％以上の目標水準を通期で上回った。今後は10％以上の安定維持を目指す表現に変化している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「このような中、当社グループでは、各事業分野における技術の相互融合加速、機能デバイスリピート商品や産業用電源システムなど注力分野への開発・営業強化に加え、調達・生産能力強靭化、コスト競争力向上に向けた取組みなどにより、収益体質の強化に努めました。 以上の結果、当中間連結会計期間における受注は4,444百万円（前年同期比9.3％減）、売上高は3,974百万円（前年同期比2.8％減）、損益面では営業利益261百万円（前年同期比28.9％増）、経常利益273百万円（前年同期比24.3％増）、中間純損失400百万円（前年同期は中間純利益184百万円）、親会社株主に帰属する中間純損失は160百万円（前年同期は親会社株主に帰属する中間純利益310百万円）となりました。」
営業利益は前年同期比28.9％増となり、売上高営業利益率は計算上約6.6％まで改善したが、従来の10％以上の目標水準には届いていない。特別損失の影響で中間純損失となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「経営指標とした売上高営業利益率の３年間の推移は、2023年３月期は4.9%、2024年３月期は4.5%、2025年３月期は6.0%となり、当連結会計年度は、改善傾向にはあるものの10%を下回る結果となりました。技術開発力の向上による商品競争力の強化、生産の効率化による原価低減、営業力の強化による顧客提案力の向上等に努め、持続的な成長を実現し、売上高営業利益率10%以上の回復を目指してまいります。」
売上高営業利益率は4.5％から6.0％へ改善したが、10％以上の目標は未達であり、技術開発、生産効率化、営業力強化による回復を引き続き目指している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「以上の結果、当中間連結会計期間における受注は4,901百万円（前年同期比2.0％減）、売上高は4,089百万円（前年同期比23.7％減）、損益面では営業利益202百万円（前年同期比54.9％減）、経常利益220百万円（前年同期比54.0％減）、中間純利益184百万円（前年同期比44.6％減）、法人税等調整額△148百万円を計上したこともあり、親会社株主に帰属する中間純利益は310百万円（前年同期比1.0％減）となりました。」
売上高営業利益率は計算上約5.0％となり、10％以上の目標水準を下回る。営業利益・経常利益も前年同期比で大幅に減少しており、収益回復の進捗は悪化した。 - FY2024-Q2収益回復有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間における受注は5,003百万円（前年同期比9.3%減）、売上高は5,356百万円（前年同期比27.9%増）、損益面では経常利益478百万円（前年同期比190.4％増）、四半期純利益332百万円（前年同期比149.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は313百万円（前年同期比153.2％増）となりました。」
売上高・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比で増加した。売上高営業利益率10％以上の目標達成状況を示す比率は本文で明示されていない。 - FY2023悪化有価証券報告書
「経営指標とした売上高営業利益率の３年間の推移は、2021年３月期は6.6%、2022年３月期は9.4%、2023年３月期は4.9%となり、当連結会計年度は10%を下回る結果となりました。技術開発力の向上による商品競争力の強化、生産の効率化による原価低減、営業力の強化による顧客提案力の向上等に努め、持続的な成長を実現し、売上高営業利益率10%以上の回復を目指してまいります。」
売上高営業利益率は前年度の9.4％から4.9％へ低下し、10％以上の目標未達が続いている。技術開発、生産効率化、営業力強化により回復を目指している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「以上の結果、第３四半期連結累計期間における受注は8,418百万円（前年同期比11.8%増）、売上高は6,619百万円（前年同期比4.7%減）、損益面では経常利益398百万円（前年同期比42.0%減）、四半期純利益273百万円（前年同期比49.8%減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は226百万円（前年同期比46.8%減）となりました。」
受注は増加した一方、売上高、経常利益、四半期純利益および親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を下回り、収益面の悪化が続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「以上の結果、第１四半期連結累計期間における売上高は1,826百万円（前年同期比19.9%減）、損益面では経常損失32百万円（前年同期は経常利益182百万円）、四半期純損失7百万円（前年同期は四半期純利益127百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失11百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益93百万円）となりました。」
売上高営業利益率10％以上の目標に関する新たな比率は記載されていないが、売上高が減少し、経常利益・純利益が前年同期の黒字から損失へ転じている。 - FY2022前進有価証券報告書
「経営指標とした売上高営業利益率の３年間の推移は、2020年３月期は11.6%、2021年３月期は6.6%、2022年３月期は9.4%となり、当連結会計年度は10%を下回る結果となりました。技術開発力の向上による商品競争力の強化、生産の効率化による原価低減、営業力の強化による顧客提案力の向上等に努め、持続的な成長を実現し、売上高営業利益率10%以上の回復を目指してまいります。」
売上高営業利益率は6.6％から9.4％へ改善したが、10％以上の目標は未達であり、技術開発、生産効率化、営業力強化により回復を目指している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「経営指標とした売上高営業利益率の3年間の推移は、2019年3月期は11.9%、2020年3月期は11.6%、2021年3月期は6,6%となり、当連結会計年度は10%を下回る結果となりました。今後、技術開発力の向上による商品競争力の強化、生産の効率化による原価低減、営業力の強化による顧客提案力の向上等に努め、再び売上高を持続的な成長軌道にのせ、売上高営業利益率10%を早期に回復することを目指してまいります。」
売上高営業利益率10％以上の目標に対し、2021年3月期は6.6％となり未達となった。技術開発、生産効率化、営業力強化により10％を早期回復する方針を示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「経営指標とした売上高営業利益率の3年間の推移は、2018年3月期は10.9%、2019年３月期は11.9%、2020年3月期に11,6%と3期連続して10%を超えました。今後も、技術開発力の向上、生産の効率化、営業力の強化等に努め、持続的な売上成長と売上高営業利益率の安定確保を目指してまいります。」
売上高営業利益率10％以上について、2018年3月期から3期連続で超過した実績を示している。目標自体は引き続き安定確保としている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは、技術開発力の向上、営業力の強化及びコスト競争力の改善に取り組むことで、持続的な売上成長と安定して売上高営業利益率10％以上を目指し、経営環境の変化に強靭で中長期的に安定した企業成長の実現に力を注いでまいります。」
従来の売上高経常利益率8％以上という目標から、売上高営業利益率10％以上という新しい経営指標へ変更している。2019年３月期の売上高営業利益率は11.9％と記載している。 - FY2017削除有価証券報告書
「経営環境が様々に変化する中、技術開発力の向上、営業力の強化およびコスト競争力の改善に取り組み、中長期の成長に向けて、売上高の拡大と経営効率の向上を目指しております。」
従来の売上高経常利益率8％以上という明示的な経営目標は本有価証券報告書では記載されず、売上高拡大と経営効率向上という表現に置き換わっている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当面の経営目標として売上高経常利益率を安定的に8％以上確保することを掲げ、独創的な商品開発、組織的な営業力強化、コストの一層の低減により、収益性の向上と財務体質強化を着実に実現してまいりました。」
売上高経常利益率8％以上の目標と、商品開発、営業力強化、コスト低減という達成手段を従来どおり記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当面の経営目標として売上高経常利益率を安定的に8％以上確保することを掲げ、独創的な商品開発、組織的な営業力強化、コストの一層の低減により、収益性の向上と財務体質強化を着実に実現してまいりました。」
売上高経常利益率8％以上の目標と、商品開発、営業力強化、コスト低減という手段を従来どおり記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当面の経営目標として売上高経常利益率を安定的に8％以上確保することを掲げ、独創的な商品開発、組織的な営業力強化、コストの一層の低減により、収益性の向上と財務体質強化を着実に実現してまいりました。」
売上高経常利益率8％以上という当面の数値目標と、その達成手段を従来どおり記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当面の経営目標として売上高経常利益率を安定的に8％以上確保することを掲げ、独創的な商品開発、組織的な営業力強化、コストの一層の低減により、収益性の向上と財務体質強化を着実に実現してまいりました。」
当面の数値目標として8％以上を明示し、商品開発、営業力、コスト低減を達成手段としている。