研究開発費などの販管費増加による営業損失
FY2019-Q1に初出。19回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
エスペックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。9社中5社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、原価率の悪化及び販管費の増加により営業利益は前年同期比で20.9％減少し、2,607百万円となりました。」
原価率悪化と販管費増加が重なり、全社営業利益が前年同期比20.9％減少した。 - FY2025販管費増加下の年度過去最高益継続有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、受注拡大に伴う人件費や活動経費の増加、人員増などにより16,460百万円（前連結会計年度比1,052百万円の増加）となりました。これらの結果、利益面につきましては、前連結会計年度比で営業利益は14.3％増加し7,526百万円、経常利益は12.6％増加し7,793百万円となりました。」
販管費は1,052百万円増加したが、増収により営業利益・経常利益は過去最高を更新した。 - FY2024販管費増加下の年度過去最高益有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、受注拡大に伴う人件費や活動経費の増加などにより15,408百万円（前連結会計年度比1,817百万円の増加）となりました。これらの結果、利益面につきましては、前連結会計年度比で営業利益は50.8％増加し6,585百万円、経常利益は48.3％増加し6,919百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は49.2％増加し4,969百万円となりました。」
人件費・活動経費などの販管費は増加したが、営業利益・経常利益・当期純利益はいずれも過去最高となった。 - FY2024-Q3販管費増加下の過去最高益更新有価証券報告書
「利益面につきましては、販管費が増加いたしましたが、主に増収により営業利益は前年同四半期比で74.3％増加し、4,211百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は80.6％増加し、3,085百万円となり、いずれも過去最高を更新いたしました。」
販管費の増加は続いたが、増収がこれを上回り、営業利益と親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも過去最高を更新した。 - FY2024-Q2販管費増加下の過去最高益継続有価証券報告書
「利益面につきましては、販管費が増加いたしましたが、主に増収により営業利益は前年同四半期比で67.2％増加し、過去最高となる2,333百万円となりました。」
販管費の増加は続いたが、増収により営業利益は前年同期比67.2％増加し、過去最高となった。 - FY2024-Q1販管費増加下の過去最高益有価証券報告書
「利益面につきましては、販管費が増加いたしましたが、主に増収により営業利益は前年同四半期比で920百万円増加し、過去最高となる789百万円となりました。」
販管費の増加は続いたが、増収がこれを上回り、営業利益は過去最高となった。 - FY2023販管費増加下の全社増益継続有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、受注拡大に伴う人件費や活動経費の増加などにより13,590百万円（前連結会計年度比1,556百万円の増加）となりました。これらの結果、利益面につきましては、営業利益は前連結会計年度比で121.8％増加し4,366百万円となりました。」
受注拡大に伴う人件費・活動経費の増加は続いたが、増収により営業利益は121.8％増加した。 - FY2023-Q3販管費増加下の全社増益継続有価証券報告書
「利益面につきましては、部材価格及び電気代の高騰、受注拡大に伴う販管費増加の影響を受けましたが、増収により営業利益は前年同四半期比で106.1％増加し2,416百万円となりました。」
受注拡大に伴う販管費増加などのコスト圧力は続いているが、全社では増収により営業利益が大幅に増加した。 - FY2023-Q2販管費増加下の全社増益有価証券報告書
「利益面につきましては、部材価格の高騰や受注拡大に伴う販管費の増加の影響を受けましたが、売上高の増加により営業利益は前年同四半期比で252.3％増加し1,395百万円となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期比で326.8％増加し984百万円となりました。」
販管費の増加は継続しているが、売上高の増加がこれを上回り、全社営業利益は大幅に増加した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、主に受注拡大に伴う人件費や活動経費の増加により営業利益は前年同四半期比で153百万円減少し、131百万円の営業損失となりました。」
受注拡大に伴う人件費・活動経費などの販管費増加が、営業利益の減少と営業赤字への転換として現れた。 - FY2022-Q3販管費増加下の減益幅更新有価証券報告書
「利益面につきましては、販管費の増加により営業利益は前年同四半期比で11.9％減少し1,172百万円となりました。」
販管費の増加が営業利益の前年同期比11.9％減少要因として引き続き明示されている。前四半期の46.0％減少から減少幅は縮小した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、販管費の増加により営業利益は前年同四半期比で46.0％減少し396百万円となりました。」
販管費の増加が連結営業利益の前年同期比46.0％減少要因として再び明示された。 - FY2020対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、給料及び手当、研究開発費、支払手数料の減少などにより10,976百万円となりました。」
研究開発費などの販管費増加による利益圧迫から、年度では給料・研究開発費・支払手数料の減少へ変化した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「利益面につきましては、原価率が悪化したものの売上高の増加と販管費の減少により、営業利益は0.5％増加し2,812百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は0.8％増加し2,096百万円となりました。」
販管費は前年同期比で減少し、前四半期まで記載されていた研究開発費などの販管費増加による利益圧迫は全社ベースでは低減した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、研究開発費などの販管費の増加により1.4％減少し280百万円となりました。」
研究開発費などの販管費増加がサービス事業の営業利益減少要因として引き続き記載されている。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「こうした結果、サービス事業全体では、前年同四半期比で受注高は7.7％減少し1,591百万円、売上高は2.0％減少し1,387百万円となりました。利益面につきましては、研究開発費などの販管費の増加などにより46百万円の営業利益となりました。」
研究開発費などの販管費増加は、連結営業損失ではなく、サービス事業の受注・売上減少下における営業利益の要因として記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、研究開発費などの販管費の増加により、営業利益は6.0％減少し2,797百万円となりました。」
研究開発費などの販管費増加が、当第3四半期累計の連結営業利益減少の要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「こうした結果、装置事業全体では、前年同四半期比で受注高は8.5％増加し20,874百万円、売上高は1.9％増加し15,639百万円となりました。営業利益につきましては、研究開発費などの販管費の増加により、10.1％減少し1,457百万円となりました。」
研究開発費などの販管費増加は、連結営業損失の要因ではなく、装置事業の営業利益を前年同期比10.1％減少させる要因として記載されている。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の減少や研究開発費などの販管費の増加により、53百万円の営業損失となりました。」
売上高減少に加えて研究開発費などの販管費増加が営業損失の要因となったと、53百万円の実績とともに記載している。