環境・エネルギー関連需要の伸び悩みとカスタム応用機器の減収
FY2016に初出。38回の記載のうち16回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載は2026-07-30。
エヌエフホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- 2026-07-30悪化決算
「売上は、電力事業者向け機器が堅調に推移しましたが、蓄電事業の方針転換の影響もあり、293百万円（前年同期比58.8％減）となりました。」
蓄電事業の方針転換の影響により、環境エネルギー関連分野の売上減少が続いている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「環境エネルギー関連分野での受注は、電力事業者向け機器や環境関連電源機器は堅調に推移しましたが、家庭用蓄電システム商品の事業整理により、1,707百万円（前年同期比15.9％減）となりました。売上は、電力事業者向け機器や環境関連電源機器は堅調に推移しましたが、家庭用蓄電システム商品の事業整理により、2,128百万円（前年同期比3.2％減）となりました。」
家庭用蓄電システムの事業整理により、環境エネルギー関連分野の受注・売上が減少した。電力事業者向け機器等は堅調としている。 - 2026-05-15悪化決算
「環境エネルギー関連分野での受注は、電力事業者向け機器や環境関連電源機器は堅調に推移しましたが、家庭用蓄電システム商品の事業整理により、1,707百万円（前年同期比15.9％減）となりました。」
家庭用蓄電システム商品の事業整理が続き、環境エネルギー関連分野の受注減少が通期でも確認されている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「環境エネルギー関連分野での受注は、電力事業者向け機器は堅調に推移しましたが、家庭用蓄電システム商品が低調に推移した結果、511百万円（前年同期比62.8％減）となりました。 売上は、電力事業者向け機器は堅調に推移しましたが、家庭用蓄電システム商品が低調に推移した結果、972百万円（前年同期比16.5％減）となりました。」
家庭用蓄電システムの低調さが続き、環境エネルギー関連分野の受注は前年同期比62.8％減、売上高は同16.5％減となった。事業整理に伴う特別損失も計上している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「環境エネルギー関連分野での受注は、家庭用蓄電システム商品が低調に推移した結果、2,031百万円（前年同期比26.8％減）となりました。売上は、電力事業者向け機器は堅調に推移しましたが、家庭用蓄電システム商品が低調に推移した結果、2,198百万円（前年同期比28.7%減）となりました。」
家庭用蓄電システムの低調さが続き、環境エネルギー関連分野の受注は26.8％減、売上高は28.7％減となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「環境エネルギー関連分野での受注は、家庭用蓄電システム商品が低調に推移した結果、1,374百万円（前年同期比20.2％減）となりました。売上は、電力事業者向け機器は堅調に推移しましたが、家庭用蓄電システム商品が低調に推移した結果、1,164百万円（前年同期比51.4％減）となりました。」
家庭用蓄電システムの低調さが続き、環境エネルギー関連分野の売上高は前年同期比51.4％減となった。蓄電システム事業の構造改革費用も計上されている。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループでは、コロナ後の経済活動の正常化に伴って当社商品への需要や販売活動も回復するとともに、部材調達の遅れも改善に向かっていることから、売上は第２四半期累計に引き続き、第３四半期累計でも前年同期比増加となりましたが、家庭用蓄電システムにおいて計画中の開発や生産活動に大幅遅延が発生したことや、その他の商品でも販売回復スピードにやや調整の動きが見られたことから、増加率は第２四半期累計に比べ鈍化しました。」
経済活動・販売活動の回復が続く一方、家庭用蓄電システムの計画中の開発・生産活動に大幅遅延が発生し、販売回復の速度も調整したと記載している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「売上は、電力事業者向け機器の好調な推移と、家庭用蓄電システム商品の出荷増の結果、2,395百万円（前年同期比55.2%増）となりました。」
前年度まで低調だった環境エネルギー関連分野で、電力事業者向け機器と家庭用蓄電システム商品の出荷が増加し、売上高は前年同期比55.2％増となった。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「売上は、電力事業者向け機器などの商品が順調に推移し家庭用蓄電システム商品も堅調に推移した結果、912百万円（前年同期比44.3%増）となりました。」
前年度まで低調・減収が続いていた環境エネルギー関連分野で、電力事業者向け機器と家庭用蓄電システムが堅調となり、売上高が前年同期比44.3％増となった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「環境エネルギー関連分野での受注は、家庭用蓄電システム商品が低調に推移したものの、電力事業者向け機器などの商品が堅調に推移した結果、3,806百万円（前年同期比3.6％増）となりました。売上は、家庭用蓄電システム商品の販売台数減少の影響を受けた結果、3,461百万円（前年同期比17.9%減）となりました。」
電力事業者向け機器により受注は増加した一方、家庭用蓄電システムの販売台数減少により売上高は前年同期比17.9％減となった。 - FY2023-Q3減収継続・受注増有価証券報告書
「環境エネルギー関連分野での受注は、家庭用蓄電システム商品が低調に推移したものの、電力事業者向け機器などの商品が堅調に推移した結果、2,749百万円（前年同期比5.7％増）となりました。売上面では、家庭用蓄電システム商品の販売台数が前年水準より低調に推移した結果、2,557百万円（前年同期比11.8%減）となりました。」
環境エネルギー関連分野は、電力事業者向け機器などにより受注は前年同期比5.7％増となった一方、家庭用蓄電システムの販売低調により売上高は11.8％減となった。 - FY2023-Q2減収継続・減収幅縮小有価証券報告書
「環境エネルギー関連分野では、家庭用蓄電システム商品の一般家庭向け販売回復の遅れで、低調な推移となりました。以上の結果、環境エネルギー関連事業分野の売上高は、1,543百万円（前年同期比19.8%減）となりました。」
家庭用蓄電システムの販売回復遅れによる低調さが続いている。一方、前年同期比の減収幅は第1四半期の44.4％減から19.8％減へ縮小した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「環境エネルギー関連分野では、電力系統向けの電力用試験器などの商品への設備投資が低調に推移しました。また、家庭用蓄電システムの商品においては、需給動向の変化に伴う厳しい販売状況で推移しました。以上の結果、環境エネルギー関連事業分野の売上高は631百万円（前年同期比44.4%減）となりました。」
電力分野の設備投資低調と家庭用蓄電システムの厳しい販売状況が続き、環境エネルギー関連分野の売上高は前年同期比44.4％減となった。 - FY2022減収継続・減収幅縮小有価証券報告書
「環境エネルギー関連分野では、家庭用蓄電システムの販売においてコロナ禍での影響が長引き想定していた回復基調には至らず売上減で推移し、電力系統向けの電力用試験器なども低調に推移しました。以上の結果、環境エネルギー関連事業分野の売上高は4,215百万円（前年同期比11.7%減）となりました。」
環境エネルギー関連分野は減収が続いたが、前年同期の30.5％減から減収幅は11.7％減へ縮小した。 - FY2022-Q3環境エネルギー関連の減収継続・減収幅の小幅縮小有価証券報告書
「環境エネルギー関連分野では、新型コロナウイルス感染症の感染再拡大や緊急事態宣言などによる販売活動上の制約などを受けた家庭用蓄電システムや、電力系統向けの電力用試験器などが低調に推移しました。以上の結果、環境エネルギー関連事業分野の売上高は2,901百万円（前年同期比20.6%減）となりました。」
家庭用蓄電システムや電力系統向け電力用試験器が低調に推移し、環境エネルギー関連分野は前年同期比20.6％減となった。前四半期の20.8％減から減収幅は小幅に縮小している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「環境エネルギー関連分野では、新型コロナウイルス感染症の感染再拡大や緊急事態宣言などによる販売活動上の制約などの影響を受け、家庭用蓄電システムが低調に推移しました。以上の結果、環境エネルギー関連事業分野の売上高は1,925百万円（前年同期比20.8%減）となりました。」
家庭用蓄電システムが販売活動上の制約等により低調となり、環境エネルギー関連分野の売上高は前年同期比20.8％減となった。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「環境エネルギー関連分野では、家庭用蓄電システムは底堅く堅調に推移し、電力系統用保護リレー試験器などの社会インフラ向け需要が順調に推移しました。以上の結果、環境エネルギー関連事業分野の売上高は1,135百万円（前年同期比2.9%増）となりました。」
前年度に停滞・減収が記載されていた環境エネルギー関連分野で、家庭用蓄電システムや社会インフラ向け需要が堅調となり、前年同期比2.9％増となった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「環境エネルギー関連分野では、電力系統用保護リレー試験器が需要家用途は堅調に推移したものの、産業用途が落ち込み、また、家庭用蓄電システムなども販売活動の停滞で落ち込みました。以上の結果、環境エネルギー関連事業分野の売上高は4,776百万円（前年同期比30.5%減）となりました。」
環境エネルギー関連分野は家庭用蓄電システム等の販売活動停滞により、売上高が前年同期比30.5％減となった。 - FY2021-Q3環境エネルギー関連の減収継続有価証券報告書
「環境エネルギー関連分野では、電力系統用保護リレー試験器や家庭用蓄電システムなどが、需要は底堅いものの販売活動が停滞し、落ち込みました。以上の結果、環境エネルギー関連分野の売上高は3,663百万円（前年同期比27.7%減）となりました。」
需要は底堅いとしつつ、販売活動の停滞により環境エネルギー関連分野の減収が続いている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「環境エネルギー関連分野では、電力系統用の保護リレー試験器が底堅く推移したものの、蓄電システムなどが停滞し、全体としては減収となりました。以上の結果、環境エネルギー関連分野の売上高は2,436百万円（前年同期比28.7%減）となりました。」
環境エネルギー関連では蓄電システムなどが停滞し、分野売上高が前年同期比28.7％減となった。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「応用システム分野では、航空宇宙・自動車関連が弱含みとなったものの、電子部品関連・環境エネルギー関連が堅調に推移し、全体としては増収となりました。以上の結果、応用システム分野の売上高は188百万円（前年同期比5.1%増）となりました。」
前年度に減収が続いていた応用システム分野は、電子部品関連・環境エネルギー関連の堅調さにより前年同期比5.1％増へ転じた。 - FY2020悪化有価証券報告書
「応用システム分野では、鉄道関連などが堅調であったものの、環境エネルギー関連や電子部品関連が弱含みとなり、全体としては減収となりました。以上の結果、応用システム分野の売上高は1,299百万円（前年同期比15.2%減）となりました。」
環境エネルギー関連・電子部品関連の弱含みが続き、応用システム分野は前年同期比15.2％減となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「応用システム分野では、鉄道関連などが堅調であったものの、環境エネルギー関連や電子部品関連が弱含みとなり、全体としては減収となりました。以上の結果、応用システム分野の売上高は776百万円（前年同期比16.9%減）となりました。」
環境エネルギー関連や電子部品関連の弱含みが続き、応用システム分野の減収幅は前年同期比16.9％減となった。前第2四半期累計期間の13.3％減から減収幅が拡大している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「応用システム分野では、鉄道関連などが堅調に推移したものの、環境エネルギー関連や電子部品関連が弱含みとなり、全体としては減収となりました。以上の結果、応用システム分野の売上高は510百万円（前年同期比13.3%減）となりました。」
環境エネルギー関連や電子部品関連の弱含みが続き、応用システム分野は前年同期比13.3％減となった。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「応用システム分野では、鉄道関連などが堅調に推移したものの、環境エネルギー関連や電子部品関連が弱含みとなり、全体としては減収となりました。以上の結果、応用システム分野の売上高は179百万円（前年同期比33.9%減）となりました。」
応用システム分野では環境エネルギー関連や電子部品関連が弱含みとなり、売上高は前年同期比33.9％減となった。 - FY2019応用システム分野の減収有価証券報告書
「応用システム分野では、電子部品評価関連、航空宇宙関連が堅調に推移したものの、自動車計測システムや大学・公的機関関連が弱含みとなり、全体としては減収となりました。以上の結果、応用システム分野の売上高は1,532百万円（前年同期比10.3%減）となりました。」
従来のカスタム応用機器に相当する応用システム分野は、電子部品評価・航空宇宙関連が堅調だった一方、自動車計測システムや大学・公的機関関連の弱含みにより前年同期比10.3％減となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「応用システム分野では、蓄積した技術とノウハウをベースにして、多様なお客様のニーズに応えるソリューションの開発と提供に努めました。当期においては、電力インフラ関連や電子部品関連が堅調に推移しました。以上の結果、応用システム分野の売上高は933百万円（前年同期比7.7％増）となりました。」
従来のカスタム応用機器に相当する応用システム分野で、電力インフラ関連・電子部品関連が堅調に推移し、前年同期比7.7％増となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「応用システム分野では蓄積した技術とノウハウをベースに多様なお客様のニーズに応えるソリューション開発・提供に力を注ぎました。当期においては、電力インフラ関連、電子部品評価関連およびオートモーティブシステム関連等の取引が全体を引き上げ、前年同期を上回る実績となりました。以上の結果、応用システム分野の売上高は588百万円（前年同期比36.2%増）となりました。」
従来のカスタム応用機器に相当する応用システム分野で、電力インフラ、電子部品評価、オートモーティブ関連が伸長し、前年同期比36.2％増となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「応用システム分野では蓄積した技術とノウハウをベースに多様なお客様のニーズに応えるソリューション開発・提供に力を注ぎました。当期においては、電子部品評価関連、電力インフラ関連およびオートモーティブシステム関連等が堅調に推移しました。以上の結果、応用システム分野の売上高は226百万円（前年同期比40.3%増）となりました。」
従来のカスタム応用機器分野に相当する応用システム分野では、電力インフラ関連等が堅調に推移し、売上高は前年同期比40.3％増となった。前通期報告書で示された回復傾向を継続している。 - FY2018対処有価証券報告書
「カスタム応用機器分野では、計測技術と電力制御技術をベースにして、お客様の多様なニーズに応える新ソリューションの開発と拡販に努めました。当期においては、シミュレーション電源機器に加えてＥＶ関連やスマートエネルギー関連が堅調に推移しました。直流電源応用機器では、生産設備用表面処理関係は横ばいでしたが、一般産業用関連が順調に推移しました。また、新規の環境計測事業の地震計測装置等やオートモーティブ事業のＨＩＬＳ計測システム等が上乗せとなり、カスタム応用機器分野全体として着実に伸長しました。以上の結果、カスタム応用機器分野の売上高は2,979百万円（前年同期比47.2%増）となりました。」
環境・エネルギー関連需要の低迷で減収となっていたカスタム応用機器分野が、EV、スマートエネルギー、環境計測、オートモーティブ関連の伸長により前年同期比47.2％増へ転じた。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「カスタム応用機器分野では、研究開発用システムから組込み用機器や生産設備用機器までお客様の多様なニーズに応えるソリューション事業として積極的な展開を行いました。当期においては、生産設備用機器および試験用機器などが堅調に推移し、前年同期を上回る実績となりました。以上の結果、カスタム応用機器分野の売上高は1,893百万円（前年同期比53.5%増）となりました。」
カスタム応用機器分野では生産設備用機器・試験用機器が堅調に推移し、売上高は前年同期比53.5％増となった。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「既存事業領域での電子部品分野で売上が減少する一方、蓄電システム等の新規事業領域の受注・売上が好調に推移しました。カスタム応用機器分野では、生産設備用途が堅調に推移するとともに、新規分野での用途も加わり、全体としては前期を上回る実績となりました。以上の結果、カスタム応用機器分野の売上高は1,074百万円（前年同期比24.5%増）となりました。」
蓄電システム等の新規領域とカスタム応用機器分野が好調に推移し、カスタム応用機器分野の売上高は前年同期比24.5％増となった。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「カスタム応用機器分野は、計測技術と電力制御技術を駆使して、組込み用機器から周辺機器・ソフトウエアを含めたシステムインテグレーションまで幅広く対応し、お客様の多様なニーズに応えるソリューション事業として積極的に展開してきました。その結果、環境・エネルギー関連市場向けなど全体として強含みで推移し、カスタム応用機器分野の売上高は406百万円（前年同期比54.2%増）となりました。」
前年度まで記載されていた環境・エネルギー関連需要の落ち込みに対し、カスタム応用機器分野は強含みに転じ、売上高が前年同期比54.2％増となった。 - FY2017悪化有価証券報告書
「しかしながら、環境・エネルギー関連市場での需要の落ち込みに対して、電子計測器やカスタムデバイスの新商品の投入などの取り組み強化を行いましたが、ソーラー関連エネルギー分野でのカスタム需要の落ち込みを取り戻すには至りませんでした。」
新商品投入などの対応を強化したものの、ソーラー関連エネルギー分野のカスタム需要の落ち込みを回復できず、カスタム応用機器の売上高も前年同期比17.1％減となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「カスタム応用機器分野では、計測技術と電力制御技術を駆使した各種電源装置から各種システムに亘るソリューション事業を積極的に展開し需要の掘り起こしに注力しておりますが、環境・エネルギー関連市場での需要が伸び悩み、全体としては低調に推移しました。」
環境・エネルギー関連市場の需要伸び悩みとカスタム応用機器分野の低調な推移が続いている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境下、当社グループにおきましては、航空宇宙関連市場でのカスタムデバイスや研究開発分野での電子計測器新商品は堅調に推移しましたが、環境・エネルギー市場でのソーラーパネル関連カスタム需要の落ち込みを取り戻すには至りませんでした。」
環境・エネルギー市場、とくにソーラーパネル関連カスタム需要の落ち込みが継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「カスタム応用機器分野では、計測技術と電力制御技術を駆使した各種電源装置から各種システムに亘るソリューション事業を積極的に展開し需要の掘り起こしに注力しておりますが、環境・エネルギー関連市場での需要が伸び悩み、全体としては低調に推移しました。」
環境・エネルギー関連市場の需要伸び悩みが続いていると記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「売上高は、環境・エネルギー関連市場での需要の伸び悩み等の影響により、主にカスタム応用機器と関連製品での売上低下により前年同期比で減収となりました。」
重点市場として掲げた環境・エネルギー関連で需要の伸び悩みが記載されている。