Komori
日本電子材料(6855)・リスク対処

収益性の高い品種の落ち込みとプロダクトミックス変化による収益悪化リスク

FY2017-Q3に初出。21回の記載のうち10回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q3。直近の記載は2026-08-07。

21記載
10年にわたる
4うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2018-Q1 – FY2018-Q2再掲FY2020-Q2 – FY2020-Q3顕在化FY2023-Q2 – FY2024-Q3対処FY2025-H1 – 2026-08-072017: 320172018: 020182019: 420192020: 120202021: 020212022: 120222023: 320232024: 220242025: 220252026: 52026
同じテーマの他社
セールスミックス変化・ソフトウェア早期償却による利益圧迫14社が書いているテーマ・逆風14社・追い風0社

日本電子材料がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値(2023年)より1年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。10社中5社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026対処有価証券報告書

    「利益面につきましても、将来的な生産能力と製品力の強化を目的とした先行投資に伴うコスト増加があったものの、売上高の増加に加えて、国内工場の高い稼働率により、前連結会計年度を大きく上回る結果となりました。」

    国内工場の高い稼働率と売上増加により、前期に顕在化していたプロダクトミックス・高付加価値製品需要の落ち込みによる収益悪化は緩和方向となった。
  2. FY2026-H1対処有価証券報告書

    「利益面につきましても、将来に向けた生産能力と製品力の強化のための先行投資によるコストの増加があったものの、国内工場の稼働率や生産効率の向上及びプロダクトミックスによる利益の増加、並びに人材採用の下期へのずれ込みがあり、前中間連結会計期間を上回る結果となりました。」

    国内工場の稼働率・生産効率の向上とプロダクトミックスによる利益増加により、前期に顕在化していた高付加価値製品需要の落ち込みやプロダクトミックス変化による収益悪化は当中間連結会計期間には緩和方向となった。
  3. FY2025対処有価証券報告書

    「高付加価値製品を中心とした売上高の増加による、国内工場の稼働率向上等により、前連結会計年度を大きく上回る結果となりました。」

    高付加価値製品の売上増加と国内工場の稼働率向上により、前期に顕在化していたプロダクトミックス・高付加価値製品需要の落ち込みによる収益悪化は緩和方向となった。
  4. FY2025-H1対処有価証券報告書

    「利益面につきましては、不安定な為替相場の影響はあったものの、高付加価値製品を中心とした売上高の増加に加え、国内工場の稼働率向上等により、前年同中間連結会計期間を大きく上回る結果となりました。」

    高付加価値製品を中心とする売上増加と国内工場の稼働率向上により、プロダクトミックスや高付加価値製品需要の落ち込みによる収益悪化リスクは当中間連結会計期間には緩和方向に変化した。セグメント利益は前年同中間連結会計期間比353.8%増となった。
  5. FY2024-Q3悪化有価証券報告書

    「利益面につきましても、コスト削減を推し進めたものの、売上高の減少に伴う工場稼働率の低下や、付加価値の高い製品需要の減少により、前年同四半期を下回る結果となりました。以上の結果、当第3四半期連結累計期間における売上高は11,839百万円(前年同四半期比22.0%減)、セグメント利益は826百万円(前年同四半期比74.4%減)となりました。」

    工場稼働率の低下と付加価値の高い製品需要の減少が、コスト削減を推進する中でも利益を押し下げた。セグメント利益は前年同四半期比74.4%減となり、前四半期の同68.3%減から減益幅が拡大した。quantifiedはtrue、materializedはtrue。
  6. FY2024-Q2悪化有価証券報告書

    「利益面につきましても、コスト削減の推進や為替が円安で推移しているものの、売上高の減少に伴う工場稼働率の低下や、付加価値の高い製品需要の減少により、前年同四半期を下回る結果となりました。以上の結果、当第2四半期連結累計期間における売上高は7,890百万円(前年同四半期比16.4%減)、セグメント利益は578百万円(前年同四半期比68.3%減)となりました。」

    工場稼働率の低下と付加価値の高い製品需要の減少が、円安やコスト削減がある中でも利益を押し下げた。セグメント利益は前年同四半期比68.3%減となり、収益性の高い製品の落ち込みとプロダクトミックス変化による収益悪化がさらに実績に現れた。quantifiedはtrue、materializedはtrue。
  7. FY2024-Q1顕在化有価証券報告書

    「利益面につきましても、売上高の減少及びプロダクトミックスの変化等により、前年同四半期を下回る結果となりました。」

    プロダクトミックスの変化が、売上高減少とともに利益を押し下げる要因として実績に現れた。半導体検査用部品関連事業のセグメント利益は553百万円(前年同四半期比33.3%減)となった。
  8. FY2023-Q3顕在化有価証券報告書

    「利益面につきましても、為替が円安で推移する等の増益要因があったものの、売上高の減少及びプロダクトミックスの変化等により、前年同四半期を下回る結果となりました。 以上の結果、当第3四半期連結累計期間における売上高は15,177百万円(前年同四半期比11.9%減)、セグメント利益は3,225百万円(前年同四半期比34.4%減)となりました。」

    円安による増益要因があったものの、売上高減少とプロダクトミックスの変化が利益を押し下げ、セグメント利益は前年同四半期比34.4%減となった。
  9. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「利益面につきましても、為替が円安で推移する等の増益要因があったものの、売上高の減少及びプロダクトミックスの変化等により、前年同四半期を下回る結果となりました。」

    プロダクトミックスの変化が、円安による増益要因がある中でも利益を押し下げる要因として実績に現れた。半導体検査用部品関連事業のセグメント利益は前年同四半期比47.8%減となった。
  10. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「利益面につきましては、原価低減を推し進めたものの、プロダクトミックスの影響や、新工場稼働に向けた先行費用等により、前年同四半期を下回る結果となりました。」

    プロダクトミックスの影響が引き続き利益を押し下げる要因として記載され、半導体検査用部品関連事業のセグメント利益は前年同四半期比12.4%減となった。
  11. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「利益面につきましても、原価低減を推し進めたものの、売上高の減少及びプロダクトミックスの影響等により、前年同四半期を下回る結果となりました。」

    プロダクトミックスの影響が引き続き利益を押し下げる要因として記載され、半導体検査用部品関連事業のセグメント利益は前年同四半期比18.4%減となった。
  12. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「利益面につきましても、売上高の減少や高付加価値製品の需要回復が遅れていること等により、前年同四半期を下回る結果となりました。 以上の結果、当第1四半期連結累計期間における売上高は3,140百万円(前年同四半期比6.4%減)、セグメント利益は、350百万円(前年同四半期比52.4%減)となりました。」

    高付加価値製品の需要回復遅延が利益悪化要因として再び実績に現れ、半導体検査用部品関連事業のセグメント利益は前年同四半期比52.4%減となった。
  13. FY2019対処有価証券報告書

    「利益面につきましては、売上構成の変化や、コスト削減の推進により前連結会計年度を大きく上回りました。」

    前期まで利益を圧迫する要因として記載されたプロダクトミックスについて、当期は売上構成の変化とコスト削減が利益改善要因として説明された。
  14. FY2019-Q3対処有価証券報告書

    「利益面につきましては、プロダクトミックスや、コスト削減の推進により前年同期を大きく上回りました。 以上の結果、当第3四半期連結累計期間における売上高は106億4千9百万円(前年同期比2.4%増)、セグメント利益は17億2千1百万円(前年同期比82.1%増)となりました。」

    前期まで利益を圧迫する要因として記載されたプロダクトミックスについて、当第3四半期連結累計期間はコスト削減とともに利益改善要因として説明され、セグメント利益は前年同期比82.1%増となった。
  15. FY2018-Q2顕在化有価証券報告書

    「一方、利益面につきましては、原価低減を推し進めたものの、高度化する顧客要求への対応や、プロダクトミックスの変化の影響等により、前年同期を下回る結果となりました。 以上により、当第2四半期連結累計期間における売上高は63億6千1百万円(前年同期比15.9%増)、セグメント利益は3億2千1百万円(前年同期比22.6%減)となりました。」

    プロダクトミックスの変化が引き続き利益に影響し、売上高が15.9%増加する一方、セグメント利益は前年同期比22.6%減となった。
  16. FY2018-Q1顕在化有価証券報告書

    「一方、利益面につきましては、経費削減や原価低減に努めた一方で、研究開発費等の増加や、生産増強に向けた取り組み、プロダクトミックスの影響等を受けました。」

    プロダクトミックスが当四半期の利益面に実際に影響したと記載している。半導体検査用部品関連事業のセグメント利益は134百万円で、前年同四半期比82.1%増となった。
  17. FY2017-Q3初出有価証券報告書

    「利益面につきましても、生産能力の強化や製品開発を推し進める一方で、経費削減にも努めてまいりましたが、売上高の減少に加え、収益性の高い品種の落ち込みによる、プロダクトミックスの変化により、厳しい結果となりました。」

    収益性の高い品種の落ち込みとプロダクトミックスの変化が利益悪化要因として初めて明示された。半導体検査用部品関連事業のセグメント利益は552百万円、前年同期比60.3%減となった。
一緒に動いた変遷

「連結経常利益率10%以上・ROE10%以上の達成」は、この変遷が動いた21回のうち11回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1188775★123456
  1. ★この変遷
  2. 1連結経常利益率10%以上・ROE10%以上の達成11回
  3. 2DRAM・NAND型フラッシュメモリー向け製品力と拡販の強化8回
  4. 3中国景気減速・英国EU離脱による世界経済の不透明化8回
  5. 4技術革新とVA活動による付加価値向上7回
  6. 5製造設備の増強と最先端技術への研究開発投資の継続7回
  7. 6海外販売の強化と海外拠点ネットワークの活用5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本電子材料の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07の業績予想の修正で、「対処」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
収益性の高い品種の落ち込みとプロダクトミックス変化による収益悪化リスク|日本電子材料(6855)の変遷 | Komori