環境・エネルギー関連を含む新規事業領域の開拓
FY2016に初出。39回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「今回、株式会社ＮＦブロッサムテクノロジーズの解散を以て、より一層、弊社グループが強みとする大電力変換技術を活かした事業の選択と集中を行い、環境エネルギー関連分野での事業展開を加速していくことで、弊社グループとしての更なる事業成長を目指してまいります。」
家庭用蓄電システムを含む新規事業の拡大から、合弁会社の解散を契機とした選択と集中、大電力変換技術を活用した環境エネルギー事業の加速へと計画を組み替えている。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「一方、環境エネルギー関連に於いて、蓄電システム事業の重点を当社グループが強みとする大電力変換技術を活かした産業用向けに選択と集中を行っていく事業整理に注力し、その結果、家庭用蓄電システムに関する特別損失を計上しました。但し、その内容は主に棚卸資産評価損や固定資産減損損失の計上であり、キャッシュフローへの影響はありません。」
家庭用蓄電システムを含む新規事業の拡大方針から、大電力変換技術を活用した産業用向けへの選択と集中、事業整理へと計画を具体化している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「一方、「環境エネルギー関連分野」においては、一般消費者向け家庭用蓄電システムの市場・競争環境はいよいよ厳しさの度を深めるとみられますので、当期から取り組んでいる事業再構成により、ビジネスの選択と集中を進めていくとともに、同事業で培った技術や経営資源を再生エネルギー用電源システム等に応用していくことで、引き続き当社グループの環境ビジネス展開を維持発展させていく方針です。」
新規事業領域の拡大・強化から、家庭用蓄電システム事業の選択と集中、蓄積技術・経営資源の再生エネルギー用電源システムへの応用へと計画を組み替えている。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「このような中、当社グループでは、グループ会社事業再編や蓄電システム事業再構成を通した営業・生産資源の再配分を進め、市場開発型のグループ営業力強化、業務効率化や調達能力強靭化、営業・開発両面における当社商品への付加価値向上による収益体質の強化に努めました。」
蓄電システムを含む新規事業の拡大・強化という従来の記述から、蓄電システム事業の再構成と営業・生産資源の再配分を行う段階へ表現が変化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方、将来事業成長に向けて、強み技術をコアーとした宇宙航空関連や量子コンピュータ関連等の最先端技術分野での取組みを継続、強化しました。更に、ライフサイエンス・IoTなどの基礎技術研究や製造インフラ等への将来投資にも注力しました。」
宇宙航空、量子コンピュータ、ライフサイエンス、IoT等の将来領域における技術研究・投資を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一方、将来事業成長に向けて、強み技術をコアーとした宇宙航空関連や量子コンピュータ関連等の最先端技術分野での取組みを継続、強化しました。更に、ライフサイエンス・IoTなどの基礎技術研究や製造インフラ等への将来投資にも注力しました。」
宇宙航空、量子コンピュータ、ライフサイエンス、IoT等の将来領域における技術研究・投資を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「更に、将来成長に向けてのライフサイエンス・IoTなどの基礎技術開発強化による将来成長への布石にも注力しました。」
ライフサイエンス・IoTなどの基礎技術開発を将来成長への布石として強化する方針を再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「このような中、当社グループは、精密計測装置・量子科学研究用信号処理装置・宇宙航空用デバイス・環境エネルギー関連電源機器などの市場開発営業をグループ横断的に展開し、新商品開発に加えて将来成長に向けてのライフサイエンス・IoTなどの基礎技術開発を強化しました。」
既存の環境・エネルギー関連に加え、精密計測、量子科学、宇宙航空、ライフサイエンス、IoTを新規・将来領域として具体化し、市場開発営業と基礎技術開発を強化したと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような中、当社グループにおきましては、営業面でグループ横断の営業展開、生産面で部材確保の活動強化と製造インフラ強化による生産効率の回復、開発面で新商品開発と将来成長に向けての基礎研究の強化、そして業務全般で効果・効率・クオリテイの改善に取り組みました。」
新商品開発および将来成長に向けた基礎研究の強化を、引き続き新規・将来領域への取り組みとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、環境エネルギー関連分野では、一般家庭向け商流からの受注がコロナ禍で落ち込み、売上回復が想定以上に低迷する厳しい状況で推移しました。」
環境エネルギー関連分野への取り組みは継続しているが、一般家庭向け商流の受注低迷と売上回復の遅れが続いている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社グループの強みを活かした新商品開発や将来成長に向けての基礎研究の持続的な展開を図りました。」
新商品開発と将来成長に向けた基礎研究を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、持続的な企業価値増大を図るべく、将来成長に向けての基礎研究投資や技術開発強化に取り組みました。」
将来成長に向けた基礎研究投資と技術開発強化を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、持続的な企業価値増大を図るべく、将来成長に向けての基礎研究投資や技術開発強化に取り組みました。」
将来成長市場に向けた基礎研究投資と技術開発強化を実施したと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、持続的な企業価値増大を図るべく、将来成長に向けての基礎研究投資や技術開発強化に取り組みました。」
将来成長に向けた基礎研究投資・技術開発強化を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、持続的な企業価値増大を図るべく、将来成長に向けての基礎研究投資や技術開発強化に取り組みました。」
将来成長に向けた基礎研究投資・技術開発強化を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「一方、持続的な企業価値増大を図るべく、持株会社化による事業や経営基盤の強化、将来成長に向けての基礎研究投資や技術開発強化に取り組みました。」
既存の蓄電システム等に加え、将来成長に向けた基礎研究投資・技術開発強化を実施したと記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「営業活動が大幅に停滞するなかで影響回避の取組みとともに、環境エネルギー関連での蓄電システムの開発強化や新工場の建設準備、IoT・ライフサイエンス・量子サイエンス関連での基礎研究開発投資など、アフターコロナの事業成長に向けての取組みを積極的に展開いたしました。」
蓄電システムの開発強化に加え、IoT・ライフサイエンス・量子サイエンス関連の基礎研究開発投資を進めたと記載しており、新規領域の対象を広げている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、合弁会社としての事業を開始した蓄電システム製品の取組みも強化しました。」
蓄電システムについて、伊藤忠商事との合弁会社として事業を開始した後、その製品への取り組みを強化したと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「主力事業の一つとなった蓄電システム事業においては、伊藤忠商事株式会社との合弁会社を設立し、両社が一体となって生産能力の強化や新規事業開発など事業基盤の拡充に努めました。」
蓄電システム事業について、主力事業の一つという位置付けを維持し、伊藤忠商事との合弁会社設立後に生産能力強化・新規事業開発を進めた。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「主力事業の一つとなった蓄電システム事業においては、伊藤忠商事株式会社との合弁化に向けて新会社を設立しました。」
蓄電システム事業が主力事業の一つとなった段階で、伊藤忠商事株式会社との合弁化に向けた新会社設立を記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また主力事業の一つとなった蓄電システム事業において、生産体制の強化、事業組織体制の強化等に取り組みました。」
蓄電システム事業が主力事業の一つとなったことを明記し、生産体制・事業組織体制の強化に取り組んだと記載している。新規事業領域から主力事業の一つへ位置付けが進んでいる。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは環境・エネルギー関連市場、自動車関連市場、産業機器関連市場、航空宇宙関連市場等において、電機・電子関連企業、自動車関連企業、電力関連企業・大学・研究機関などに対して拡販活動や新規顧客の開拓に取り組むとともにライフサイエンス・IoT・AIなど将来に向けた新規市場への取り組みや製品の開発を行いました。」
環境・エネルギー等の従来の重点領域に加え、ライフサイエンス・IoT・AIなど将来に向けた新規市場を明示し、同市場向けの取り組みと製品開発を行ったと記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「電源システム分野では、蓄電システム製品が着実に伸長するとともに、表面処理用電源・汎用試験用直流・交流電源・保護リレー試験器・バイポーラ電源等、電源システム全般が堅調に推移しました。以上の結果、電源システム分野の売上高は7,282百万円(前年同期比30.3%増)となりました。」
蓄電システムを含む新規事業領域の伸長が通期実績で示され、電源システム分野の売上高は前年同期比30.3％増となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「電源システム分野では、試験用交流・直流電源、表面処理・産業用電源、蓄電システムの新製品開発と拡販に努めました。当期においては、蓄電システムや表面処理・産業用電源が堅調に推移しました。以上の結果、電源システム分野の売上高は4,811百万円（前年同期比29.4％増）となりました。」
蓄電システムおよび表面処理・産業用電源の新製品開発・拡販を継続し、電源システム分野は前年同期比29.4％増となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「電源システム分野では交流・直流の試験用電源等の継続的な新製品の開発・拡販や表面処理用・産業用電源の販売先拡充、蓄電システム等の商品力強化・生産体制整備などに努めました。当期においてはメッキ・産業用電源、蓄電システム、バイポーラ電源等が堅調に推移しました。以上の結果、電源システム分野の売上高は3,036百万円（前年同期比37.3%増）となりました。」
蓄電システム等の商品力強化・生産体制整備と販売先拡充を継続し、電源システム分野は前年同期比37.3％増となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「電源システム分野では汎用電源等における継続的な新製品の開発・拡販やメッキ・産業用電源の販売先拡充、蓄電システム等の生産体制強化などに努めました。当期においては電力用試験機器が弱含んだものの、メッキ・産業用電源、蓄電システム、バイポーラ電源等が増加しました。以上の結果、電源システム分野の売上高は1,167百万円（前年同期比33.4%増）となりました。」
蓄電システムを含む新規事業領域について、生産体制強化と販売拡充を継続している。電源システム分野は前年同期比33.4％増となったが、前通期報告書でも蓄電システムの伸長が記載されていたため、継続的進展として扱う。 - FY2018前進有価証券報告書
「電源機器分野では、幅広い新電源製品の開発と拡販に努めました。当期においては、交流電源および直流電源等が堅調に推移しました。また新規の蓄電システム製品が着実に伸長しました。以上の結果、電源機器分野の売上高は4,566百万円(前年同期比71.0%増)となりました。」
蓄電システム製品が着実に伸長し、電源機器分野の売上高が前年同期比71.0％増となった。新規事業領域での販売・製品展開の進展が通期実績として示されている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「新製品の拡販、ソリューションの提案や蓄電システムを含めた新規事業領域への取り組みを進めてきました。またコスト競争力の向上および新規事業領域の増強のため生産体制の整備に努めました。蓄電システム等の新規事業領域の伸長も加わり、売上高は6,457百万円と前年同期比36.8%の増加となりました。電源機器分野では、継続的な新製品の開発と拡販に努め交流電源・直流電源が堅調に推移しました。新規事業領域である蓄電システムなどの伸長も加え、電源機器分野の売上高は2,965百万円（前年同期比66.5%増）となりました。」
蓄電システム等の新規事業領域が伸長し、電源機器分野の売上高が前年同期比66.5％増となった。販売強化と生産体制整備を伴う具体的な進展が示されている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「既存事業領域での電子部品分野で売上が減少する一方、蓄電システム等の新規事業領域の受注・売上が好調に推移し、当第２四半期連結累計期間における売上高は3,814百万円と前年同期比10.5%の増加となりました。電源機器分野では、継続的な新製品の開発と拡販に努めるとともに、新規事業領域である蓄電システムの販売強化・生産体制整備を行ないました。」
蓄電システム等の新規事業領域で受注・売上が好調に推移し、販売強化と生産体制整備の進展が記載されている。電源機器分野の売上高は1,709百万円、前年同期比30.3％増となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「電源機器分野では、継続的な新製品の開発と拡販に努めるとともに、蓄電システムの生産体制の整備を進め、当期においては、交流電源、バイポーラ電源及び蓄電システムが堅調に推移し、電源機器全体としても堅調な推移となりました。」
環境・エネルギー関連の新規領域について、蓄電システムの生産体制整備を進め、蓄電システムを含む電源機器が堅調に推移したと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「開発面では、既存領域における開発力の強化を図る一方、環境エネルギー関連をはじめとする新規の事業領域開拓、次世代に向けた技術開発にも注力してまいります。」
既存領域の開発力強化に加え、環境・エネルギー関連を含む新規事業領域と次世代技術への注力を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「電源機器分野では、継続的な新製品の開発と拡販に努め、保護リレー試験器やプログラマブル交流電源DPシリーズ等が堅調に推移し、また新規の蓄電システム関連分野にも動きが見られたものの、カスタム応用機器関連製品の需要が低調に推移したことから、電源機器全体としては弱含みで推移しました。」
新規蓄電システム関連分野に引き続き動きが見られる一方、電源機器全体は弱含みと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「電源機器分野では、継続的な新製品の開発と拡販に努め、カスタム応用機器関連製品の需要が低調に推移したものの、保護リレー試験器やプログラマブル交流電源等が堅調に推移し、また新規の蓄電システム関連分野にも動きが見られたことから、電源機器全体としては堅調に推移しました。」
新規蓄電システム関連分野に動きが見られた一方、環境・エネルギー関連需要の弱さも記載されている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「このような経営環境下、当社グループにおきましては、航空宇宙関連市場や環境・エネルギー市場でのカスタム需要の掘り起こしを中心に拡販に努め、蓄電システム関連等の受注が好調に推移してきているものの勢いはまだ限定的であり、前年同期比で減収となりました。」
環境・エネルギー関連の新規領域で蓄電システム関連等の受注が好調に推移していると記載され、具体的な受注進展が示された。一方、勢いは限定的としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「開発面では、既存領域における開発力の強化を図る一方、環境エネルギー関連をはじめとする新規の事業領域開拓、次世代に向けた技術開発にも注力してまいります。」
既存領域に加え、環境・エネルギーと次世代技術を新規領域として挙げている。