為替変動による収益性リスク
FY2016に初出。37回の記載のうち17回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-29。
アドバンテストがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。62社中29社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高の97.8%は、海外顧客への製品売上によるものです。当連結会計年度の売上高のうち約75%は、米ドルを主とする円以外の外貨によるものです。」
海外売上比率は98.0%から97.8%、外貨売上比率は約80%から約75%へ低下した。一方、円高時の米ドル売上減少と円安時のユーロ費用増加による収益性リスクは継続している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間の平均為替レートは、米ドルが146円（前年同期154円）、ユーロが166円（同167円）、海外売上比率は98.3％（前年同期97.0％）でした。」
海外売上比率が前年同期の97.0％から98.3％へ上昇し、海外売上へのエクスポージャーがさらに拡大した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高の98.0％は、海外顧客への製品売上によるものです。当連結会計年度の売上高のうち約80％は、米ドルを主とする円以外の外貨によるものです。」
海外売上比率が95.9％から98.0％へ、外貨売上比率が約72％から約80％へ上昇し、為替エクスポージャーが拡大した。為替差損は25億46百万円となった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「これらの結果、売上高は3,292億円（前年同期比51.4％増）、営業利益は949億円（同2.7倍）、税引前中間利益は926億円（同2.8倍）、中間利益は693億円（同2.7倍）となりました。顧客の旺盛な需要と収益性の高い製品の販売比率上昇、円安による増収・増益効果などにより、売上高、営業利益は中間連結会計期間としての過去最高額を更新しました。当中間連結会計期間の平均為替レートは、米ドルが154円（前年同期139円）、ユーロが167円（同151円）、海外売上比率は97.0％（前年同期95.4％）でした。」
円安による増収・増益効果が実績として発生し、海外売上比率も97.0％へ上昇した。海外売上への高い依存度と為替エクスポージャーは継続している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高の95.9％は、海外顧客への製品売上によるものです。当連結会計年度の売上高のうち約72％は、米ドルを主とする円以外の外貨によるものです。」
海外売上比率95.9％、外貨売上比率約72％という高い為替エクスポージャーのもと、為替差損2,378百万円が発生し、金融損益が悪化した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損による金融費用の増加に伴い税引前四半期利益は596億円（同55.2％減）、四半期利益は471億円（同52.8％減）となりました。当第３四半期連結累計期間の平均為替レートは、米ドルが142円（前年同期135円）、ユーロが154円（同139円）、海外売上比率は96.1％（前年同期96.6％）でした。」
前年同期より円安となる平均為替レートのもとでも為替差損による金融費用が増加し、税引前四半期利益と四半期利益を押し下げた。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損による金融費用の増加に伴い税引前四半期利益は333億円（同65.0％減）、四半期利益は259億円（同63.5％減）となりました。当第２四半期連結累計期間の平均為替レートは、米ドルが139円（前年同期130円）、ユーロが151円（同137円）、海外売上比率は95.4％（前年同期97.2％）でした。」
為替差損による金融費用増加が税引前利益および四半期利益を押し下げた。平均為替レートは前年同期より円安となり、海外売上比率は95.4％だった。 - FY2024-Q1円安継続・海外売上比率低下有価証券報告書
「当四半期の平均為替レートは、米ドルが135円（前年同期124円）、ユーロが146円（同134円）、海外売上比率は95.8％（前年同期97.3％）でした。」
前年同期より円安となる平均為替レートとなった一方、海外売上比率は97.3％から95.8％へ低下した。海外売上への依存は引き続き高い水準にある。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の平均為替レートは、米ドルが134円（前年度112円）、ユーロが140円（前年度130円）となりました。これは主に、円安ドル高により為替差益が発生したことによります。」
円安ドル高により為替差益が発生し、円安が増収・増益要因となった。海外売上比率は96.3％、外貨売上比率は約78％だった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「調達部材の価格上昇はありましたが、収益性の高い製品の販売比率上昇、円安による増収・増益効果などにより、いずれも第３四半期連結累計期間における過去最高額を更新しました。当第３四半期連結累計期間の平均為替レートは、米ドルが135円（前年同期111円）、ユーロが139円（同131円）、海外売上比率は96.6％（前年同期96.1％）でした。」
前年同期より円安となる平均為替レートのもと、円安による増収・増益効果が発生した。海外売上比率は96.6％で、為替エクスポージャーも高水準で継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「これらの結果、売上高は2,748億円（前年同期比46.2％増）、営業利益は879億円（同85.2％増）、税引前四半期利益は952億円（同2.0倍）、四半期利益は712億円（同2.0倍）となりました。顧客の旺盛な需要と収益性の高い製品の販売比率上昇、円安による増収・増益効果などにより、いずれも上期としての過去最高額を更新しました。当第２四半期連結累計期間の平均為替レートは、米ドルが130円（前年同期110円）、ユーロが137円（同131円）、海外売上比率は97.2％（前年同期96.4％）でした。」
前年同期より円安となる為替環境のもと、円安による増収・増益効果が実績として発生した。海外売上比率も97.2％へ上昇し、為替エクスポージャーは高水準で継続している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「円安を含めた増収効果に加え、収益性の高い製品の販売比率上昇もあり、いずれも四半期としての過去最高額を更新しました。当四半期の平均為替レートは、米ドルが124円（前年同期109円）、ユーロが134円（同131円）、海外売上比率は97.3％（前年同期97.0％）でした。」
前年同期より円安となる平均為替レートのもと、円安を含む増収効果が発生した。海外売上比率も97.3％へ上昇し、為替エクスポージャーが高水準で継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループの売上高の大半は日本国外の顧客への販売によるものです。当連結会計年度の売上高の96.1％は、海外顧客への製品売上によるものです。当連結会計年度の売上高のうち約73％は、米ドルを主とする円以外の外貨によるものです。」
海外売上比率が前年度の95.5％から96.1％へ、外貨建て売上比率が約65％から約73％へ上昇し、為替エクスポージャーを具体化している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の平均為替レートは、米ドルが111円（前年同期107円）、ユーロが131円（同122円）となりました。海外売上比率は96.1％（前年同期95.4％）です。」
海外売上比率が前年同期の95.4％から96.1％へ上昇し、海外売上への依存度がさらに高まった。平均為替レートも前年同期から変動しており、為替エクスポージャーが継続している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の平均為替レートは、米ドルが110円（前年同期107円）、ユーロが131円（同120円）となりました。海外売上比率は96.4％（前年同期95.5％）です。」
海外売上比率が前年同期の95.5％から96.4％へ上昇し、海外売上への依存度がさらに高い水準となった。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当四半期の平均為替レートは、米ドルが109円（前年同期108円）、ユーロが131円（同118円）、海外売上比率は97.0％（前年同期96.7％）でした。」
海外売上比率が前年同期の96.7％から97.0％へ上昇し、海外売上へのエクスポージャーがさらに拡大した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高の95.5％は、海外顧客への製品売上によるものです。当連結会計年度の売上高のうち約65％は、米ドルを主とする円以外の外貨によるものです。」
海外売上比率は94.6％から95.5％へ上昇した。外貨売上比率は約65％で、ユーロ高ドル安による為替差損も発生した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「米ドルに対するユーロ高の進行に伴う為替差損の増加などで、税引前四半期利益は432億円（同9.6％減）、四半期利益は365億円（同5.7％減）となりました。当第３四半期連結累計期間の平均為替レートは、米ドルが107円（前年同期109円）、ユーロが122円（同122円）となりました。海外売上比率は95.4％（前年同期94.9％）です。」
ユーロ高に伴う為替差損の増加が税引前四半期利益および四半期利益を押し下げた。海外売上比率も前年同期の94.9％から95.4％へ上昇した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「米ドルに対するユーロ高の進行に伴う為替差損の増加などで、税引前四半期利益は293億円（同11.9％減）、四半期利益は245億円（同8.5％減）となりました。当第２四半期連結累計期間の平均為替レートは、米ドルが107円（前年同期109円）、ユーロが120円（同123円）となりました。海外売上比率は95.5％（前年同期95.8％）です。」
ユーロ高に伴う為替差損の増加が税引前利益・四半期利益を押し下げた。平均為替レートは前年同期より円高となった一方、海外売上比率は95.5％だった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当四半期の平均為替レートは、米ドルが108円（前年同期111円）、ユーロが118円（同125円）となりました。海外売上比率は96.7％（前年同期95.9％）です。」
前年同期比で円高となり、海外売上比率は95.9％から96.7％へ上昇した。海外売上への依存度がさらに高まった。 - FY2020海外売上比率は横ばい・外貨売上比率は上昇有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高の94.6％は、海外顧客への製品売上によるものです。当連結会計年度の売上高のうち約66％は、米ドルを主とする円以外の外貨によるものです。」
海外売上比率は前年度の94.7％から94.6％へほぼ横ばいだった一方、外貨建て売上比率は約58％から約66％へ上昇した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の平均為替レートは、米ドルが109円（前年同期109円）、ユーロが123円（同130円）、海外売上比率は95.8％（同94.7％）です。」
海外売上比率が前年同期の94.7％から95.8％へ上昇し、海外売上への依存度がさらに高まった。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「海外売上比率は95.9％（前年同期93.5％）です。」
海外売上比率が前年同期の93.5％から95.9％へ上昇し、海外売上へのエクスポージャーが拡大した。 - FY2019海外売上比率上昇・外貨売上比率低下有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高の94.7％は、海外顧客への製品売上によるものです。当連結会計年度の売上高のうち約58％は、米ドルを主とする円以外の外貨によるものです。」
海外売上比率は前年度の93.2％から94.7％へ上昇した一方、外貨建て売上比率は約78％から約58％へ低下した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の平均為替レートは米ドルが110円（前年同期112円）、ユーロが130円（同127円）、海外売上比率は95.0％（同92.4％）でした。」
海外売上比率が前年同期の92.4％から95.0％へ上昇し、海外売上へのエクスポージャーがさらに拡大した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「海外売上比率は94.7％（前年同期92.3％）です。」
海外売上比率が前年同期の92.3％から94.7％へ上昇し、海外売上へのエクスポージャーが拡大した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高の93.2％は、海外顧客への製品売上によるものです。当連結会計年度の売上高のうち約78％は、米ドルを主とする円以外の外貨によるものです。」
海外売上比率が93.2％、外貨売上比率が約78％となり、海外・外貨エクスポージャーを具体化した。ユーロ高ドル安による為替差損1,023百万円も発生している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「ユーロに対するドル安の進行により、上期に欧州子会社のドル建て資産で為替差損が生じた影響で、税引前四半期利益は98億円（同0.2％増）、四半期利益は75億円（同1.4％増）となりました。」
上期に生じた欧州子会社のドル建て資産の為替差損が累計業績に影響したと再確認している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「ユーロに対するドル安の進行により欧州子会社のドル建て資産で為替差損が生じたことで、税引前四半期利益は64億円（同30.1％減）、四半期利益は49億円（同32.2％減）となりました。」
ユーロに対するドル安により欧州子会社のドル建て資産で為替差損が発生し、税引前四半期利益64億円、四半期利益49億円に影響したと説明している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「ユーロに対するドル安の進行により、欧州子会社のドル建て資産で為替差損が増加したことで、税引前四半期利益は16億円（同74.6％減）、四半期利益は10億円（同80.1％減）となりました。」
ユーロに対するドル安により欧州子会社のドル建て資産に為替差損が発生し、税引前四半期利益と四半期利益を押し下げたと説明している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における為替変動は、売上高を12,942百万円押し下げたと推計されます。」
円高による売上高12,942百万円の押し下げ影響を実績として開示している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「また、当第３四半期連結累計期間の平均為替レートは、米ドルが106円（前年同期122円）、ユーロが118円（同134円）と前年同期より円高となりました。このような事業環境のもと、当社は、需要伸長が続く非メモリ半導体用テストシステムやメモリ半導体用テストシステムなどを中心に、受注の最大化と一層の拡販に努めました。その結果、円高による減収の影響を受けながらも、受注高は1,163億円（前年同期比4.8％増）と、前年同期実績を上回りました。」
平均為替レートが前年同期より円高となり、円高による減収影響が実際に発生したと説明している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面においても円高に伴う減益影響を受けましたが、採算性の良い製品の売上高比率が前年同期に比べ上昇したことで、営業利益は83億円（同24.6％増）、税引前四半期利益は91億円（同50.0％増）、四半期利益は73億円（同143.9％増）となりました。」
円高による減益影響が発生した一方、採算性の良い製品比率の上昇により利益は増加したと説明している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面については、円高に伴う減益影響を受けましたが、採算性の良い製品の売上高比率が前年同期に比べ上昇したため、営業利益は57億円（同131.8％増）、税引前四半期利益は62億円（同144.2％増）、四半期利益は50億円（同183.5％増）となりました。」
円高による減益影響が実際に発生した一方、採算性の良い製品構成により利益は増加したと説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高の92.0％は、海外顧客への製品売上によるものです。当連結会計年度の売上高のうち約79％は、米ドルを主とする円以外の外貨によるものです。損益面については、円安進行に伴い外貨建てコストが増加したことなどにより、親会社の所有者に帰属する当期利益は6,694百万円でした。」
海外売上・外貨売上の比率を示し、円安による外貨建てコスト増加の実績を記載している。