コスト削減と在庫圧縮による利益確保
FY2016に初出。31回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023-Q3。直近の記載は2026-08-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- 2026-08-10対処決算説明資料
「メモリ製品在庫の販売進展により棚卸資産が減少」
2026年3月末の棚卸資産12,445百万円から2026年6月末には11,364百万円へ減少し、在庫圧縮に沿う動きが示された。 - FY2026悪化有価証券報告書
「主な減少要因は、売上債権の増加額2,573百万円、前渡金の増加額1,451百万円、棚卸資産の増加額8,156百万円によるものであります。」
在庫圧縮方針がある中、営業活動によるキャッシュ・フローの減少要因として棚卸資産が8,156百万円増加した。 - FY2026-H1棚卸資産が大幅増加有価証券報告書
「主な要因は、税金等調整前中間純利益619百万円、棚卸資産の増加額1,054百万円、営業投資有価証券の増加額534百万円、仕入債務の増加額600百万円、法人税等の還付額127百万円によるものであります。」
在庫圧縮方針がある中、棚卸資産が1,054百万円増加し、営業活動によるキャッシュ・フローは114百万円の支出となった。 - FY2025対処有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、92百万円の収入となりました。増加要因として、税金等調整前当期純利益610百万円、減価償却費668百万円、仕入債務の増加額128百万円、棚卸資産の減少額271百万円」
棚卸資産の減少額271百万円が営業キャッシュ・フローの増加要因となり、在庫圧縮に沿う動きが確認された。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「棚卸資産の増減額（△は増加）228,988」
営業活動によるキャッシュ・フローでは棚卸資産の減少額228百万円が計上された。商品及び製品、原材料及び貯蔵品も前期末から減少し、直前までの在庫増加傾向に対して縮小の動きが続いている。 - FY2024-Q3商品在庫が再び増加有価証券報告書
「商品及び製品 2,818,337 2,979,584」
商品及び製品は前連結会計年度末の2,818百万円から当第3四半期末の2,980百万円へ増加し、直前まで確認されていた在庫縮小から増加に転じた。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「棚卸資産の増減額（△は増加）441,596」
営業活動によるキャッシュ・フローでは棚卸資産の減少額441百万円が計上され、商品及び製品も前期末比で減少した。在庫圧縮方針に沿う在庫縮小の動きが続いている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「これは、売掛金が671百万円、商品及び製品が385百万円減少したものの、現金及び預金が1,155百万円増加、営業投資有価証券が105百万円増加したこと等によるものであります。」
商品及び製品が前連結会計年度末比385百万円減少し、これまで続いていた商品在庫増加に対して在庫縮小の動きが示された。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末に比べて7.5％減少し、11,919百万円となりました。これは、受取手形、売掛金及び契約資産が816百万円、現金及び預金が297百万円、商品及び製品が106百万円それぞれ減少したことなどによるものであります。」
前期末比で商品及び製品が106百万円減少し、これまで続いていた商品在庫増加に対して、在庫縮小の動きが示された。 - FY2023-Q2商品・原材料在庫が増加有価証券報告書
「これは、現金及び預金が573百万円増加したものの、受取手形、売掛金及び契約資産が865百万円減少したことなどによるものであります。」
流動資産全体は前期末比で減少した一方、貸借対照表では商品及び製品が181百万円、原材料及び貯蔵品が74百万円増加しており、在庫圧縮方針に対して在庫増加が続いている。 - FY2023-Q1商品在庫の増加が継続有価証券報告書
「これは、受取手形、売掛金及び契約資産が557百万円減少したものの、現金及び預金が885百万円、商品及び製品が650百万円、前渡金が313百万円増加したこと等によるものであります。」
在庫圧縮方針がある中、商品及び製品は前連結会計年度末比650百万円増加し、商品在庫の増加が続いている。 - FY2022商品・原材料在庫の増加が継続有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末に比べて27.2％増加し、12,891百万円となりました。これは、受取手形及び売掛金の合計が1,205百万円、商品及び製品が932百万円、原材料及び貯蔵品が315百万円、それぞれ増加したことなどによるものです。」
在庫圧縮方針がある中、商品及び製品が932百万円、原材料及び貯蔵品が315百万円増加し、在庫増加が続いている。 - FY2022-Q3商品・原材料在庫の増加が継続有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末に比べて23.3％増加し、12,496百万円となりました。これは、商品及び製品が940百万円、受取手形、売掛金及び契約資産が713百万円、原材料及び貯蔵品が288百万円、前渡金が145百万円、それぞれ増加したことなどによるものであります。」
在庫圧縮方針がある中、前連結会計年度末比で商品及び製品が940百万円、原材料及び貯蔵品が288百万円増加し、在庫増加が継続している。 - FY2022-Q2商品在庫増加・営業キャッシュフロー支出有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末に比べて12.5％増加し、11,407百万円となりました。これは、商品及び製品が753百万円、前渡金が316百万円、それぞれ増加したことなどによるものであります。」
在庫圧縮を掲げる一方、商品及び製品が前期末比753百万円増加した。営業活動によるキャッシュ・フローも908百万円の支出となり、棚卸資産の増加801百万円が主因とされた。 - FY2022-Q1売上債権・商品在庫が増加有価証券報告書
「これは、原材料及び貯蔵品が81百万円減少したものの、売上債権が475百万円、商品及び製品が335百万円増加したこと等によるものであります。」
原材料及び貯蔵品は減少した一方、前連結会計年度末比で売上債権475百万円、商品及び製品335百万円が増加した。在庫圧縮方針に対して商品在庫の増加が続いている。 - FY2021連結拡大に伴う商品在庫増加有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末に比べて52.4％増加し、10,138百万円となりました。これは、受取手形及び売掛金が1,332百万円、商品及び製品が1,373百万円、それぞれ増加したことなどによるものです。」
在庫圧縮方針が続く中、商品及び製品は前期末比1,373百万円増加した。プリンストン連結などに伴う在庫増加が確認される。 - FY2021-Q3商品在庫の大幅増加が継続、増加幅は前四半期からやや縮小有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末に比べて46.2％増加し、9,725百万円となりました。これは、受取手形及び売掛金が1,048百万円、商品及び製品が1,092百万円、増加したことなどによるものであります。」
商品及び製品は前連結会計年度末比1,092百万円増加した。前四半期報告時の1,186百万円増加から増加幅は縮小したものの、在庫圧縮方針に反して大幅増加が続いている。 - FY2021-Q2商品在庫が大幅増加有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末に比べて45.2％増加し、9,661百万円となりました。これは、商品及び製品が1,186百万円、現金及び預金が428百万円、受取手形及び売掛金が728百万円、前払費用が466百万円それぞれ増加したことなどによるものであります。」
在庫圧縮方針が続く中、商品及び製品は前期末比1,186百万円増加した。在庫圧縮方針に対して在庫増加が大きく表れている。 - FY2021-Q1商品・原材料の減少で在庫縮小有価証券報告書
「これは、投資有価証券売却等によりその他（預け金）が122百万円増加したものの、商品及び製品が108百万円、原材料及び貯蔵品が219百万円、前渡金が102百万円それぞれ減少したこと等によるものであります。」
前連結会計年度末比で商品及び製品108百万円、原材料及び貯蔵品219百万円が減少し、在庫圧縮方針に沿う動きが確認された。一方、仕掛品は増加しており、項目ごとの動きは一様ではない。 - FY2020-Q3商品減少・仕掛品及び原材料増加で在庫項目の動きが分化有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末に比べて15.1％減少し、6,893百万円となりました。これは、受取手形及び売掛金が851百万円、仕掛品が26百万円、原材料及び貯蔵品が169百万円それぞれ増加したものの、現金及び預金が1,948百万円、商品及び製品が29百万円、前渡金324百万円それぞれ減少したことなどによるものであります。」
商品及び製品は29百万円減少した一方、仕掛品は26百万円、原材料及び貯蔵品は169百万円増加した。在庫圧縮方針に対し、在庫項目ごとの動きは分化している。 - FY2020-Q2商品・仕掛品増加、原材料減少・在庫全体は減少有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末に比べて22.3％減少し、6,302百万円となりました。これは、商品及び製品が135百万円増加したものの、現金及び預金が1,081百万円、受取手形及び売掛金が41百万円、原材料及び貯蔵品が338百万円、前渡金が417百万円それぞれ減少したことなどによるものであります。」
在庫圧縮方針が続く中、商品及び製品は135百万円、仕掛品は約7百万円増加した一方、原材料及び貯蔵品は338百万円減少した。営業活動によるキャッシュ・フローではたな卸資産の減少額196百万円も計上されている。 - FY2020-Q1商品・仕掛品の増加が続く一方、原材料は減少有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末に比べて9.2％減少し、7,370百万円となりました。これは、現金及び預金が203百万円増加したものの、受取手形及び売掛金が302百万円、原材料及び貯蔵品が247百万円、前渡金が438百万円それぞれ減少したことなどによるものであります。」
原材料及び貯蔵品は247百万円減少したが、貸借対照表では商品及び製品が35百万円、仕掛品が26百万円増加しており、在庫圧縮方針に対して在庫項目の動きは一様ではない。 - FY2019-Q3商品・仕掛品の増加が継続有価証券報告書
「これは、現金及び預金が227百万円、原材料及び貯蔵品が111百万円、その他が362百万円それぞれ減少したものの、受取手形及び売掛金が548百万円、商品及び製品が220百万円、仕掛品が47百万円それぞれ増加したことなどによるものであります。」
在庫圧縮方針が継続する一方、前連結会計年度末比で商品及び製品が220百万円、仕掛品が47百万円増加した。 - FY2019-Q2商品・仕掛品の増加が継続有価証券報告書
「これは、原材料及び貯蔵品が71百万円、受取手形及び売掛金が14百万円、その他が154百万円それぞれ減少したものの、現金及び預金が234百万円、商品及び製品が178百万円、仕掛品が29百万円それぞれ増加したことなどによるものであります。」
在庫圧縮方針が継続する中、前連結会計年度末比で商品及び製品178百万円、仕掛品29百万円が増加した。商品在庫の増加は前期末時点から続いている。 - FY2019-Q1在庫増加が再拡大有価証券報告書
「これは、受取手形及び売掛金が758百万円、商品及び製品が225百万円、仕掛品が29百万円、その他が108百万円それぞれ増加したものの、現金及び預金が1,213百万円、原材料及び貯蔵品が85百万円それぞれ減少したことなどによるものであります。」
在庫圧縮方針が継続する中、商品及び製品は前連結会計年度末比225百万円、仕掛品は29百万円増加した。前期末時点の増加幅157百万円から、商品及び製品の増加幅は再び拡大した。 - FY2018在庫増加幅がさらに縮小有価証券報告書
「これは、現金及び預金が826百万円、受取手形及び売掛金が781百万円、商品及び製品が157百万円それぞれ増加したことなどによるものであります。」
在庫圧縮方針が続く一方、商品及び製品は前期末比157百万円増加した。増加は継続しているが、前四半期報告時の189百万円から増加幅はさらに縮小した。 - FY2018-Q3在庫増加幅が縮小有価証券報告書
「これは、現金及び預金が526百万円、受取手形及び売掛金が1,111百万円、商品及び製品が189百万円それぞれ増加したことなどによるものであります。」
前連結会計年度末比で商品及び製品は189百万円増加した。増加は続いているが、前四半期報告時の505百万円増加から増加幅は縮小した。 - FY2018-Q2在庫増加が拡大有価証券報告書
「これは、原材料及び貯蔵品が189百万円減少したものの、受取手形及び売掛金が793百万円、商品及び製品が505百万円、その他が409百万円それぞれ増加したことなどによるものであります。」
在庫圧縮方針が継続する一方、前連結会計年度末比で商品及び製品が505百万円増加した。営業活動によるキャッシュ・フローも1,267百万円の支出となっている。 - FY2018-Q1在庫増加が継続有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末に比べて8.3％増加し、5,890百万円となりました。これは、現金及び預金が853百万円減少したものの、受取手形及び売掛金が432百万円、商品及び製品が421百万円、原材料及び貯蔵品が165百万円、その他が261百万円それぞれ増加したことなどによるものであります。」
在庫圧縮を掲げる一方、前連結会計年度末から商品及び製品が421百万円、原材料及び貯蔵品が165百万円増加した。前年度に続き、在庫増加が確認されている。 - FY2017在庫増加が発生有価証券報告書
「また、経費面においては、引き続き徹底的なコスト削減を図るとともに、製品の在庫圧縮と在庫期間の短縮を進め、業務の効率化と市場拡大及び付加価値の追求による利益確保を目指してまいります。」
コスト削減・在庫圧縮方針は継続している。一方、営業活動によるキャッシュ・フローは702百万円の支出となり、たな卸資産は833百万円増加したと記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、経費面においては、引き続き徹底的なコスト削減を図るとともに、製品の在庫圧縮と在庫期間の短縮を進め、業務の効率化と市場拡大及び付加価値の追求による利益確保を目指してまいります。」
経費削減、在庫圧縮、在庫期間短縮、業務効率化、付加価値追求を利益確保の施策として挙げている。