円高・為替差損による収益悪化
FY2017-Q1に初出。29回の記載のうち16回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「営業外収益 為替差益 47」
前期の為替差損104百万円から、当期は為替差益47百万円へ転じ、為替変動による利益圧迫が低減した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差損 159 52」
為替差損は前年同期の159百万円から52百万円へ減少し、為替変動による利益圧迫が低減した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「為替差益 56 － 為替差損 － 104」
連結では前期の為替差益56百万円から、当期は為替差損104百万円へ転じ、為替変動による利益圧迫が再び発生した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「為替差損 － 159」
前年同期の為替差益61百万円から、当中間連結会計期間は為替差損159百万円に転じ、為替変動による利益圧迫が再び発生した。 - FY2024対処有価証券報告書
「為替差益 44 56」
連結では為替差益が前期44百万円から56百万円へ増加し、為替差損による利益圧迫は生じていない。一方、提出会社単体では為替差損52百万円を計上している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 － 15」
前年同期の為替差益45百万円から、当第３四半期累計期間は為替差損15百万円に転じ、為替変動による利益圧迫が再び発生している。 - FY2024-Q2為替差益の四半期更新有価証券報告書
「為替差益 202 61」
前年同期の為替差益202百万円に対し、当第2四半期累計期間は61百万円の為替差益となった。為替差損は発生していない。 - FY2023-Q3為替差益の四半期更新有価証券報告書
「為替差益 73 45」
前年同期の為替差益73百万円に対し、当第3四半期累計期間は45百万円の為替差益となった。為替差損は発生していない。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 22 202」
前年同四半期の為替差益22百万円に対し、当第2四半期累計期間は202百万円の為替差益となり、為替差損による利益圧迫は生じていない。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 17 173」
前年同期の為替差益17百万円に対し、当第1四半期は173百万円の為替差益となり、為替差損による利益圧迫は生じていない状態が続いている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 49 73」
前年同期の為替差益49百万円に対し、当第３四半期累計期間は73百万円となり、為替差損による利益圧迫は生じていない状態が続いている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 14 17」
前年同期の為替差益14百万円に続き、当第１四半期も為替差益17百万円となり、為替差損による利益圧迫は生じていない。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 49」
前年同期の為替差損に対し、当第3四半期累計期間は49百万円の為替差益となり、為替変動による利益圧迫が解消方向に進んでいる。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 － 28」
前年同期の為替差損82百万円に対し、当第２四半期累計期間は為替差益28百万円となり、為替変動による利益圧迫が解消方向となった。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 － 14」
前年同期の為替差損52百万円に対し、当第1四半期は為替差益14百万円となり、為替変動による利益圧迫が解消方向となった。 - FY2020対処有価証券報告書
「為替差損 185 84」
為替差損は前連結会計年度の185百万円から84百万円へ減少し、為替変動による利益圧迫が縮小した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 121 66」
為替差損は前年同期の121百万円から66百万円へ減少し、為替変動による利益圧迫が低減した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 67 82」
為替差損が前年同期の67百万円から82百万円へ増加し、為替変動による利益圧迫が拡大した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 16 52」
為替差損が前年同期の16百万円から52百万円へ増加し、為替変動による利益圧迫が再び拡大している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 － 121」
前年同期の為替差益14百万円に対し、当第３四半期累計期間は為替差損121百万円となり、為替変動による利益圧迫が再び発生している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 6 67」
為替差損が前年同期の6百万円から67百万円へ増加し、為替変動による利益圧迫が再び拡大している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 23 16」
為替差損は前年同期の23百万円から16百万円へ減少したが、引き続き営業外費用として計上されている。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 14」
前年同期の為替差損220百万円に対し、当四半期累計では為替差益14百万円となり、為替変動による利益圧迫が解消方向に進んでいる。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益は為替差損の減少などにより127.5％増加し1,165百万円となりました。」
為替差損が前年同期の240百万円から6百万円へ減少し、為替差損による利益圧迫がさらに低減した。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 155 23」
為替差損は前年同期の155百万円から23百万円に減少し、当第1四半期の経常利益は339百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は185百万円となった。 - FY2017悪化有価証券報告書
「経常利益につきましては、為替差損などにより営業外損益が72百万円の損失となり、3,171百万円となりました。」
当年度も為替差損が営業外損益の損失要因となり、連結損益に継続して現れている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら利益面につきましては、営業利益は原価率の悪化などにより20.5％減少し1,573百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は為替差損の増加などにより30.3％減少し964百万円となりました。」
為替差損の増加が親会社株主に帰属する四半期純利益の前年同期比30.3％減少に影響したと引き続き記載している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら利益面につきましては、営業利益は原価率の悪化などにより11.0％減少し1,009百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は為替差損の増加などにより36.1％減少し512百万円となりました。」
為替差損が前年同期の8百万円から240百万円へ増加し、親会社株主に帰属する四半期純利益も36.1％減少したと記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「利益面につきましては、55百万円の営業損失、また、為替差損の影響などにより182百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失となりました。」
円高・為替変動が為替差損155百万円および親会社株主に帰属する四半期純損失182百万円として当四半期の損益に現れている。