11月10日に中間決算と通期予想の修正を発表し、売上高が前年同期比66.3％増、経常利益が151.0％増となり、年間配当予想は120円へ引き上げた。これを受けて11月9日・10日の株価は大幅に反発し、直近5営業日で戻りが大きかった。
日本電子材料は2026年11月10日に中間期決算を発表し、売上高は前年同期比66.3％増の204億9,000万円、経常利益は151.0％増の61億4,600万円となった。併せて年間配当予想を120円へ引き上げた。データセンター需要の旺盛さとプローブカードの増産が業績を押し上げた。
直近の株価動向では、11月5日に4,840円まで下落した後、11月9日には前日比+5.98％、11月10日には+15.76％と上昇しており、5営業日で大きく戻す局面となった。
同社はデータセンター需要の拡大を背景に、メモリー向けプローブカードの販売量増加と生産能力の増強を進めている。国内工場の高稼働と新工場建設計画、設備投資の継続が供給能力の拡充につながる見込みだ。
今後の業績チェックポイントとしては、メモリー向け需要の拡大と増産効果が収益成長を支える一方、半導体市況や主要顧客の投資動向などのリスク要因にも留意すべきとされている。具体的には価格競争の激化や開発遅れ、サプライチェーンの影響、資金繰りの変動などが挙げられている。