Komori
日本電子材料(6855)・方針年間配当の増額直近の業績予想の修正(2026-08-07)では「前進」

安定配当と業績連動型の株主還元

FY2016に初出。38回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。

38記載
11年にわたる
5うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2018-Q1再掲FY2018-Q3 – 2026-05-142016: 320162017: 320172018: 420182019: 420192020: 320202021: 420212022: 420222023: 320232024: 220242025: 220252026: 62026
同じテーマの他社
安定的・継続的な株主還元・増配方針1060社が書いているテーマ・逆風2社・追い風1084社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている193社のうち14社を表示しています。上の文は193社すべてから計算しています。このテーマの1086件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026年間配当の増額有価証券報告書

    「以上の方針に基づき、当期の剰余金の配当につきましては、1株当たり中間配当は30円、期末配当は50円とし、年間80円といたしました。」

    年間配当は80円となり、FY2025の70円から増額された。安定的・継続的かつ利益に見合った配当方針は継続している。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「また、第67期(2025年4月1日から2026年3月31日まで)中間配当について、2025年11月7日開催の取締役会において、2025年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。① 配当金の総額                 379百万円 ② 1株当たりの金額                  30円」

    中間配当は1株当たり30円で、前年同期の30円と同水準だった。安定配当を基本とし、業績に応じて株主還元を行う方針に実質的な変更は記載されていない。
  3. FY2025年間配当の増額有価証券報告書

    「以上の方針に基づき、当期の剰余金の配当につきましては、1株当たり中間配当は30円、期末配当は40円とし、年間70円といたしました。」

    年間配当は70円となり、FY2024の40円から増額された。中期経営計画では、成長投資とのバランスを取りながら安定的・継続的かつ利益に見合った配当を実施する方針を記載している。
  4. FY2025-H1中間配当の増額有価証券報告書

    「また、第66期(2024年4月1日から2025年3月31日まで)中間配当について、2024年11月8日開催の取締役会において、2024年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。① 配当金の総額                                         378百万円 ② 1株当たりの金額                                    30円」

    中間配当は1株当たり30円となり、前年同期の20円から増額された。安定配当を基本とし、業績に応じて株主還元を行う基本方針自体の変更は記載されていない。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「2023年11月9日 取締役会 普通株式 252 20 2023年9月30日 2023年12月1日 利益剰余金」

    中間配当は1株当たり20円で、前期および当期の期末配当と同水準を継続した。安定配当を基本とし、業績に応じて株主還元を行う方針の変更は記載されていない。
  6. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「2023年11月9日開催の取締役会 普通株式 252 20 2023年9月30日 2023年12月1日 利益剰余金」

    中間配当は1株当たり20円で、前期および当期の期末配当と同水準を継続した。安定配当を基本とし、業績に応じて株主還元を行う方針の変更は記載されていない。
  7. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「2023年5月15日開催の取締役会において、2023年3月31日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり期末配当を行うことを決議いたしました。① 配当金の総額                               252百万円 ② 1株当たりの金額                                20円」

    期末配当は1株当たり20円で、前期の期末配当と同水準となった。安定配当を基本とし、業績に応じて株主還元を行う方針の変更は記載されていない。
  8. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「2022年11月9日開催の取締役会において、2022年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。」

    中間配当は1株当たり20円、総額252百万円で、前期および当期の期末配当と同水準を継続した。安定配当と業績に応じた株主還元という基本方針の変更は記載されていない。
  9. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「2022年11月9日開催の取締役会において、2022年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。」

    中間配当は1株当たり20円、総額252百万円となった。安定配当を基本とし、業績に応じて株主還元を行う方針に変更は記載されていない。
  10. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「2022年5月12日開催の取締役会において、2022年3月31日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり期末配当を行うことを決議いたしました。 ① 配当金の総額                               251百万円 ② 1株当たりの金額                                20円」

    FY2022の期末配当は1株当たり20円で、FY2022-Q2で示された中間配当20円と同額となった。年間配当40円の水準を確認している。
  11. FY2022年間配当の増額有価証券報告書

    「以上の方針に基づき、当期の剰余金の配当につきましては、1株当たり中間配当は20円、期末配当は20円とし、年間40円といたしました。」

    年間配当は40円となり、FY2021の15円から増額された。安定配当を基本とし、業績に応じて積極的に還元する基本方針は継続している。
  12. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「2021年11月9日 取締役会 普通株式 241 20 2021年9月30日 2021年12月2日 利益剰余金」

    中間配当は1株当たり20円、総額241百万円で支払われた。FY2022-Q2で示された中間配当の増額水準を再確認しており、基本方針の変更は記載されていない。
  13. FY2022-Q2中間配当の増額有価証券報告書

    「2021年11月9日開催の取締役会において、2021年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。」

    中間配当は1株当たり20円、総額241百万円となり、前年同期の1株当たり7円から増額された。安定配当と業績に応じた株主還元という基本方針自体の変更は記載されていない。
  14. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「2021年5月12日開催の取締役会において、2021年3月31日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり期末配当を行うことを決議いたしました。① 配当金の総額                               90百万円 ② 1株当たりの金額                                8円」

    期末配当は1株当たり8円で、前年同期の期末配当と同水準を継続した。安定配当と業績に応じた株主還元という基本方針の変更は記載されていない。
  15. FY2021年間配当の増額有価証券報告書

    「以上の方針に基づき、当期の剰余金の配当につきましては、1株当たり中間配当7円、期末配当は8円とし、年間15円といたしました。」

    年間配当は15円となり、FY2020の13円から増額された。安定配当を基本とし、業績に応じて積極的に還元する基本方針自体は継続している。
  16. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「2020年10月22日 取締役会 普通株式 74 7 2020年9月30日 2020年12月2日 利益剰余金」

    2020年9月30日を基準日とする中間配当として、1株当たり7円、総額74百万円を実施した。FY2021-Q2で確認された中間配当の増額水準を再掲しており、基本方針の変更は記載されていない。
  17. FY2021-Q2中間配当の増額有価証券報告書

    「2020年10月22日 取締役会 普通株式 74 7 2020年9月30日 2020年12月2日 利益剰余金」

    中間配当は1株当たり7円、総額74百万円となり、前年同期の1株当たり5円から増額された。安定配当と業績に応じた株主還元という基本方針の変更は記載されていない。
  18. FY2021-Q1期末配当の増額有価証券報告書

    「2020年5月25日開催の取締役会において、2020年3月31日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり期末配当を行うことを決議いたしました。① 配当金の総額                                         84百万円 ② 1株当たりの金額                                8円」

    期末配当は1株当たり8円となり、前期の1株当たり5円から増額された。安定配当と業績に応じた株主還元という基本方針自体の変更は記載されていない。
  19. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「2019年10月25日 取締役会 普通株式 52 5 2019年9月30日 2019年12月4日 利益剰余金」

    中間配当は1株当たり5円、総額52百万円で、前期および当期の期末配当と同水準を継続した。
  20. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「2019年10月25日開催の取締役会において、2019年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。」

    中間配当は1株当たり5円、総額52百万円で、前期および当期の期末配当と同水準を継続した。
  21. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「2019年5月13日 取締役会 普通株式 52 5 2019年3月31日 2019年6月11日 利益剰余金」

    2019年3月31日を基準日とする期末配当として、1株当たり5円、総額52百万円を支給し、前期からの配当水準を継続した。
  22. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社は、株主に対する利益還元を経営の重要課題として認識しており、将来の事業展開と経営体質の強化のために必要な内部留保を確保しつつ、安定的な配当の継続を基本とし、業績に応じて積極的な株主還元を行う事を基本方針としております。」

    安定配当と業績に応じた株主還元の方針を継続し、当期も中間5円、期末5円、年間10円の配当を実施した。
  23. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「第60期(平成30年4月1日から平成31年3月31日まで)中間配当については、平成30年10月26日開催の取締役会において、平成30年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。 (1)配当金の総額                     52百万円 (2)1株当たりの金額                    5円」

    中間配当は1株当たり5円、総額52百万円で、前期および当期の期末配当と同水準を継続した。
  24. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「平成30年10月26日 取締役会 普通株式 52 5 平成30年9月30日 平成30年12月5日 利益剰余金」

    平成30年9月30日を基準日とする中間配当は、1株当たり5円、総額52百万円で決議され、前期および当期の期末配当と同水準の配当を継続した。
  25. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「平成30年5月11日 取締役会 普通株式 52 5 平成30年3月31日 平成30年6月27日 利益剰余金」

    平成30年3月31日を基準日とする期末配当として、1株当たり5円、総額52百万円を決議・支給しており、前期からの配当水準を継続した。
  26. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社は、株主に対する利益還元を経営の重要課題として認識しており、将来の事業展開と経営体質の強化のために必要な内部留保を確保しつつ、安定的な配当の継続を基本とし、業績に応じて積極的な株主還元を行う事を基本方針としております。」

    安定配当と業績連動型の還元方針を継続した。当期の年間配当は1株当たり10円(中間5円、期末5円)で、前期の14円から減少している。
  27. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「第59期(平成29年4月1日から平成30年3月31日まで)中間配当については、平成29年10月24日開催の取締役会において、平成29年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。 (1)配当金の総額                    52百万円 (2)1株当たりの金額                    5円」

    1株当たり5円の中間配当を実施したことを再掲している。前四半期に確認された7円から5円への減少について、新たな変更は記載されていない。
  28. FY2018-Q2後退有価証券報告書

    「第59期(平成29年4月1日から平成30年3月31日まで)中間配当については、平成29年10月24日開催の取締役会において、平成29年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。 (1)配当金の総額                   52百万円 (2)1株当たりの金額                   5円」

    中間配当は1株当たり7円から5円に減少した。安定配当の方針自体の撤回は記載されていない。
  29. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「平成29年6月27日 定時株主総会 普通株式 74 7 平成29年3月31日 平成29年6月28日 利益剰余金」

    定時株主総会決議に基づき、1株当たり7円、総額74百万円の配当を継続した。
  30. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「第58期(平成28年4月1日から平成29年3月31日まで)中間配当については、平成28年10月25日開催の取締役会において、平成28年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。」

    中間配当は1株当たり7円、配当総額74百万円で、安定配当の方針を継続している。
  31. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「(1)配当金の総額                    74百万円 (2)1株当たりの金額                    7円」

    平成28年10月25日開催の取締役会で中間配当を決議し、1株当たり7円の配当を継続した。
  32. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「平成28年6月24日 定時株主総会 普通株式 74 7 平成28年3月31日 平成28年6月27日 利益剰余金」

    平成28年6月24日開催の定時株主総会決議に基づき、1株当たり7円の配当を支払った。
  33. FY2016初出有価証券報告書

    「当社は、株主に対する利益還元を経営の重要課題として認識しており、将来の事業展開と経営体質の強化のために必要な内部留保を確保しつつ、安定的な配当の継続を基本とし、業績に応じて積極的な株主還元を行う事を基本方針としております。」

    当期の年間配当は1株当たり14円(中間7円、期末7円)。内部留保は設備投資、海外事業投資、研究開発投資に活用するとしている。
一緒に動いた変遷

「収益性の高い品種の落ち込みとプロダクトミックス変化による収益悪化リスク」は、この変遷が動いた38回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

3222★1234
  1. ★この変遷
  2. 1収益性の高い品種の落ち込みとプロダクトミックス変化による収益悪化リスク3回
  3. 2DRAM・NAND型フラッシュメモリー向け製品力と拡販の強化2回
  4. 3製造設備の増強と最先端技術への研究開発投資の継続2回
  5. 4中国景気減速・英国EU離脱による世界経済の不透明化2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本電子材料の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07の業績予想の修正で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
安定配当と業績連動型の株主還元|日本電子材料(6855)の変遷 | Komori