原価率悪化による営業利益減少
FY2017-Q2に初出。29回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-08-21。
エスペックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中6社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- 2026-08-21悪化決算説明資料
「装置事業は、原価率は主に中国市場にて悪化したが、増収により増益」
中国市場を主因とする装置事業の原価率悪化を記載している。ただし増収により同事業は増益となっている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「原価率といたしましては、カスタム製品の利益率改善は進んだものの、中国市場及び受託試験サービスの収益悪化により、65.3％と前連結会計年度比で0.9ポイント悪化いたしました。」
カスタム製品の利益率改善があった一方、中国市場・受託試験サービスの収益悪化により原価率が0.9ポイント悪化し、営業利益も5.9％減少した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、原価率の悪化及び販管費の増加により営業利益は前年同期比で20.9％減少し、2,607百万円となりました。」
原価率の悪化が販管費の増加とともに、営業利益の前年同期比20.9％減少要因として記載された。 - FY2025対処有価証券報告書
「売上原価につきましては、増収により前連結会計年度比で7.9％増加し43,300百万円となりましたが、原価率は64.4％と前連結会計年度比で0.2ポイント改善いたしました。」
売上原価は増加したものの、製品・サービスの値上げ効果などにより原価率は0.2ポイント改善し、営業利益は増加した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「利益面につきましては、販管費が増加いたしましたが、増収及び原価率の改善により営業利益は前年同期比で41.2％増加し、3,296百万円となりました。」
販管費は増加したものの、増収と原価率の改善により営業利益は前年同期比41.2％増加した。原価率悪化による利益圧迫は当中間連結会計期間には記載されず、利益面は改善した。 - FY2024対処有価証券報告書
「売上原価につきましては、増収により前連結会計年度比で14.9％増加し40,132百万円となりましたが、製品・サービスの値上げ効果により、原価率は64.6％と前連結会計年度比で1.4ポイント改善いたしました。」
部材等のコスト負担がある中、製品・サービスの値上げ効果により原価率が1.4ポイント改善した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の増加及び受託試験事業における原価率の改善により、営業利益は前年同四半期比で244.7％増加し249百万円となりました。」
サービス事業では受託試験事業の原価率が改善し、営業利益が前年同期比244.7％増加した。 - FY2023対処有価証券報告書
「売上原価につきましては、増収に加え、部材価格や電気代の高騰などにより前連結会計年度比で25.4％増加し34,935百万円となりましたが、原価率は66.0％と前連結会計年度比で0.5pt改善いたしました。」
部材価格・電気代高騰は継続したものの、原価率は0.5ポイント改善した。 - FY2023-Q3部材・電気代高騰と販管費増加下の増益有価証券報告書
「利益面につきましては、部材価格及び電気代の高騰、受注拡大に伴う販管費増加の影響を受けましたが、増収により営業利益は前年同四半期比で106.1％増加し2,416百万円となりました。」
部材価格・電気代の高騰と受注拡大に伴う販管費増加が継続する一方、増収により営業利益は前年同期比106.1％増加した。 - FY2023-Q2部材価格高騰・販管費増加下での増益有価証券報告書
「利益面につきましては、部材価格の高騰や受注拡大に伴う販管費の増加の影響を受けましたが、売上高の増加により営業利益は前年同四半期比で252.3％増加し1,395百万円となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期比で326.8％増加し984百万円となりました。」
部材価格高騰と受注拡大に伴う販管費増加が継続している一方、売上高の増加により営業利益と四半期純利益は大幅に増加した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「こうした結果、装置事業全体では、前年同四半期比で受注高は66.2％増加し22,763百万円、売上高は4.9％増加し14,421百万円となりました。利益面につきましては、販管費の増加および原価率の悪化により営業利益は前年同四半期比で50.9％減少し322百万円となりました。」
装置事業では増収にもかかわらず、販管費の増加と原価率の悪化により営業利益が前年同期比50.9％減少した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「こうした結果、サービス事業全体では、前年同四半期比で受注高は4.5％減少し4,567百万円、売上高は10.8％減少し4,114百万円となりました。営業利益につきましては、売上高の減少や原価率の悪化により56.9％減少し191百万円となりました。」
サービス事業では売上高の減少と原価率の悪化により営業利益が前年同期比56.9％減少し、原価率悪化による利益圧迫が続いている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の減少や原価率の悪化により営業利益は47.1％減少し734百万円となりました。」
売上高の減少に加えて原価率の悪化が営業利益の前年同期比47.1％減少要因となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「サービス事業全体では、前年同四半期比で受注高は7.6％減少し1,470百万円、売上高は23.4％減少し1,062百万円となりました。利益面につきましては、売上高の減少と原価率の悪化により125百万円の営業損失となりました。」
サービス事業で売上高の減少と原価率の悪化が重なり、125百万円の営業損失となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の減少および原価率の悪化により営業利益は3,742百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は2,818百万円となりました。」
年度の売上高減少と原価率悪化が営業利益の減少要因として記載されている。 - FY2020-Q3原価率悪化下で全社増益・装置減益有価証券報告書
「利益面につきましては、原価率が悪化したものの売上高の増加と販管費の減少により、営業利益は0.5％増加し2,812百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は0.8％増加し2,096百万円となりました。」
全社では原価率が悪化したものの売上高増加と販管費減少により営業利益が増加した。一方、装置事業では原価率悪化により営業利益が1.0％減少した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の減少や原価率の悪化により、営業利益は16.4％減少し1,387百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は17.6％減少し1,046百万円となりました。」
連結全体で原価率の悪化が売上高減少とともに営業利益の前年同期比16.4％減少要因となった。装置事業でも原価率悪化、その他事業でも原価率悪化による営業損失が記載されている。 - FY2020-Q1全社改善・その他事業悪化有価証券報告書
「環境保全事業および植物工場事業を中心とするその他事業では、植物工場事業が堅調に推移し、前年同四半期比で受注高は15.6％増加し260百万円となりました。売上高につきましては3.2％増加し151百万円、利益面につきましては原価率の悪化などにより55百万円の営業損失となりました。」
連結全体では売上高・利益が改善した一方、その他事業では原価率悪化により営業損失が発生している。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「こうした結果、サービス事業全体では、前年同四半期比で受注高は0.4％増加し4,819百万円、売上高は8.4％増加し4,528百万円となりました。営業利益につきましては、増収と原価率の改善により68.7％増加し、411百万円となりました。」
サービス事業では原価率の改善により営業利益が増加しており、原価率悪化による利益圧迫は同事業では低減している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「その他事業全体では、前年同四半期比で受注高は0.7％増加し679百万円、売上高は13.7％増加し499百万円となりました。利益面につきましては、原価率の悪化と販管費の増加により、83百万円の営業損失となりました。」
その他事業では原価率の悪化と販管費の増加が営業損失83百万円として現れており、原価率悪化による利益圧迫がセグメントで継続している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「また、利益面につきましては、増収と原価率の改善により営業利益は89.2％増加し2,976百万円」
原価率の改善が継続し、連結営業利益は前年同期比89.2％増加した。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「利益面につきましては、増収と原価率の改善により営業利益は61.1％増加し1,625百万円となりました。」
原価率の改善が継続し、連結営業利益は前年同期比61.1％増加した。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「増収と原価率の改善により 黒字へ転換し、営業利益は310百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は185百万円となりました。」
連結全体では原価率が改善し、営業損失から営業利益へ転換した。一方、サービス事業では原価率の悪化により48百万円の営業損失が残っている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、原価率の悪化などにより営業利益は7.9％減少し3,243百万円となりました。」
原価率の悪化が年度営業利益の前年同期比7.9％減少要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益は原価率の悪化などにより20.5％減少し1,573百万円」
原価率の悪化などによる営業利益の減少幅が前年同期比20.5％となり、前四半期累計の11.0％減少から拡大している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「営業利益は原価率の悪化などにより11.0％減少し1,009百万円」
原価率の悪化が営業利益の前年同期比11.0％減少として実際の業績に現れている。